著者

和田 由紀子 佐々木 祐子 Wada Yukiko Sasaki Yuko

出版者

新潟青陵学会

雑誌

新潟青陵学会誌 (ISSN:1883759X)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.1-12, 2011-09

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The objective of the present research is to clarify, with respect to violence toward nursing staff arising within hospitals, the current status and the psychological effects. For the research methodology, 200 nurses working at a general hospital located "A" prefecture were chosen as respondents, and from Feb-Mar 2010, a questionnaire survey was conducted using the consignment survey method. The contents of the questionnaire sheet included questions pertaining to the current status of violent incidents, their types, the person inflicting the violence,and whether or not the violence was reported, as well as three scales, namely the IES-R, GHQ28 and the Japanese Burnout Scale. As a result, in the past year, 79.0% of nurses have experienced some form of violence from patients or their families, and 26.0% of nurses have experienced some form of violence from staff such as nurses, doctors. The types of violence differed for both, depending on the person inflicting the violence. It became clear that about 80% to 90% among the violence experienced involved those who experienced a plurality of types of violence, and it also became clear that half or moredid not file a victim report. Regarding the results for the current status of violence and the three scales, ANOVA and t-tests were conducted, and as a result, only in cases where the perpetrator of violence was staff such as a nurse or doctor, by scoring points for IES-R and GHQ28, a significantdifference was observed (p < .05). Going forward, we believe that it is necessary to consider having a shared awareness about violence, further clarifying the factors and structure by which violence arises, and constructing an effective system that takes the current status into consideration, inorder to identify such violence and appropriately deal with it.本研究では、病院内で発生する看護職への暴力について、その実態や心理的影響を明らかにすることを目的に、A県内の総合病院に勤務する看護職200名を調査対象とし、2010年2月~3月に託送調査法による質問紙調査を実施した。調査内容は、暴力被害の実態について、その種類や被害を与えられた相手、被害報告の有無についての質問、改訂出来事インパクト尺度(IESR)、精神健康調査票28項目版(GHQ28)、日本語版バーンアウト尺度の3尺度とした。その結果、過去1年間においては,79.0%の看護職が患者やその家族から、26.0%の看護職が看護師・医師等のスタッフからの何らかの被害を体験しているが、暴力の種類は双方で異なること、被害を体験した中の約8~9割が複数の種類の暴力を体験し、半数以上が被害報告を行っていなかったということが明らかになった。また暴力被害の実態と3尺度の結果について、分散分析・t検定を行ったところ、看護師・医師等のスタッフからの暴力体験にのみ、IES-R得点・GHQ28得点で有意差がみられた(p<.05)。暴力についての認識を統一し、その要因・構造をさらに明確にしていくこと、及び実態に即して被害を吸い上げ対応するための効果的なシステムを作ることが必要と考えられる。

著者

李 善愛 山下 藍 Sunae II Ai YAMASHITA

雑誌

宮崎公立大学人文学部紀要 = Bulletin of Miyazaki Municipal University Faculty of Humanities

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.19-34, 2014-03-07

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本論では、受講学生の動機づけと学習効果向上のためゲーミフィケーションに着目し、「ポイント付与」と「スコア表示」に焦点を当て、学習効果と動機づけにおける影響について明らかにした。現在使われている韓国語教材は、本学の教育環境や学習目標等が十分に考慮されていないため、受講学生のモチベーションを維持し、学習効果を向上させるには限界がある。そこで授業活動での検証結果を基に、ゲーミフィケーション要素を見直し、今後、授業活動を支える新たな韓国語教材を開発する上での留意点について論じる。

著者

田中 直毅 齊藤 泰一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. NS, ネットワークシステム (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.524, pp.435-440, 2008-03-06

参考文献数

8

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匿名P2Pネットワークにおける情報漏洩は,WinnyなどのP2Pファイル共有ソフトを使用するユーザのPCから発生しており,各個人の機密情報や個人情報をAntinnyと呼ばれる暴露ウィルスがP2Pネットワーク上に拡散するものである.特にP2Pファイル共有ソフトWinnyによる情報漏洩拡散の被害は急増しており,対策技術は社会的な必要性を増しつつある.しかし,法的な問題もあり現在の対策技術の有効性は疑わしいとされている.本研究では,既存の対策技術の有効性について検討した上で,それらを改良した新しい方式を提案する.本システムは,Winnyネットワーク上に存在するファイルの要約情報であるキーを偽造することによりWinnyネットワークの検索機能を撹乱させ検索性能を低下させることにより漏洩情報の拡散を防止することを目的としたものである.

著者

松崎 浩史

出版者

医歯薬出版

雑誌

医学のあゆみ (ISSN:00392359)

巻号頁・発行日

vol.235, no.1, pp.106-111, 2010-10-02

被引用文献数

1

著者

一竜斎国盛

出版者

上金

雑誌

おもちゃ絵

巻号頁・発行日

1857

著者

泉 武志 小中 英嗣

出版者

公益社団法人 日本オペレーションズ・リサーチ学会

雑誌

日本オペレーションズ・リサーチ学会和文論文誌 (ISSN:13498940)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.21-37, 2016 (Released:2016-12-20)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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本稿では2015年からJリーグが導入する2ステージ+ポストシーズン制度についてシミュレーションを行い,ポストシーズンが3,4,5チームで争われる確率がそれぞれ約62%, 35%, 3%(平均約3.4)であるとの結論を得た.シミュレーションには対戦チームの平均得点および平均失点を反映させたモデルを使用した.平均得点および平均失点を得点に反映させるため,過去5シーズンの対戦データから回帰分析を用いてモデルを作成した.このモデルに基づき,10万シーズンのシミュレーションを計算機上で行い上記の結果を得た.またこの結果から,新しいシステムはポストシーズン進出の条件設計が不適切であり,2ステージ制ではなく本質的には1ステージ制+ポストシーズンの制度であることを明らかにした.

