著者

谷口 祥一

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.56, no.11, pp.758-765, 2014

---

RDAの理解において重要であるが,RDA本体には直接記載されていないこと,すなわちRDAの位置付けを確認するための事項を取り上げ論じた。最初にRDAの全体的な評価とわが国におけるRDA採用の必要性を確認し,そのうえで以下の事項を論じた。(1)RDAはFRBRとFRADに基づいているが,細部においては多数異なる部分があるため,むしろ独自のモデルをもつと捉える方が混乱が生じない。(2)RDAのみでもメタデータを作成できるが,RDAに含まれている選択肢の扱いや構文的事項については採用機関側での決定が必要である。RDA採用機関においては従来からのMARC21がメタデータスキーマとして用いられており,それに代わるものが現在検討されている。(3)RDAメタデータが利用者にもたらすものは,端的にはFRBRモデルに沿ったOPAC検索・表示機能の実現である。(4)RDA自体はLinked Dataに対応したものではなく,そのためLinked Dataに向けてRDAエレメントや値の記録に用いる統制語をレジストリOpen Metadata Registryに登録する作業が別途進められている。

出版者

Record Research

巻号頁・発行日

1993

著者

秋山 勝

出版者

沖縄大学

雑誌

沖縄大学地域研究所年報 (ISSN:13413759)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.103-162, 1995-03-31

著者

角田 猛之

出版者

成城大学

雑誌

成城法学 (ISSN:03865711)

巻号頁・発行日

no.48, pp.227-253, 1995-03

著者

John F. Beltrame

出版者

The Japanese Circulation Society

雑誌

Circulation Journal (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.818-820, 2012 (Released:2012-03-23)

参考文献数

15

被引用文献数

17 76

著者

服部有希

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

vol.(月刊版. 260-2), 2014-08

著者

吉田 弥生

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.831, pp.61-70, 2010-01-01

著者

吉田 直樹 吉岡 克成 松本 勉

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2012論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.3, pp.669-676, 2012-10-23

---

耐タンパーソフトウェアの構成法として自己書換えを用いた方法が知られている.組込みシステム向けの一部のマイコンでは,機械語プログラムを書換える方法が適用できない場合があり,そのような場合においても有効となる方法にニーズがあると考えられる.本稿では,データメモリに可変な中間コードとして振舞うデータ部を格納し,命令メモリにそれを実行するインタプリタ部を格納する2部構成の耐タンパーソフトウェアの作成方法を提案する.この方法は,命令メモリを書換えられないマイコンに適用できるだけでなく,命令メモリ内の機械語プログラムを自己書換えする方法に比べて一般的に高速な実行が可能であるという特徴を有する.

著者

日本古典文学大辞典編集委員会編集

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1983

著者

武田 香陽子 石突 諭 大野 裕昭 島森 美光

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.161-170, 2015-04-25 (Released:2017-03-03)

参考文献数

18

被引用文献数

1

---

目的 : 卒業基準を満たさなかった学生の学習状況の実態を把握し学習支援の在り方を検討する.方法 : 学習状況のアンケート調査を行い, その内容を成績別で比較した. さらに支援期間中の成績変化を解析した.結果 : 成績下位者は授業が理解できないため自習を希望していた. また, 卒業延期決定後から次年度授業開始までの顕著な成績低下が認められた.考察 : 授業が理解できず自習を希望する成績下位者に対しては授業前後の個別指導が必要と考えられた. また, 短期間で成績低下しないような分野 (領域) 横断型の勉強法の指導が有効と考えられた.

著者

伊丹製絨所 編

出版者

伊丹製絨所

巻号頁・発行日

1933

著者

神山 進

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.35-41, 1983-01-25 (Released:2010-09-30)

参考文献数

13

被引用文献数

1 3

---

本研究は, 2つの目的を持っている.1つは, 被服関心の基本的次元を検証することによって, 被服関心として言及される被服行動の領域を明確化すること (ギュレルの研究に関する追試) であり, もう1つは, 我が国において使用可能な, 簡略版「被服関心度質問表」を試作することである.得られた結果は, 次のとおりである.(1) 被服関心に関して, I個性を高める, II心理的安定感を高める, III似合いの良さを探究する, IV同調を計る, V快適さを求める, VI理論づけを計る, W慎みを求める, VIII対人的外観を整える, の8つの被服関心次元を検証することができた.(2) 48個の質問項目から, 上記8次元別に被服関心度を測定しうる, 簡略版「被服関心度質問表」を試作することができた.

