著者

MASUDA Kazuya YAMAUCHI Chikako

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.17-01, 2017-04

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Early pregnancy poses serious medical risk and economic burden to mother and neonatal children. While Economics literature generally explains negative relationship between female schooling and early fertility, it remains unclear whether this reflects a causal relationship. To fill in such a gap in literature, this paper examines the impact of female education on adolescent fertility, health investment behavior and the health status of their children in Uganda, focusing on the fully treated cohorts whose fees were abolished by Universal Primary Education policy (UPE) just before they entered schools. Education is instrumented by the interaction between across-cohorts differences in exposure to UPE and the differences in its effective benefits across districts with varying pre-program rates of completing primary education. We show that attending an additional year of schooling reduces the probability of marriage and that of giving birth before age 18 by 7.0-7.2 percentage points. Among those who become mothers, educated women use maternal care and infant immunization more often, and had lower probability that their child dies before 12 months after the birth. These results indicate that promoting the access to primary education among girls is an effective program to reduce adolescent pregnancy. It also shows the important role of maternal education in breaking the cycle of intergenerational transmission of the poor health in least eveloping countries by reducing child mortality. This in turn underscores the importance of considering the widespread benefits of female education in shaping the policy and nstitution influencing educational attainment.

著者

鈴木 久男

出版者

国士舘大学政経学会

雑誌

國士舘大學政經論叢 (ISSN:05869749)

巻号頁・発行日

vol.59, no.3, 1984

著者

表紙イラスト:株式会社ムームー 森川幸人 表紙デザイン:武藤祥生 MadMANIA©瀧澤聡一郎 SunGraph 表紙謎作成:竹内ゆうすけ

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, 2017-05-01

著者

高橋 継男

出版者

アジア文化研究所

雑誌

アジア文化研究所研究年報 (ISSN:18801714)

巻号頁・発行日

no.49, pp.42-19, 2014

著者

若林 陵一

雑誌

東北学院大学東北文化研究所紀要 = The bulletin of Institute for Cultural Research of Northeast Japan (ISSN:03854116)

巻号頁・発行日

no.48, pp.35-45, 2016-12-25

著者

渡邉 英徳

雑誌

人工知能

巻号頁・発行日

vol.31, no.6, 2016-11-01

著者

柏崎 礼生 宮永 勢次 森原 一郎

雑誌

研究報告インターネットと運用技術(IOT)

巻号頁・発行日

vol.2014-IOT-27, no.4, pp.1-6, 2014-10-02

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プライベートクラウドや組織内仮想化基盤からパブリッククラウドへと移行する過渡期において,プライベートクラウドとパブリッククラウドの双方を接続しデータやアプリケーションの可搬性を高めたハイブリッドクラウドが展開される.ハイブリッドクラウドにおいてはプライベートクラウドとパブリッククラウドにおいて同じ,あるいは互換性の高いハイパーバイザーで構築されている事が望ましい.VMware 社は 2013 年に ESXi ハイパーバイザーを用いたパブリッククラウドサービス vCloud Hybrid Service (現 vCloud Air) の提供を開始し,2014 年には日本でのサービス提供が始まった.大阪大学では ESXi を用いた仮想化基盤を構築・運用しているため,このサービスは移行先のパブリッククラウドの有力な選択肢の一つである.本稿では VMware 社の協力のもと,vCloud Air 環境における計算機資源の性能評価を行う.

著者

熊澤 輝一 古崎 晃司

雑誌

人工知能学会研究会資料

著者

緒川 直人

雑誌

東洋大学社会学部紀要 = The Bulletin of Faculty of Sociology,Toyo University

巻号頁・発行日

vol.50, no.2, pp.37-56, 2013-03

著者

宮尾 俊彦

出版者

長野県短期大学

雑誌

紀要 = The journal of Nagano-ken Junior College (ISSN:02861178)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.7-12, 1981-12

