著者

屈 嘉偉

出版者

法政大学 (Hosei University)

巻号頁・発行日

pp.1-44, 2019-03-24

著者

金港堂 編

出版者

金港堂

巻号頁・発行日

1889

著者

道又 元裕 佐藤 憲明

出版者

日本クリティカルケア看護学会

雑誌

日本クリティカルケア看護学会誌 (ISSN:18808913)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.20-22, 2007-06-30 (Released:2015-07-02)

被引用文献数

1

著者

菅野 摂子

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.91-108, 2013 (Released:2014-09-10)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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胎児を独立して検査できる出生前検査の出現により, 胎児の疾患や障害のため中絶する, いわゆる選択的中絶が問題として浮上している. 通常の中絶に対してフェミニストはその正当性を確保するために ‹自己決定› を主張してきたが, 優生思想への危機感から選択的中絶を ‹自己決定› としては認めず, 中絶の特異点と措定した.本稿では, 筆者がこれまでに行ったフィールド調査から, 女性たちの出生前検査および選択的中絶の経験を記述し, 選択的中絶と日本のフェミニズム理論との関連を考察した. その結果, フィールドでの選択的中絶の問題点は望んだ妊娠にもかかわらず中絶への回路が開かれてしまうというところにあった. その際, 自分のためというより胎児のため, という母性的な言説が使われており, それは出生前検査の受検の際にも使われていた. 超音波検査によって胎児への愛情が喚起されたり, 思わぬアクシデントがある中で, その選択は状況依存的な決定にならざるをえない. そうした決定を支える, ‹自己決定› 概念の創出がフェミニズムにもとめられる. ここでいう ‹自己決定› は, 自分で決めたからという理由で無条件に選択的中絶を正当化するものではなく, 母性に収奪されがちな文化と優生思想に対する批判の双方を捉えながら, 可変で多様な「自己」に対応可能な概念である.

著者

米地文夫 細井 計 藤原 隆男

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践研究指導センター

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践研究指導センター研究紀要 = The journal of the Center for Educational Research and Practices (ISSN:09172874)

巻号頁・発行日

no.5, pp.63-80, 1995-03

被引用文献数

1

著者

中野 暁 残間 大地

出版者

日本行動計量学会

雑誌

行動計量学 (ISSN:03855481)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.129-140, 2017 (Released:2018-04-26)

参考文献数

23

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Self-reported surveys in media usage behavior have been conducted by many companies and institutions. However, whether such surveys accurately reflect the actual usage has rarely been discussed. In this study, we revealed the difference between self-reported survey and automatically collected behavior log for smartphone usage duration, and investigated the relationship of individual attributes to the difference. Though past studies focused on measures (frequency versus duration) or question formats (open-ended versus closed), we successfully reduced the difference by adopting questioning methodologies, i.e., recall aids and timetable. We found that; (1) smartphone usage duration tends to be underreported, (2) when reported results highly deviate from the log, applying recall aids and timetable questionnaire reduces the difference, and (3) the difference is affected by age, gender, full-time job, and leisure time.

著者

松山健二

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.816, 2019-01

著者

森田 一平 小渕 千絵 Lem Wey Guan 永代 友理 香山 綾子 斎藤 季 小山 博史

出版者

日本VR医学会

雑誌

日本VR医学会学術大会プログラム・抄録集 第19回 日本VR医学会学術大会 (ISSN:21883491)

巻号頁・発行日

pp.18, 2019 (Released:2020-08-31)

著者

池田 まこと

出版者

美学会

雑誌

美学 (ISSN:05200962)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.37, 2016 (Released:2017-07-18)

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Language crisis occurred mainly in Germany and Austria of the early 20th century. It means the Situation that a language losts a function of the reality recognition. R. M. Rilke (1875-1926) is one of poets who experienced the language crisis. His crisis has been often compared with that of Hofmannsthal (1874-1929) conventionally. However, the comparisons were intended to rather give the common points of both. Therefore, this article tries to make their difference clear, and throw light on the originality of Rilke’s crisis. This report compares Rilke with Hofmannsthal with following three points: (1) the aspect of the crisis, (2) the factor of the crisis, (3) the way to solve the crisis. In conclusion, the aspect of Rilke’s crisis is more existential than that of Hofmannsthal’s crisis. The crisis of Rilke occurs on a road establishing the view of the world of own, and, for it, the crisis of Hofmannsthal produces it to defeat a view of the world that was already established. The former tries to solve his crisis through verbal expression, and, for it, the latter pursues nonverbal expression.

