著者

鈴木 昌喜 塚野 弘明 SUZUKI Yoshiyuki TSUKANO Hiroaki

出版者

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要

雑誌

岩手大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 = The Journal of the Clinical Research Center for Child Development and Educational Practices (ISSN:24329231)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.71-81, 2017-03-31

著者

本田 真大

出版者

日本評論社

雑誌

こころの科学 (ISSN:09120734)

巻号頁・発行日

no.197, pp.78-82, 2018-01

著者

小田切進著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

1984

著者

伊東 きぬゑ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.229-232, 1962-08-20 (Released:2010-03-09)

参考文献数

3

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各種調理形態に於ける基本調理を施した塩魚の消化率が最低で著しく低かったところから食塩がどの様に魚肉蛋白の消化率に影響を及ぼすかを検討するために、塩分濃度0、1、2、4、8、16%の食塩で処理した魚肉(鮒)を用いて、Pepsin及びPancreatinによる人工消化試験を行った。その結果A Pepsin消化について1) 全消化時間通じて、塩魚は生魚に比して、消化率が著しく、低く其の消化順位は、生魚1、2、4、8、16%塩魚の順で16%塩魚が最低であった。2) 生魚と1%塩魚間の消化率の低下度が他の濃度別間の低下に比して、著しく大であった。3) 塩魚に於ける各濃度別間の差はほぼ同様であった。B Pancreatin消化について1) 消化率の順位は全消化時間を通じて、生魚、1、2、4、8、16%塩魚の順で、生魚が最高で、食濃塩濃度の大なもの程消化率は劣っていた。2) 可溶性窒素とアミノ態窒素の生成率に於いて、生魚に比して、塩魚は著しく劣っていた。特に生魚と1%塩魚の間の著しい差は注目すべきものがあった。其他の各濃度別の個々の差は生魚と1%塩魚の差に比しては比較的小であった。3) ペプトン態窒素の生成量は、Pepsin消化の場合と異り食塩濃度の大なもの程大であった。このことからPancreatin消化に於いては、食塩がペプトン態窒素からアミノ態窒素への分解に大きい影響を与えるという事が考えられる。これは注目すべき現象である。

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.[83] (百六十) (日蓮宗),

著者

辻本 拓也 高橋 泰岳 竹内 昇平 前田 陽一郎

出版者

日本知能情報ファジィ学会

雑誌

日本知能情報ファジィ学会 ファジィ システム シンポジウム 講演論文集 第31回ファジィシステムシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.648-651, 2015 (Released:2016-02-26)

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人とロボットのインタラクティブ情動コミュニケーション(IEC)と呼ばれる概念が提案され,研究されてきた.IECは,人の動作から情動を認識する情動認識,認識した情動に対するロボットの情動生成,さらにその情動に応じたロボットの情動表現動作生成の3つで構成されているが,これらはそれぞれ別々に人の手で設計されてきた.本報告では情動認識と情動表現を同時に学習する統一したシステムを提案する.具体的には,リカレントニューラルネットワークに情動表現のためのラッセルの円環モデルを導入し,人の情動とそれに対応する身体動作の時系列パターンを与えて学習する.実験を通して提案するシステムを評価する.

著者

武藤, 致和

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.巻65,

著者

door Jacoba Louisa Aletta Terpstra

出版者

Kruyt

巻号頁・発行日

1917

著者

door P. J. Blok

出版者

J. B. Wolters

巻号頁・発行日

1903

著者

mit Unterstützung der K. Preußischen Akedemie der Wissenschaften hrsg. von Arthur Kern

出版者

Weidmann

巻号頁・発行日

1905

著者

宋王應麟撰

出版者

慶元路儒學刊萬暦遞修刊

巻号頁・発行日

vol.[35], 1000

著者

吉村 茂樹

出版者

古代学協会

雑誌

古代学 (ISSN:04522524)

巻号頁・発行日

vol.6, no.4, pp.372-378, 1958-02

著者

von Otto Oppermann

出版者

Instituut voor Middeleeuwsche Geschiedenis

巻号頁・発行日

1922

著者

桑嶋 功

出版者

The Society of Synthetic Organic Chemistry, Japan

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.37, no.2, pp.107-118, 1979-02-01 (Released:2009-11-13)

参考文献数

56

被引用文献数

2 2

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Several organosilicon compounds have been prepared through reductive silylation reaction with NaMe3SiCl and their synthetic utilities for specific carbon bond formations have been described.