著者

大村 豪 田中 正巳 大河原 節子 宮崎 康 松山 公彦 古屋 一英

出版者

日本未病システム学会

雑誌

日本未病システム学会雑誌 (ISSN:13475541)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.177-181, 2004-08-30 (Released:2010-09-09)

参考文献数

11

著者

石川県 編

出版者

石川県

巻号頁・発行日

vol.昭和17年11月1日現在, 1943

著者

川道 美枝子 川道 武男 山本 憲一 八尋 由佳 間 恭子 金田 正人 加藤 卓也

出版者

養賢堂

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.633-641, 2013 (Released:2014-01-31)

著者

中川 一

出版者

岐阜県林業センター

巻号頁・発行日

no.23, pp.19-28, 1995 (Released:2011-03-05)

著者

真野 俊樹

出版者

日本アプライド・セラピューティクス(実践薬物治療)学会

雑誌

アプライド・セラピューティクス (ISSN:18844278)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.67-74, 2019 (Released:2019-04-08)

参考文献数

5

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日本に暮らす外国人(在留外国人)、観光やビジネスで日本を訪れる外国人(訪日外国人)は増加の一途を辿り、それに比例するように日本国内の医療機関を受診する外国人患者は増え続けている。この動きは、2020年の東京五輪に向けてさらに今後も加速することが予想される。 そのような社会情勢の中、外国人患者への対応は、薬局も含めどの医療機関にとっても重要な課題の一つとなっている。さらに、観光客以外の流動化の対象には、労働者:コンビニなどで働く人、高度人材:看護師、介護師含む、患者などがあげられる。外国人の増加は一時的な現象ではなさそうで、観光庁によれば訪日外国人の4%が医師を受診する可能性があるともいわれる。 2017年、訪日外国人は2869万人であるので医師受診の可能性は100万人を超え、社会問題となってきている。 この中で、薬局にも外国人対応が求められているといえよう。そしてその中には、世界的に見た薬物療法の標準化も含まれると思われる。

著者

清呉省蘭輯

出版者

呉氏聽彝堂刊

巻号頁・発行日

vol.匏集第42册, 1000

著者

真田 勝 大友 玲子 真田 悦子

出版者

北方森林学会

雑誌

日本林學會北海道支部講演集

巻号頁・発行日

vol.31, pp.65-67, 1983

著者

尾方 隆幸

出版者

日本地球惑星科学連合

雑誌

日本地球惑星科学連合2019年大会

巻号頁・発行日

2019-03-14

著者

田中 敦 Atsushi Tanaka

雑誌

エコノフォーラム21 : 学生と教職員のインターコミュニケーション誌 = Econo forum 21

巻号頁・発行日

no.22, pp.2, 2016-03-16

著者

楚満人 作

出版者

西村屋与八

巻号頁・発行日

1805

著者

高橋 啓太

出版者

昭和文学会 ; 1979-

雑誌

昭和文学研究 (ISSN:03883884)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.186-188, 2019-03

著者

竹内 明子

巻号頁・発行日

2019-03-25

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北海道大学. 博士(歯学)

著者

上田 晶美 ウエダ アケミ Akemi Ueda

雑誌

嘉悦大学研究論集

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.137-151, 2012-03-20

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本稿では、公的機関の行なっている以下の代表的な3つの大学生の就職率調査について検討する。1「大学等卒業予定者の就職内定状況調査」(厚生労働省・文部科学省)、2「学校基本調査」(文部科学省)、3 各都道府県労働局の就職率である。1については厚生労働省担当者に直接疑問点を尋ね、聞き取り調査を行った。世の中に官民併せ多くの就職率調査がある中で、これらの3つの調査を選び研究することとした理由は、国や都道府県の行うものとして信頼度が高く、新聞紙上などでもひときわ大きく扱われ、国民への影響力が大きいだけでなく、国の就職対策の予算の根拠となっているものが含まれているからである。 大学生の就職の現状は、1990年代のバブル崩壊後、長期間にわたって厳しい状況が続いており、我々、大学教育現場にいるものにとって、憂慮すべき課題となっている。若年者の就職難は大学だけにとどまらない大きな社会問題であり、教育現場だけで解決できるものではなく、これまで以上に官民一体となった就職支援対策を講じることが必要であると思われる。そのためには、根拠となる「現状の把握」が不可欠であり、大学生の就職率を正確に調査することが大前提になる。ところが、本稿でとりあげるこの3つの調査は、国の調査という信頼度の高いものにも関わらず、また、同じ省庁が関与しているというのに、一見したところ調査結果の数字は大きく食い違うものとなっている。調査対象の選び方やいわゆる「就職率」の計算方法、特に調査ごとに計算式の分母がそろっていないことが主たる要因であると推定できる。本稿では、これらの調査を有効活用できるものにするために、それぞれの調査の調査対象の選び方や「就職率」の計算方法の特徴を検討した上で、大学生の就職支援対策にとってより有効な調査とするための改善策を提案する。

出版者

日経BP社

雑誌

日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)

巻号頁・発行日

no.777, pp.51-58, 2000-08-28

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多チャネル放送のネットワークからブロードバンド・ネットワークへ——。ケーブル・テレビが大きく変容し始めた。 これを端的に示しているのが,インターネット接続サービスの加入者の急激な伸びである。同サービスは,電話回線やISDNの通信速度を大きく上回っていることを売りに,現状で最速の家庭向けインターネット接続サービスとして普及しつつある。