著者

小学館ランダムハウス英和大辞典第二版編集委員会編

出版者

小学館

巻号頁・発行日

1994

著者

太政官 編

出版者

内外書籍

巻号頁・発行日

vol.第5冊, 1931

著者

マイ・ティ・カイン・フエン

出版者

専修大学人間科学学会

雑誌

専修人間科学論集. 社会学篇 (ISSN:21863156)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.73-88, 2017-03-15

---

日本の農村地域は国全体の高齢化を20年ほど先取りして既に超高齢社会になっている。したがって、21世紀の日本の高齢化社会のなかで、農村地域における高齢者の生活が維持できるかどうかは、深刻な問題となっている。こうした状況のなかで、2000年4月に介護保険制度が施行された。社会保険公式の導入、「措置」から「契約」の移行、民間事業者の参入などにより日本の高齢者福祉システムは大きく変化してきた。それは、介護サービス利用者が多様なサービスを選択し、利用できるようになったことである。このような制度のもと、山形県最上郡戸沢村と長野県小県郡旧真田町(現在の上田市真田町)での事例を通して、本稿の目的は、(1)農村・農家での要介護高齢者への家族介護について、(2)高齢者介護と農業生産との相互の関係性、(3)介護サービス利用後の高齢者生活の変化等、三つの点を明らかにすることである。さらに、その分析を踏まえたうえで、介護保険制度の導入によって発生する問題を検討するとともに、農村地域における要介護高齢者と主介護者の生活の質を高めるための課題を探ることである。

著者

محمد احمد درنيقة

出版者

Dār al-Īmān

巻号頁・発行日

1986

著者

沢田兼吉 著

出版者

台湾三省堂

巻号頁・発行日

1942

著者

窓場 勝之 西田 宗幹 濱地 愛

出版者

専門リハビリテーション研究会

雑誌

専門リハビリテーション (ISSN:13472550)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.56-60, 2005

著者

加賀田 哲也 村上 加代子 伊藤 美幸 川崎 育臣 森田 琢也 チェン 敦子

出版者

小学校英語教育学会

雑誌

小学校英語教育学会誌 (ISSN:13489275)

巻号頁・発行日

vol.15, no.01, pp.142-154, 2015-03-20 (Released:2018-08-02)

参考文献数

12

---

文部科学省(2012)によると,日本の公立の小・中学校等の通常学級に在籍する児童生徒の約 6.5%が特別な支援を必要としている。つまり,40 人学級であれば,2.6 人が該当することになる。 一方,平成19 年度より特別支援教育の対象となった発達障害のある児童生徒への教育的支援および合理的配慮に関する英語教育からの関心と実践は,他教科に比べて乏しいと言える。しかしながら,昨今,特別支援教育の視点を取り入れた外国語教育における研究は,教育の権利としての児童生徒のニーズに加え,外国語学習を支援したいと願う教員からのニーズも高く,遅ればせながら,日本においてもようやくその必要性が意識されつつある。そこで,本稿では,発達障害である「自閉症スペクトラム障害」「注意欠如・多動性障害」「学習障害」の特性を概観した上で,2013年に小中教員を対象に実施した「英語学習に関する実態調査」に基づき,英語授業における「困難さ」を明らかにする。また,巻末の資料に,学びのユニバーサルデザイン (UDL) の視点を踏まえながら,特別な支援を要する児童が在籍する通常学級での授業づくりへの手がかりを示したい。

著者

神代 貢志

出版者

広島大学法学会

雑誌

広島法学 (ISSN:03865010)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.184-167, 2017-01

---

The biggest issue today in Brazil is the investigation into the huge corruption case called "Operation Jet Wash." During the process of investigation, numerous executives and politicians, including the former president, have been arrested. The main source of evidence to prove the suspects' guilt comes from the bargaining system in Brazil called "colaboração premiada"or "delação premiada." Today, "Operation Jet Wash" and the Brazilian bargaining system are not only a domestic issue for the criminal justice system, but also one of the biggest international issues affecting the economy. The arrest and testimony of the ex-director of the national oil company "Petrobras" has led to accusations against numerous executives and politicians. As a result, the domestic administration of Brazil became unstable and the economy fell into recession. It is therefore important to research the bargaining system that caused such a huge issue. In this article, we focus on the relationship between the bargaining system and organized crime in Brazil. Is the bargaining system in accord with the principles of Brazilian criminal justice system? Two topics in particular are highlighted: the adversary system in Brazil and the legal enforceability of criminal persecution. There are two main schools of thought with regard to the Brazilian bargaining system, those who agree and those who disagree with the operation of the system. Finally, I give my opinion from the view of comparative law.