著者

door J.C. de Jonge

出版者

A.C. Kruseman

巻号頁・発行日

1858

著者

豊国

出版者

佐野喜

雑誌

源氏五十四帖

巻号頁・発行日

1853

著者

清水 愛友実 氏家 清和

出版者

日本農業経済学会

雑誌

農業経済研究 (ISSN:03873234)

巻号頁・発行日

vol.87, no.3, pp.291-296, 2015

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<p>This study analyzed market positioning of craft beer in the alcohol beverage market in Japan and characteristics of consumer preference for craft beer. The main outcomes of this study are as follows. First, the study made it clear quantitatively that craft beer was independent as a differentiated category in the alcohol market and did not compete very much with regular beer or premium beer produced by large producers. Second, the study proved that craft beer purchasers care about the producer's information, food safety and eco-friendliness.</p>

著者

武山 峯久

出版者

日本笑い学会

雑誌

笑い学研究 (ISSN:21894132)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.156, 2002-07-27 (Released:2017-07-21)

著者

大橋 美幸

出版者

函大商学論究

雑誌

函大商学論究 = THE KANDAI SYOGAKU RONKYU (ISSN:02866145)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.45-120, 2017-03

著者

上村 博昭

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2013, 2013

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<B>1.はじめに</B><BR> 高度経済成長期には,人口や諸機能の東京一極集中が生じた一方で,その他の地域においては,人口の過疎化,高齢化など地域的課題が生じた.グローバル化の影響によって産業基盤が変化するなかで.農林漁業やその関連産業,観光など,域内資源を活用する方向性が打ち出されてきた.こうした社会的変化に伴い,1990年代以降に自治体がアンテナショップ(AS)を設置する動きが目立っている.ASは,民間事業者がマーケティング活動の一環として,市場ニーズの探索等を目的に設置する店舗であるが,近年では行政が公的に設置する事例が増加している.しかし,雑誌記事や一部の経営学における研究を除けば,十分に学術的検討はなされておらず,特に立地・運営の態様は明らかとなっていない.<BR> そこで本研究では,東京都区部の事例に対する検討を通じて,都道府県ASの立地・運営方式について明らかにしたい.調査方法は,本研究では各都道府県のアンテナショップ設置状況を把握し,各施設の概要や設置方針を検討することを目的に,2012年6月から12月にかけて,47都道府県を母集団としたアンケート調査を行った.その結果,回答のあった41道府県(87.2%)のうち,東京都区部へASを設置するものが31道府県であった.さらに,30道府県に対してはヒアリング調査を実施し,立地選定の経緯や現在の運営状況,今後の方針に関する調査・分析を行った.なお,本研究では都道府県ASを,行政施策の一環で設置される施設と捉えているため,実質的に行政の関与が存在しない施設については,本研究の調査対象から除いた.<BR><BR><B>2.都道府県アンテナショップの立地・運営状況</B><BR> 1つの都道府県が2~5カ所のASを設置している場合があるので,都道府県数と件数は一致しない.件数ベースでみると,2012年8月時点では,全国に48件の都道府県ASが存在する.都市別にみると,大阪や名古屋などの大都市圏,各道府県の県庁所在地への分布がみられるが,件数で最多の地域は東京都区部(32件)である.都区部では,千代田区7件,中央区13件,港区5件という分布を示し,銀座・有楽町周辺部への集中傾向がみられるほか,少数ながら新宿や池袋など副都心部への展開がみられる.設置目的は,地元のPR,観光誘客,域内経済の振興,そして都区部での情報収集(都市住民のニーズを把握)にある.ヒアリング調査によれば,都区部のASを通じて域内の魅力を発信し,物産販売や観光誘客を促進するとの回答が目立った.これは,都道府県ASの大半を商工観光系の部署が所管していることに関係している.<BR> 上記目的のもとで,各都道府県ASには食品中心の物産販売,観光案内,軽食提供やレストランなどの機能が置かれ,商談会の開催など事業者向け支援機能を持つ事例がみられた.ASの運営に際しては,都道府県が事業の統括と予算措置を行い,物産販売や飲食などの営利部門の管理・運営を,社団法人や民間企業へ委託する方式が採られている.都道府県ASには,行政の設置目的,運営方式に共通性がみられる一方で,いくつかの点で多様性がある.第1に,ASの施設総面積は1,658㎡から33㎡までと幅広く,施設規模では50倍の差がある.第2に,年間販売額では8億円から860万円までと,運営実績でみた場合にも,約100倍の差が生じている.第3に,施設形態では,一般にみられる物産販売,観光案内,喫茶・レストランを併設する型だけではなく,大分県のレストラン特化型,埼玉県や徳島県のコンビニエンスストア併設型など,設置方針によって施設形態に差異が生じている.<BR><BR><B>3.本研究の知見</B><BR> 本研究で得られた知見は,以下の諸点である.第一に,都道府県ASの立地方針は,コンセプトへの適合度や人通りの多さなど,事業内容に基づく明確な立地方針を持った事例と,他の道府県の分布状況を見て,大勢に追随した事例に分かれる.近年では,銀座,日本橋地区への集中化傾向が強まっており,立地選択の方針として後者タイプの増加を指摘できる.第二に,設置目的には共通性がある一方で,各都道府県ASの運営方式に多様性がみられた点である.都道府県ASは,百貨店における物産展と比べて常設である点が特徴的であり,都道府県ASの運営方式,および相対的な事業規模には,各道府県の方針が色濃く反映されている.第三に,既存研究においては,都道府県ASの課題として費用対効果が指摘されてきたが,本研究においても同様の課題が裏付けられる.AS不設置の府県には,費用対効果を懸念する回答があるほか,都区部に設置する道府県のなかには,コンビニエンスストア併設型を選択する事例もみられる.地元のPRや観光誘客などの目的に対し,明確な経済的効果を求められる一方で,行政活動であるために営利追求に対する制約があるという点に,都道府県ASの課題が存在する.