著者

高津 ドロテー Takatsu Dorothee

出版者

清泉女学院短期大学

雑誌

清泉女学院短期大学研究紀要 = Bulletin of Seisenjogakuin Junior College (ISSN:02896761)

巻号頁・発行日

no.14, pp.167-180, 1996-03-31

著者

金子 新 Shin Kaneko 敬愛大学国際学部非常勤 Faculty of International StudiesKeiai University

雑誌

敬愛大学国際研究 = The Keiai journal of international studies

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-30, 2004-12-27

著者

山手 治之 Haruyuki Yamate 元京都学園大学法学部

巻号頁・発行日

vol.48/49, pp.217-232, 2006-03-20

著者

羽田 克彦 牧 亮

出版者

国士舘大学体育学部附属体育研究所

雑誌

国士舘大学体育研究所報 = The annual reports of health physical education and sport science (ISSN:03892247)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.115-118, 2019-03-31

著者

春日 章宏 三枝 優一 古井 陽之助 速水 治夫

雑誌

情報処理学会研究報告グループウェアとネットワークサービス(GN)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.32(2007-GN-063), pp.61-66, 2007-03-22

---

インターネット上でコミュニケーションを行う場の一つとして注目されている招待制の SNS には「現実の人間関係を再現し、人と人とのつながりを重視したコミュニケーションを支援する」という特徴がある。しかし既存の SNS では、そうしたつながりを通して「友達の友達」を知ることはできるが、それを足がかりに新たな人間関係を構築することへの支援には改善の余地がある。そこで本研究では、「自分」「友達(仲介者)」「友達の友達」までが参加できる仲介型のチャットを組み込んだ新しい SNS を設計・開発した。8人の被験者による評価実験を行ったところ、SNS と仲介型チャットの組み合わせが友達の輪を広げるのに有効である可能性が示唆された。

著者

丸山 可澄

---

外題:奥羽日記

著者

野間 由梨花

雑誌

Mukogawa Literary Review (ISSN:13409441)

巻号頁・発行日

vol.56, pp.15-25, 2019-03-20

著者

両角 達平 津富 宏

出版者

静岡県立大学国際関係学部

雑誌

国際関係・比較文化研究 (ISSN:13481231)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.171-196, 2021-09-30

著者

齋藤 義文 小嶋 浩嗣 小川 泰信 SS-520-3 観測ロケット実験PIチーム Saito Yoshifumi Kojima Hirotsugu Ogawa Yasunobu

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

観測ロケットシンポジウム2018 講演集 = Proceedings of Sounding Rocket Symposium 2018

巻号頁・発行日

2018-07

---

第1回観測ロケットシンポジウム(2018年7月17日-18日. 宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)), 相模原市, 神奈川県

著者

秦 良平 飯島 正

雑誌

ソフトウェアエンジニアリングシンポジウム2015論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.99-106, 2015-08-31

---

業務プロセスから業務ルールを取り出し,管理する業務ルール管理 (BRM; Business Rule Management) は,業務プロセス管理 (BPM; Business Process Management) の効率化に有効である.業務ルールの中でも,「時間制約に関するルール」は重要な要素の一つであり,本研究では,業務プロセスにおいて「時間制約に関するルール」をモデル検査手法を用いて検証することを目指す.著者らが提案する業務プロセス表記法に対して,時間表現を導入し,時間制約を含めたモデル検査ツールUPPAALで検査可能なモデルである時間オートマトンに自動変換する仕組みを提供することで,それを可能にする.

著者

村井 敬太郎

出版者

山梨大学教育学部附属教育実践総合センター

雑誌

教育実践学研究 : 山梨大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 = 教育実践学研究 : 山梨大学教育学部附属教育実践総合センター研究紀要 (ISSN:18816169)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.271-281, 2018-03-31

---

特別支援学校(知的障害) 小学部に在籍するダウン症のある児童に対して,立ち幅跳び動作の獲得を目指した指導を行った.「立ち幅跳び動作に必要な動作パターンとその指導ポイントを記載した『適切な動きの評価表』」,児童の行動調整能力を補うための視覚教材,児童のその日の心身のコンディションに合わせた段階的かかわり方,などを活用した.これらに継続して取り組んだことで,一人で約53㎝先の目標場所に向かって跳ぶことができるようになった.このことから,ダウン症のある児童が立ち幅跳び動作を獲得するためには,児童が分かりやすいように学習内容を明確にすること,児童の達成度や変容を記録して分析すること,児童の行動調整能力を補うための視覚教材を活用すること,などが有効であることがわかった.

著者

浦田 秀次郎 Shujiro URATA

出版者

公益財団法人環日本海経済研究所(ERINA)

雑誌

ERINA REPORT (PLUS) = ERINA REPORT (PLUS) (ISSN:24329304)

巻号頁・発行日

no.161, pp.3-8, 2021-08-20

---

経済成長には貿易の拡大が重要な役割を果たすが、新型コロナ禍や米中貿易紛争などによって保護主義の動きが増大しており、貿易拡大が難しくなっている。世界貿易機関(WTO)は貿易ルールの形成や自由化を通じて、貿易拡大を促す役割を担っているが、加盟国の意見の違いなどから、期待された役割を果たしていない。そのような中で、貿易の拡大に共通の関心を有する国々の間で自由貿易協定(FTA)を締結する動きが活発化している。アジア太平洋地域では、環太平洋パートナーシップ(TPP)と地域包括的経済連携(RCEP)の二つのメガFTA 構想が出現し、協定締結に向けて交渉が行われてきた。日本、豪州、シンガポール、ベトナムなどの国々は両協定交渉に参加したが、米国はTPP のみ、中国はRCEP のみに参加したことで、TPPとRCEPは米中対立といった視点から議論されてきた。FTA は基本的には貿易政策であるが国際関係、国際政治の要素も含んでいる。本稿では、TPPとRCEP に焦点を当て、アジア太平洋における地域経済統合への動きの背後にある日米中の思惑や戦略について議論し、米国がTPP から離脱した状況の中で地域経済統合実現に向けての日本の役割について考察する。