著者

警眼社編輯部 編

出版者

警眼社

巻号頁・発行日

1912

著者

財津 亘

出版者

日本犯罪心理学会

雑誌

犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.29-41, 2016-01-31 (Released:2017-03-23)

参考文献数

22

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本研究は,最近10年間の放火事件を対象に,単一ならびに連続放火犯が述べた動機をテキストマイニングによって分類することを目的とした。研究1では,まず単一放火犯が供述した動機に関する文章(文字列)を対象に名詞を抽出し,放火犯ごとで名詞の出現度数を算出した。これにより作成されたデータセット(253名×67名詞)について,古典的多次元尺度法(重み付きユークリッド距離)による分析を行い,名詞を2次元上に布置した。つづいて,2次元上に布置された名詞の座標データを基に,階層的クラスター分析(Ward法,ユークリッド距離)を実施し,放火動機を分類した。その結果,単一放火に関する7類型が見出された(①怨恨型,②自殺型,③不満の発散型,④犯罪副次型,⑤保険金詐取型,⑥火遊び型,⑦人生悲観型)。続く研究2では,連続放火犯127名の供述における44の名詞を変数として,研究1と同様の分析を行ったところ,連続放火に関する5類型が抽出された(①不満の発散(雑多要因)型:ギャンブルの負けなど,②不満の発散(就業要因)型:仕事や就職活動の失敗など,③火事騒ぎ型,④逆恨み型,⑤犯罪副次型)。加えて,単一放火の中心となる動機が“怨恨”であり,連続放火の動機の中心は“不満の発散”であることを示唆した。

著者

三ツ野 陽介

出版者

東京大学教養学部哲学・科学史部会

雑誌

哲学・科学史論叢 (ISSN:13446185)

巻号頁・発行日

no.16, pp.223-244, 2014-01

著者

中山 敬介

出版者

近畿大学大学院商学研究科

雑誌

近畿大学商学論究 = KINKI-DAIGAKU SHOGAKU-RONKYU : The Journal of Business Administration (ISSN:21878528)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.55-73, 2016-07-07

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[要旨]サーバント・リーダーシップは,Robert Greenleafが1977年に提唱した"Servant first, Leader second"(リーダーは,まず相手に奉仕し,その後,相手を導くものである)という従来にないユニークなリーダーシップ哲学・思想である。その後,米国を中心に多くの研究者達によって,この思想・哲学に対する実証研究が取り組まれてきた。本稿では,先行研究によって明らかにされたサーバント・リーダーシップ特性の日本の企業組織における有効性を実証するために,6つの主要な特性によって構成された尺度を開発し,日本の企業1社を対象に質問紙調査を実施した。先ず,調査によって得られた224の有効サンプルを用いて,因子分析を行った。次に,労働成果に対する有効性を測定するための重回帰分析を行った。その結果,2つの主要特性とそれらを補完する1つの特性を日本版サーバント・リーダーシップ特性として特定するに至った。最後に,筆者が長年に亘り企業の人事部において培ってきた実務家としての経験を活かし,本研究で特定した日本版サーバント・リーダーシップ特性の人的資源管理への応用策を提言する。[Abstract]"Servant leadership" is a unique philosophy or an idea about leadership with which Robert Greenleaf has advanced the theory that "Servant first, Leader second" in 1977. Since then, many researchers mainly in the US have performed the empirical research of this philosophy/idea. The purpose of this article is to verify how effective the Servant leadership characteristics are against Japanese business organizations. Selecting six among the main characteristics, the author has developed a scale and conducted a questionnaire study of one Japanese company. Factor analysis of 224 valid responses were performed before multiple regression analysis to measure the effectiveness for the labor results. As a result, two main characteristics and one supplemental were specified as the Servant leadership characteristics of the Japanese business organizations. Lastly in this article, taking advantage of the professional experiences in the corporate HR for many years, the author proposes how this Japanese version characteristics would be able to apply for the human resource management.

著者

渡辺 敏雄 庄司正成 鳥山 剛 古保 静男 加藤 忠

雑誌

情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS)

巻号頁・発行日

vol.2003, no.116(2003-IS-086), pp.1-8, 2003-11-19

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花粉センサと花粉予報を用いた花粉情報システムを開発し、インターネットにおいて高精細花粉情報配信の実験サービスを実施した。開発したシステムは最新の花粉の飛散状況や、時間毎に最大48時間先までの飛散予報を提供する。本講演では2003年春の実験サービスの内容を紹介し、サービスログ解析やアンケート結果を基に、ユーザの利用動向や花粉情報に対する意識を考察する。

著者

佐川 賢 伊藤 納奈 岡本 明 三谷 誠二 吉田 敏明

出版者

一般社団法人 日本人間工学会

雑誌

日本人間工学会大会講演集 日本人間工学会第50回記念大会

巻号頁・発行日

pp.368-369, 2009 (Released:2011-05-20)

著者

落合直澄 著

出版者

吉川半七

巻号頁・発行日

vol.上, 1888

著者

Yasunaga Ai

出版者

静岡大学人文社会科学部翻訳文化研究会

雑誌

翻訳の文化/文化の翻訳

巻号頁・発行日

vol.15, pp.35-42, 2020-03-30

著者

前田 貴洋

出版者

首都大学東京都市教養学部法学系

雑誌

法学会雑誌 (ISSN:18807615)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.91-135, 2017-07

著者

鵜飼長三郎 (旧姓: 越本) 著

出版者

建築書院

巻号頁・発行日

1907

著者

巌谷小波 編

出版者

文運堂[ほか]

巻号頁・発行日

1911