著者

原 淳一郎

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.155, pp.87-107, 2010-03-15

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往来物研究は、岡村金太郎編『往来物分類目録』、石川謙・石川松太郎編『日本教科書大系・往来編』、石川松太郎『往来物の成立と展開』といった先駆的な業績によって先鞭がつけられたが、その成立過程および系譜の考察が主であった。二千年代に入ってから相次いだ研究書の刊行によって、ようやくその社会的役割の検討にも目が向けられるに至った。しかし依然として教育史の観点すなわち「庶民教育のテキストである」という固定観念から逸脱することはなかった。そのため本稿で検討をおこなう「参詣型」往来についても、「『道中膝栗毛』が流行するような旅行ブームに乗っかった一時的なもの」という評価しか与えられてこなかった。この意味で、往来物の社会的役割への考察は未だ多くの可能性を秘めたものであると考える。そこで本論では、おもに江戸で出版された往来物に焦点を当て、次の通り時代区分を行った。第一期(明和~寛政期)、第二期(寛政六年~文化十年)、第三期(文政四年~)、第四期(文政五年~)、第五期(天保三年~)がそれである。第一期は上方で出版されていた定番往来物の出版、第二期・第四期はオリジナルな出版が行われた時期、第三期・第五期はそれぞれ前の時期の焼き直しをしていた時期と言える。ただし第二期は比較的自由な発想のもと刊行が行えていたが、すでに巷に名所案内や地誌が溢れつつあった第四期は他作品との差別化を図る必要性に迫られた。また十返一九のように他作品から転用するなど安易な刊行も目立ち、内容よりもむしろ作者の知名度による販売戦略が特徴であった。参詣型往来が登場した寛政期は、三都などわずかな場所をのぞいて「旅の大衆化」に対応しえる作品はほとんど皆無であった。そのため旅に際しての実用書として利用され、「参詣型」往来そのものも、本文のほかに縁起、街道図といった実践的な情報を加えて実用性を高めていった。それだけではない。多くの地域にとって「参詣型」往来ははじめて経験するその地域の「地誌」的存在でもあった。そのため地域の地理教育にも一役買い、その後の地域住人の手による地誌編纂という大きな歴史的潮流をも生み出す一助となった。

著者

佐々木 雅發 Masanobu Sasaki その他 早稲田大学

出版者

フェリス女学院大学国文学会

雑誌

玉藻 (ISSN:02887266)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.28-43, 2000-05

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福田準之輔先生御退任記念号

著者

谷本 千恵

出版者

石川県公立大学法人 石川県立看護大学

雑誌

石川看護雑誌 = Ishikawa Journal of Nursing (ISSN:13490664)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.57-64, 2004-03

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セルフヘルプ・グループ(以下,SHG)に関する研究を概観し,SHGの概念・定義,及びその援助機能・効果を検討するため,データベース(MEDLINE,医学中央雑誌,最新看護索引)の検索を中心とする文献研究を行った.SHGの定義として,専門職の関与がないことが重要な点であるが,実際には公的機関や専門職が支援していることが近年明らかになっており,これが混乱を招いている.SHGの援助機能については,メンバーの力づけ(empowerment)がその本質として考えられているが,実証的な研究はほとんどなされていないのが実状であり,今後,SHGの効果を検証するための方法論の確立が課題である.また,SHGがその援助機能を十全に発揮するためにはグループの自律性が重要であり,専門職が関わる場合は介入しすぎないことが大切である

著者

福田 義昭

出版者

アジア文化研究所

雑誌

アジア文化研究所研究年報 = Annual Journal of The Asian Cultures Research Institute (ISSN:18801714)

巻号頁・発行日

no.47, pp.156(77)-175(58), 2012

著者

船井 廣則

雑誌

グローバリゼーションと伝統スポーツ = Globalización y deporte tradicional

巻号頁・発行日

pp.79-87, 2012-08-06

著者

孫 江

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

東アジアにおける知的交流──キイ・コンセプトの再検討── = Intellectual Exchange in Modern East Asia: Rethinking Key Concepts (ISSN:09152822)

巻号頁・発行日

vol.44, pp.147-169, 2013-11-29

著者

福田 義昭

出版者

アジア文化研究所

雑誌

アジア文化研究所研究年報 = Annual Journal of the Asian Cultures Research Institute (ISSN:18801714)

巻号頁・発行日

no.50, pp.91(256)-69(278), 2016-02-29

著者

北原央樹 中山伸一 真栄城哲也

雑誌

第75回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.839-840, 2013-03-06

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本研究の目的は,ライトノベルの定量的な特徴を明らかにすることである.ライトノベルは定義が曖昧である.ライトノベルとライトノベルではない小説を複数選択し,それぞれの作品の登場人物の描写方法の違いを分析した.具体的には,登場人物を形容している文章を対象とし,それらの部分の文字数・形容の傾向・形容文を解析した.形容文が多く現れている部分に着目すると,ライトノベルは人物が現れてから比較的早い段階に形容文が集中する傾向が見られた.

著者

MUNRO Alistair

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.16-16, 2016-09

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When the set of possible messages depends on the actual state of the world, optimal incentive schemes to control environmental problems may not always satisfy the revelation principle. As a result, in equilibrium some agents may send false messages, particularly when the information rents in the truth- telling scheme are high. I characterise optimal pollution regulation schemes and produce some numerical examples to show mechanisms which allow some dishonesty in equilibrium may frequently outperform truth-telling schemes.

著者

鹿島 正裕 Masahiro Kashima

雑誌

放送大学研究年報 = Journal of The Open University of Japan (ISSN:09114505)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.125-139, 2016-03-25