著者

有地 亨

出版者

九州大学

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.33, no.3, pp.405-447, 1967-03-25

著者

有地 亨

出版者

九州大学

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.1-19, 1963-02-28

著者

青山 道夫 有地 亨

出版者

九州大学

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.27, no.2, pp.117-142, 1961-03-25

著者

有地 亨

出版者

九州大学

雑誌

法政研究 (ISSN:03872882)

巻号頁・発行日

vol.24, no.4, pp.413-456, 1958-03-20

著者

斎藤 弘吉

出版者

関西経済連合会

雑誌

経済人 (ISSN:09108858)

巻号頁・発行日

vol.15, no.9, 1961-07

著者

斎藤 弘吉

出版者

日本博物館協会

雑誌

博物館研究

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, 1957-04

著者

斎藤 弘吉

出版者

動物文学会

雑誌

動物文学

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.16-18, 1952-09

著者

吉田 英一

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 第123年学術大会(2016東京・桜上水) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.327, 2016 (Released:2017-04-25)

著者

John Haiman

出版者

John Benjamins

巻号頁・発行日

2011

著者

東野 裕人 ヒガシノ ヒロト Higashino Hiroto

出版者

大阪国際大学

雑誌

国際研究論叢 = OIU journal of international studies : 大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要 (ISSN:09153586)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.97-107, 2017-03

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I have analyzed the 1985 Plaza Accord as the main cause of the Japanese bubble economy of the late 1980s in the previous paper. However, this analysis might be too simplistic unless a close examination of land prices before the Plaza Accord is taken into account, because the prices had already risen before 1985. The sharp rise in land prices preceded the depression due to the yen appreciation after 1985 and to a series of reductions in the official discount rate after 1986. Thus, this essay discusses the rise in land prices and the land policy leading to this rise during the Nakasone administration in an attempt to offer a unique perspective on the Plaza Accord and the bubble economy by evaluating the land policy of the administration.

著者

東野 裕人 ヒガシノ ヒロト Higashino Hiroto

出版者

大阪国際大学

雑誌

国際研究論叢 = OIU journal of international studies : 大阪国際大学・大阪国際大学短期大学部紀要 (ISSN:09153586)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.19-32, 2015-10

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This essay analyzes the Plaza Accord of 1985 as the main cause of the Japanese bubble economy of the late 1980s. Firstly, the U.S. economy during the first period of Reagan era is discussed and the balance of payments issue is reviewed utilizing economic theory. Secondly, the Plaza Accord as a means to fix the trade imbalance between the U.S. and Japan is examined, both in terms of the policy formulation process and economic theory. Lastly, a comprehensive evaluation of the agreement, which used to be called an origin of the economic defeat of Japan, is made. Analyzing the trade imbalance issue within the framework of economic theory helps to suggest that the actual approach taken to fix the trade issue was politicized in defiance of economic considerations throughout. Some recollections of the participants are also utilized to look back on the bubble economy and the long decline of Japan's economy after its bursting.

著者

米村 武男

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.E1171, 2008

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【目的】訪問理学療法では、在宅生活管理並びに心身の活動量の改善を目的に介入することもある。自主トレーニング(以下自主トレ)の指導はその一手段として用いられるが、定着が困難な場合が多い。今回、糖尿病(以下DM)患者に対し自主トレ指導方法に関する検討を行ったので報告する。<BR>【症例紹介】86歳 女性 疾患名:DM・廃用症候群 合併症:網膜症 末梢神経障害 現病歴:10年前にDMと診断。引きこもり傾向・廃用により転倒頻度が増える。<BR>【初期評価】<BR>▼身体面 TUGT:20秒 筋力:下肢体幹3/5 周計(大腿cm):34/34.2 Borg指数:16/20(20分程度の散歩後)▼DM Hba1c:8.3% BS:210mg/dl BMI:26▼歩行数:平均2000歩/日 LifeSpaceAssessment(以下LSA):74 「生活するのが疲れる」 <BR>【経過】<BR><B>第一期(6M):転倒頻度の減少と自主トレ未定着</B><BR>指導内容:下肢ストレッチや筋力トレーニング(主に大腿四頭筋を下腿の自重負荷・等尺性収縮にて20回/2setを訓練実施)の他、訓練内容同様及び30分/日散歩を自主トレ設定とし、口頭・紙面で指導した。結果:姿勢・ROM・TUGT・転倒頻度の改善を認めた。しかし自主トレが定着せず、訪問リハ終了による再度廃用の懸念が残り自主トレ定着が課題となった。またLSA・歩行数・Borg指数・筋力に変化を認めなかった。<BR><B>第二期(6M):行動分析学的指導による自主トレの定着</B><BR>指導内容:訓練頻度・内容は第一期と同様、自主トレ指導として行動分析学的指導を用いた。主な内容は自己効力感を高める為に▼目標行動の設定:TimeStudy法による実施時間の明確化▼セルフマネジメント行動の確立:DM管理や歩行数・自主トレ回数の自己記録評価▼他者強化:訪問時間中の自己記録評価のフィードバック を実施した。また自己効力感の評価としてSF36を指標にした。<BR>【結果】<BR>▼身体面 TUGT:15秒 筋力:下肢体幹5/5 周計:36.4/36.8 Borg指数11/20▼DM HbaIc6.3% BS130mg/dl▼生活面 歩行数:7000歩 BMI:18 LSA:110 SF36:身体75→100全身的健康40→62活力37.5→68.7社会生活75→100精神75→100「生きるのが楽しい」<BR>【考察】<BR>今回自主トレが定着できないために廃用予防が達成されなかった症例に対し行動分析学に基づく自主トレ指導を実施した結果、定着が可能になり心身の活動量が改善した。行動分析学は自己効力感を高めることを目的とする。指導実施後、自己効力感が向上したことで定着が可能になったと考える。自主トレ指導は丁寧なフォローが必要であり、定着に向けた指導方法として行動分析学を用いることは有用ではないかと考えた。

