著者

得田 雅章

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2006-02

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制度:新 ; 文部省報告番号:甲2164号 ; 学位の種類:博士(経済学) ; 授与年月日:2006/2/14 ; 早大学位記番号:新4168

著者

木村 浩三

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B3O1088, 2010 (Released:2010-05-25)

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【はじめに】 脊髄小脳変性症(SCD)の理学療法として、弾性包帯や重錘負荷による方法がある。しかし、これらの方法は代償的要素が強く小脳の賦活は低い。そこで、脳科学の研究結果を読み解き小脳の賦活が認められる身体活動・脳活動から新しく理学療法(Physiotherapy Based on Brain Sciences:PTBBS)を創造した。PTBBSを症例に試行し良好な効果が得られた。【目的】 脳科学の研究結果において、小脳が賦活する多くの身体活動・脳活動の中からPTBBSの運動課題として1)感覚識別課題、2)選択的注意による課題、3)時間的要素を含む課題、4)空間的要素を含む課題を重点に創造し、試行したPTBBSの一部を紹介する。【方法】 SCDの症例に、PTBBSを試行し、試行前後で理学療法評価を行った。評価内容は、運動失調症のテスト(鼻指鼻・鼻指・膝打ち・手回内回外・足趾手指・踵膝・向こう脛叩打試験)・坐位バランス(エアスタビライザー上で坐位保持、同上で坐位保持での足踏み)・立位バランス(平地・前傾斜面・後傾斜面・側方斜面での立位保持)とした。また歩行実態も確認した。PTBBSの実際は、認知神経リハビリテーションの技法を変用し独自に創造した。【説明と同意】 症例本人へPTBBSの試行について説明し同意を得て本研究を行った。また、大分県立病院リハビリテーション科の臨床研究に関する倫理審査で承認を受けた。【症例と経過】 患者は70歳代女性。診断名はSCD。現病歴は3年前よりめまい出現、最近ふらつきが悪化し、転倒傾向が強くなった。平成21年7月15日に当院入院となる。初期評価は平成21年7月28日。PTBBS開始は同年7月31日、最終評価は同年8月25日に行った。【理学療法の実際】 小脳が賦活する身体活動・脳活動の中からPTBBSの運動課題として、1)感覚識別課題は、下肢へ圧覚(スポンジ)、触覚(コイン)、位置覚(傾斜板)重量覚(体重計上で左右均等)などの課題を、2)選択的注意による課題は、上肢や下肢での形や線を擦る運動、下肢で順序運動、歩行では点踏み歩行を、3)時間的要素を含む課題は、上肢や下肢でリズム運動を、4)空間的要素を含む課題として上肢での積み木、ドミノ、ブロックパズルなどを試行した。【結果】 運動失調症のテストでは、鼻指鼻・鼻指・膝打ち・手回内・回外、足趾手指試験、踵膝は陽性から陰性に、向こう脛叩打試験で左下肢は陽性で変化なかった。座位バランスでは、エアスタビライザー上での坐位保持での動揺が軽度から消失へ、同上での坐位保持で足踏みの動揺が、前後方向で重度から消失へ、左右方向で重度から軽度へ改善した。立位バランスでの動揺は、平地で軽度から消失へ、前傾斜面で軽度から消失へ、後傾斜面で転倒から軽度へ、側方斜面で軽度から消失へ改善した。歩行は歩行器介助歩行から杖監視歩行になった。【考察】 小脳は、繊細な運動・非常に複雑な運動・新しく経験する運動・順序が決められた運動などで賦活する。小脳を賦活させるには、感覚情報(視覚・聴覚・体性感覚)を使用した身体活動・脳活動の中で、感覚情報と身体運動をいかに時間的・空間的に同調させ、規則的な運動課題を行わせるかが重要である。脊髄小脳変性症の改善にPTBBSが小脳機能の改善に効果を示す可能性は高い。【理学療法学研究としての意義】 新しい理学療法の創造

著者

得田 雅章

出版者

早稲田大学大学院経済学研究科経済学研究会

雑誌

早稲田経済学研究 (ISSN:09164863)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.45-59, 2004-06-01

著者

出口 康夫

出版者

京都哲学会

雑誌

哲学研究 (ISSN:03869563)