著者

市瀬 龍太郎 荒川 直哉

雑誌

人工知能 = journal of the Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:21882266)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.566-569, 2014-09-01

著者

梶山 卓司

出版者

神戸親和女子大学文学部総合文化学科

雑誌

神戸親和女子大学言語文化研究 = Language and Culture (ISSN:18819613)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.49-62, 2018-02-20

著者

佐藤 寧

出版者

埼玉大学社会調査研究センター

雑誌

政策と調査 (ISSN:2186411X)

巻号頁・発行日

no.19, pp.25-28, 2020

---

自動音声応答通話(オートコール)調査は、10年以上前から選挙情勢を測るための手法として活用されてきた。選挙情勢を分析するためのデータとして有効だが、回収率も低く確率標本に対する調査ではないため、調査結果の「値(%)」を世論として報道するに値する科学的根拠に乏しく、インターネット調査などと同様、主要マスコミの報道で世論を分析した報道で活用されることはなかった。しかしながら、インターネット調査は市場調査の分野では大いに活用されており、その有用性が確認されている。これには、非確率標本に対する調査の活用方法が確立されていることが背景にある。そして、オートコール調査に対しても同様のノウハウを当てはめることが可能である。本発表では、このノウハウを活用したオートコール調査の世論分析への活用について、「世論観測」の概念と共に解説する。Automated phone surveys have been used for more than 10 years as a method of gauging voter intentions in elections. They are useful in obtaining data for analyzing voter intensions, but the response rate is low and they do not target probability samples. Thus, there is not enough scientific basis for using the “value (in percentage terms)” of the results of such surveys while reporting news on public opinions. For this reason, automated phone surveys, as in the case of internet surveys, are not normally used by major media outlets for analyzing public opinions.However, internet surveys are widely used in market research, and their effectiveness has already been confirmed. The reason being, when it comes to internet surveys, a method has been established for using surveys of non-probability samples. The same know-how could be applied to automated phone surveys.This presentation discusses, along with the concept of “public opinion observation,” how to use this know-how in analyzing public opinions obtained from automated phone surveys.

著者

大林 正史 Masafumi OBAYASHI

出版者

鳴門教育大学

雑誌

鳴門教育大学研究紀要 = Research bulletin of Naruto University of Education (ISSN:18807194)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.120-134, 2020-03-10

---

The purpose of this study is to clarify the current status of learning support as a measure to prevent children's poverty in A prefecture in Chugoku and Shikoku region, and to consider the tasks. In this study, interviews and observations were conducted. As a result, the following four points were raised regarding the tasks of learning support as measures for poverty of children in A prefecture. The first task is that the A Prefecture Board of Education works together with the welfare department to think the community future cram school and "children's learning support project" as a child poverty countermeasure. The second task is to establish a universal system in mountainous areas, and a selective system based on academic ability in plain and urban areas. The third task is to clarify the division of roles to make the cooperation of actions related to learning support as a countermeasure for children's poverty work. The fourth issue is to reexamine the purpose of "Children's Learning Support Project" and "Regional Future School".

著者

本間 正人

出版者

京都造形芸術大学

雑誌

京都造形芸術大学紀要 = Genesis

巻号頁・発行日

no.17, pp.77-85, 2013-11

著者

齋藤 正憲 Masanori SAITO

出版者

埼玉学園大学

雑誌

埼玉学園大学紀要. 人間学部篇 = Bulletin of Saitama Gakuen University. Faculty of Humanities (ISSN:13470515)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.43-55, 2020-12-01

著者

鈴木 雄一郎 Yuichiro SUZUKI 四国大学財務会計学研究室

巻号頁・発行日

vol.10, pp.167-175, 2004-12-25

---

This paper deals with "the quarterly financial report" which had been introduced to Japan in 2003 and its result. The first half of the paper investigates the process in which "the publication of the quarterly financial report" was introduced. The latter half examines the result caused by the introduction of "the publication of the quarterly financial report." In particular, this result is analysed from the perspectives of timely disclosure which "the publication of the quarterly financial report" holds.

著者

萩原 康夫 桑原 ゆかり 猪俣 瞳子 松永 雅美 長谷川 真紀子

出版者

富士山科学研究所

雑誌

富士山研究 = Mount Fuji Research (ISSN:18817564)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.29-32, 2019-02-01

---

富士北麓ではキシャヤスデ(Parafontaria laminata armigera)の仲間であるオビババヤスデ(Parafontaria laminata laminata)の群遊が観察されている。しかし、その周期性や群遊が見られる地域の詳細は明らかにされていない。そこで、2003年10月に群遊が見られた精進口登山道2合目の山小屋周辺を周期解明のための調査定点とし、2004年以降本種の群遊が確認される秋期の9~11月と、同じ個体群が翌年に産卵のために再び群遊する初夏期の5~7月に確認調査を行った。 その結果、2009年の秋期と2010年の初夏期、2015年の秋期と2016年の初夏期に群遊が確認され、本種の群遊は基本的に6年周期で発生するものと推定された。また、本種は富士山麓において広範囲に生息していることが確認されたが、地表面に大多数の成虫が出現する群遊は北西麓の標高1,300~1,800mの範囲に限られていた。