著者

尾高 朝雄

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1955, pp.23-47, 1956-02-25 (Released:2009-02-12)

著者

一又 正雄

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1955, pp.49-133, 1956-02-25 (Released:2009-02-12)

参考文献数

237

著者

尾高 朝雄

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1954, pp.127-141, 1954-12-30 (Released:2009-02-12)

著者

尾高 朝雄

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1954, pp.1-33, 1954-12-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

22

著者

佐藤 功

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1953PartII, pp.263-296, 1953-10-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

29

著者

恒藤 武二

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1953PartII, pp.83-119, 1953-10-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

52

著者

高橋 勇治

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1953PartII, pp.213-261, 1953-10-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

55

著者

和田 小次郎

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1954, pp.34-40, 1954-12-30 (Released:2009-02-12)

著者

廣濱 嘉雄

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1954, pp.41-67, 1954-12-30 (Released:2009-02-12)

著者

世良 晃志郎

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1953PartI, pp.41-92, 1953-09-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

105

著者

矢崎 光圀

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1953PartI, pp.93-135, 1953-09-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

110

著者

船田 享二

出版者

日本法哲学会

雑誌

法哲学年報 (ISSN:03872890)

巻号頁・発行日

vol.1953PartI, pp.1-40, 1953-09-30 (Released:2009-02-12)

参考文献数

68

著者

村田 卓士

出版者

一般社団法人 日本臨床リウマチ学会

雑誌

臨床リウマチ (ISSN:09148760)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.13-19, 2009-03-30 (Released:2016-03-31)

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

木村 景一 中鉢 欣秀

出版者

一般社団法人 プロジェクトマネジメント学会

雑誌

プロジェクトマネジメント学会誌 (ISSN:1345031X)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.15-20, 2004

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企業における研究開発はプロジェクト体制で進められることが多く,さまざまなプロジェクトマネジメント手法が試みられている.しかし,研究開発自体が持つ不確実性のため多くの問題点が現出し,その解決のため体系的なプロジェクトマネジメントが求められている.企業の研究開発の特徴として,開発した技術を製品に反映させることが義務付けられているため,多くの場合,研究開発部門において基盤要素技術の開発を進め,その成果を製品開発に移転するという2段階のプロセスを通る.この基盤要素技術の開発において最も重要なプロセスはプロジェクトスタート段階における研究開発テーマの決定である.本稿では,小型電子機器において問題となっている放熱技術開発を例に取り,研究開発テーマの決定プロセスについて述べる.

著者

西村 和記 土井 勉 喜多 秀行

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学) (ISSN:21856540)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.I_809-I_818, 2014 (Released:2015-05-18)

参考文献数

12

被引用文献数

4

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地方部の公共交通利用者は減少傾向が続いていることから維持が困難な状況となっているため,補助金という形で行政支援がなされている.しかし,行政側も財政難から公共交通に対する財源確保が困難な状況である.また,これまでは公共交通の価値や必要性を交通分野単独で検討していることが多く,収支を重視した評価を行う結果,公共交通の価値や必要性が小さく評価されている面もある.そこで本稿では,交通分野だけでなく他の行政分野も含めて社会全体の支出の削減を目的として,公共交通の価値や必要性をクロスセクターベネフィットの考え方から整理した.公共交通が関係する12分野において,公共交通が担っている役割・効果,そしてその価値を算出した結果,公共交通が地域社会に果たす役割は大きいものであることが本稿により明らかになった.

著者

北原 糺 久保 武

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.433-436, 2008

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1) 2007年度に当大学・当科において実施行した臨床実習指導医に対する学生による評価, さらにその評価に基づく指導医への介入によって生じた効果について報告する.<BR>2) 2007年度臨床実習指導医評価の開始時期11月の学生評価点と, クリニカル・クラークシップ選択希望調査を前に指導医による指導法見直し時期1月の学生評価点を比較すると, 後者の評価点が有意に良好であった.<BR>3) 本評価法施行前の2007年度と施行後の2008年度における当大学クリニカル・クラークシップの当科選択状況を比較すると, 2008年度において当科選択枠に対する希望者数が増加する結果となった.

著者

武藤 美香 河内 繋雄 福澤 正男 斎田 俊明

出版者

Japanese Dermatological Association

雑誌

日本皮膚科学会雑誌 (ISSN:0021499X)

巻号頁・発行日

vol.110, no.10, 2000

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薬疹におけるリンパ球刺激試験(DLST)の診断的価値について検討した.DLSTが施行された薬疹の報告例812例について,発疹型別,薬剤系統別, 個別薬剤別にDLST陽性率を解析した.全症例におけるDLST陽性率は42%であった.発疹型別では,陽性率は中毒性表皮壊死症型(61%),紅皮症型(52%)で高く,紫斑型(11%),光線過敏症型(21%),固定薬疹型(30%)で低かった.蕁麻疹型でも38%の陽性率が認められた.薬剤系統別では,総合感冒剤(72%),抗結核剤(56%),抗てんかん剤(54%),解熱消炎鎮痛剤(53%)で高く,痛風治療剤(22%),合成抗菌剤,循環器官剤(ともに29%)で低い傾向が認められた.塩酸ミノサイクリン(13例),アリルイソプロビルアセチル尿素(8例)ではDLST陽性例は認められなかった.また,薬剤アレルギー検査法としてのDLSTの特異性を明らかにするために,同意のえられた健常人4名を被験者として,主としてDLST陽性率の高い薬剤についてDLSTを試行し,非特異的陽性反応(偽陽性反応)の有無について検討した.その結果,スパクロ■(クロレラ製剤),パリダーゼオラール■,シオゾール■は高率に偽陽性反応を呈し,PL顆粒■(総合感冒剤),ビオフェルミン■(乳酸菌製剤)も偽陽性反応を呈し得ることが判明した.これらによる薬疹では,DLSTが陽性であっても原因薬剤ではない可能性があるので注意を要する.

著者

桜川慈悲成 作

出版者

三嵜屋清吉

巻号頁・発行日

1802

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.1030, pp.102-105, 2010-05-17

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「CESのプレス・カンファレンスでTransferJetのデモを行う? そんな話ぜんぜん聞いていませんよ!」 岩崎潤(現ソニー コンスーマー・プロフェッショナル&デバイスグループ TJ推進室 企画推進担当部長)は,思わず声を荒らげた。まさに寝耳に水である。

著者

知名 孝

出版者

沖縄国際大学人間福祉学会

雑誌

沖縄国際大学人間福祉研究 (ISSN:13483463)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.1-11, 2012-03