巻号頁・発行日

no.585, pp.36-60, 2008-04

著者

栗山 正光

巻号頁・発行日

pp.1-4, 2015-10-30

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日本の大学図書館における修士論文収集の現状および課題を明らかにするため、首都大学東京の事例をもとに問題点を整理した。さらに、全国の大学図書館のウェブサイトで修士論文収集状況を調査した。その結果、修士論文を収集している図書館も多く、明快な著作権処理の事例も見つかったものの、情報が得られない図書館が3分の2以上あることが判明した。各大学で修士論文の収集に関する明確な方針と著作権処理の手続きを策定すること、またその情報をわかりやすく発信することが求められる。

著者

西川 由比子

出版者

城西大学

雑誌

城西大学経済経営紀要 (ISSN:03866947)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.17-29, 2007-03-30

著者

吉川 虎雄 戸谷 洋 Torao YOSHIKAWA Hiroshi TOYA

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.1-13, 1957-12

出版者

国立極地研究所

雑誌

極地研ニュース = NIPR news (ISSN:09110410)

巻号頁・発行日

no.157, pp.1-10, 2000-10

出版者

国立極地研究所

雑誌

極地研ニュース = NIPR news (ISSN:09110410)

巻号頁・発行日

no.158, pp.1-14, 2000-12

出版者

国立極地研究所

雑誌

極地研ニュース = NIPR news (ISSN:09110410)

巻号頁・発行日

no.18, pp.1-10, 1977-04

出版者

国立極地研究所

雑誌

極地研ニュース = NIPR news (ISSN:09110410)

巻号頁・発行日

no.159, pp.1-14, 2001-04

著者

kritische Ausgabe mit einer Einleitung Übersetzung und einem Wörterverzeichnis besorgt von Ulrich Moennig

出版者

de Gruyter

巻号頁・発行日

2004

著者

齋藤 充子 齋藤 佳奈 中村 朋子 伊藤 敦子

出版者

活水女子大学

雑誌

活水論文集. 健康生活学部編 (ISSN:18807720)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.51-65, 2016-03-31

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Japan's Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology expressed its view in September1992 that school non-attendance can occur in the case of any child and that problems in school life often leadto non-attendance. Understanding this, teachers have since worked to deepen their relationships with students,but school non-attendance has not decreased.The author explored causes of school non-attendance, focusing on school, home and personal factors.Through factor analysis, the conclusion was reached that reduction of school non-attendance largely dependson the competence of teachers who directly interact with children.The author conducted a survey in Taiwan, where the environment surrounding children is similar to that inJapan, to investigate teachers' efforts and awareness toward school non-attendance. The survey revealedfollowing differences in teachers' responses between Japan and Taiwan: In Taiwan (1) many teachers do notconsider that school non-attendance can occur in the case of any child, (2) teachers are not sufficiently awareof non-attending students in their schools (outside their own classes), (3) the school's response as anorganization is not sufficient. Teachers who responded that their schools have non-attending students citedhome visits, consultation with managerial teachers, expert intervention and teacher training as necessarysupport.

著者

末永 雅洋 スエナガ マサヒロ Masahiro Suenaga

雑誌

史苑

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.29-36, 2012-03 (Released:2012-11-21)

著者

コルウェン 著

出版者

徴古堂

巻号頁・発行日

1888

著者

中野 幸久

出版者

公益社団法人 精密工学会

雑誌

精密機械 (ISSN:03743543)

巻号頁・発行日

vol.40, no.474, pp.543-549, 1974-07-05 (Released:2009-06-30)

著者

福島 紳 小玉 正弘 宮崎 友喜雄

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

秋の分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, 1960-10-15

著者

小玉 正弘 福島 紳 中村 強

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

秋の分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, 1960-10-15

著者

福島 紳 小玉 正弘

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会春季分科会講演予稿集

巻号頁・発行日

vol.34, 1959-04-07

著者

中村 純二 北村 泰一 福島 紳

出版者

国立極地研究所

雑誌

南極資料 (ISSN:00857289)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.1339-1360, 1962-06

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1959年及び1960年昭和基地で極光の全天カメラ観測が行なわれた.ここに掲げるのは,CSAGIの指示要項に基づいて全天カメラフィルムから作成された2年分のASCAPLOTである.