著者
梅崎 義人
出版者
渋沢栄一記念財団
雑誌
青淵 (ISSN:09123210)
巻号頁・発行日
no.807, pp.4-6, 2016-06
著者
石田 憲 イシダ ケン ISHIDA Ken
出版者
千葉大学法学会
雑誌
千葉大学法学論集 = Chiba journal of law and politics (ISSN:09127208)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.115-157, 2015-08

『千葉大学法学論集』第30巻第1・2号 遠藤美光先生・小賀野晶一先生 退職記念号Hogaku Ronshu(Chiba Journal of Law and Politics) Vol.30 No.1・2 Essays in Honor of Professors Yoshiteru Endoh and Syoichi Ogano at their Retirement from Chiba University
著者
乗藤 雄基 猪股 渉 末冨 岩雄 石田 栄介 山崎 文雄 鈴木 崇伸
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)
巻号頁・発行日
vol.70, no.4, pp.I_520-I_526, 2014 (Released:2014-07-15)
参考文献数
8
被引用文献数
1

東京ガスのリアルタイム地震防災システム「SUPREME」では,首都圏に約4,000点の超高密度地震観測網からSI値等を収集し,地震被害推定を行う.2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の際には,約5分間で観測SI値等を収集し,地震発生から10分後に50mメッシュのSI値分布を算出し,初動判断のための情報を提供している.観測開始から約10年経過し,これまでに多くの記録が蓄積されている.本論文では,地震観測記録から各観測点での平均SI値増幅度を,K-NETの地震観測記録を活用して算出した.これにより,東京東部低地,西部の丘陵地帯,地形が複雑な横浜市内の特性を把握した.そして,様々な地盤条件での観測記録が得られているので,得られたSI値増幅度と地形分類の関係,平均S波速度との関係を検討し,観測点により大きく値は異なるものの,平均的には低地でよく揺れる従来の関係と調和的であることが分かった.
著者
山本 慶和 坂場 幸治 渡邉 眞一郎 通山 薫 大畑 雅彦 三島 清司 久保田 浩 西浦 明彦
出版者
Japanese Association of Medical Technologists
雑誌
医学検査 (ISSN:09158669)
巻号頁・発行日
vol.64, no.6, pp.655-665, 2015

目的:血球形態標準化ワーキンググループ(WG)は日本臨床衛生検査技師会と日本検査血液学会において血液形態検査の標準化を協同で行う方針で結成された。血球形態標準化WGでは日本検査血液学会血球形態標準化小委員会より提唱された好中球系細胞の新分類基準に基づき,健常者を対象にノンパラメトリック法より得られた白血球目視分類の共用基準範囲を設定し,これを全国的に普及させる。方法:基準個体の除外基準は,「日本における主要な臨床検査項目の共用基準範囲案」(日本臨床検査標準化協議会;JCCLS)を用いた。健常対象者を医療施設における健康診断受診者または臨床検査部に勤務している職員とした。性および年齢が均等に分布するように考慮し936基準個体とし,対象年齢の範囲は18~67才とした。目視分類は認定血液検査技師またはその指導のもと血液検査を担当する技師が好中球系細胞の新分類基準に従い400倍の視野にて200個分類した。目視分類の対象項目は好中球桿状核球,好中球分葉核球,リンパ球,単球,好酸球,好塩基球とした。結果:基準個体値のCBC項目の分布はJCCLSの基準範囲と一致し,基準個体の妥当性を確認した。目視分類項目は性,年齢間差を認めなかった。パラメトリック法およびノンパラメトリック法による基準範囲は一致し,ノンパラメトリック法にて設定した。結論:日本全国で共用するための末梢血液の白血球目視分類の基準範囲を設定した。この基準範囲の普及のため日本臨床衛生検査技師会のネットワークを活用して全国的な普及を行う。
著者
池内 有為
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.241-249, 2016

2016年3月,分野や地域を超えた研究データの共有を目指すResearch Data Alliance(RDA)の第7回総会が東京で開催された。本稿は,総会と関連イベントを時系列に沿って紹介する。RDA総会を通じて,欧州オープンサイエンスクラウド(EOSC)などの国際的な政策や課題が共有された。課題ごとに設置されるRDA分科会については,(1)全分野の研究者を対象としたデータサイエンス教育の構想,(2)研究データの相互運用のための法的枠組みの策定,(3)永続的なデータリポジトリ運営のための収益モデルに関する議論を取り上げた。RDA総会前後のイベントでは,日本のステークホルダーや多分野の研究者による活発な意見交換が行われ,アジアや国内のコミュニティーも発足した。RDAと同様に,分野や組織を超えてベストプラクティスや課題を共有することによって,日本のオープンサイエンスの取り組みが加速するだろう。
著者
池内 有為
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.241-249, 2016

2016年3月,分野や地域を超えた研究データの共有を目指すResearch Data Alliance(RDA)の第7回総会が東京で開催された。本稿は,総会と関連イベントを時系列に沿って紹介する。RDA総会を通じて,欧州オープンサイエンスクラウド(EOSC)などの国際的な政策や課題が共有された。課題ごとに設置されるRDA分科会については,(1)全分野の研究者を対象としたデータサイエンス教育の構想,(2)研究データの相互運用のための法的枠組みの策定,(3)永続的なデータリポジトリ運営のための収益モデルに関する議論を取り上げた。RDA総会前後のイベントでは,日本のステークホルダーや多分野の研究者による活発な意見交換が行われ,アジアや国内のコミュニティーも発足した。RDAと同様に,分野や組織を超えてベストプラクティスや課題を共有することによって,日本のオープンサイエンスの取り組みが加速するだろう。