著者

石黒 彩 磨田 百合子 井上 まり子 矢野 栄二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.67, no.9, pp.582-592, 2020-09-15 (Released:2020-10-10)

参考文献数

28

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目的 人々が健康に安心して暮らせる地域づくりには,医療・保健・福祉等の直接的サービスだけでなく,住民の自助・共助を推進する社会関係資本の強化が重要である。その方法として,地域にある社会資源の調整やネットワーク形成を通し地域を自立活性化させるコーディネーターの機能が注目されているが,コーディネートの具体的な方法は明確化されていない。本研究では,東日本大震災の被害を受け住民の抱える生活課題が複雑化した被災地にて,地域づくりに従事する地域福祉コーディネーター(Community Social Coordinator, CSC)を対象に質的研究を行い,地域への介入プロセスを明らかにする。方法 対象者は,宮城県A市で震災後の地域づくりのために配置されたCSC,10人とした。40~90分の半構造化面接を個別に行い,修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析した。結果 CSCによる地域への介入プロセスには,《地域の中で関係を構築する》,《地域をアセスメントする》,《地域へ働きかける》の3段階があった。地域のアセスメントでは,〈地域の課題や強みを見定める〉というように地域課題だけでなく地域の資源となりうる強みを見極めていたが,この際〈対象分野を限定しない〉ようにしていた。地域への働きかけでは,〈CSC自らが地域に働きかける〉だけでなく〈住民の主体性を支援する〉ことや〈住民と資源をつなぐ〉こともCSCは行い,〈地域の課題解決をはかる〉ことへ進んでいた。また〈地域と協力する〉ことや〈他の支援者と協力する〉ことにより,地域への働きかけが促進されていた。結論 本研究の結果から,CSCによる地域への介入プロセスには,地域の中での関係構築・地域のアセスメント・地域への働きかけの3段階があることが示された。対象分野を限定せずアセスメントした地域の課題や強みをもとに,地域や他の支援者とも協力しながら地域へ働きかけており,その際住民を主体として考えコーディネートが進められていることが明らかになった。

著者

金子 和子 渡辺 景子

出版者

一般社団法人 日本心身医学会

雑誌

心身医学 (ISSN:03850307)

巻号頁・発行日

vol.40, no.supplement, pp.145, 2000-06-10 (Released:2017-08-01)

著者

村木 美貴

出版者

公益社団法人 日本不動産学会

雑誌

日本不動産学会誌 (ISSN:09113576)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.56-60, 2015-09-30 (Released:2017-01-27)

参考文献数

8

著者

松宮 孝明

出版者

日本刑法学会

雑誌

刑法雑誌 (ISSN:00220191)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.451-459, 2011-03

著者

松宮 孝明

出版者

日本評論社

雑誌

法学セミナー (ISSN:04393295)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, 2011-12

著者

丹野 頼元

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)

巻号頁・発行日

vol.86, no.938, pp.1910-1918, 1966-11-01 (Released:2008-04-17)

参考文献数

8

著者

松宮 孝明

出版者

弁護士ドットコム

雑誌

弁護士ドットコム

巻号頁・発行日

vol.47, pp.24-27, 2019-08-01

著者

田坂 康夫

出版者

日本年金学会

雑誌

日本年金学会誌 (ISSN:02861739)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.36-41, 2016-04-01 (Released:2019-03-18)

参考文献数

9