まいたけ (@maitake_stp)

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なお、実際の依頼内容や提供したものは分からないが、左側のベースはおそらく以下で、これにない国が先方により不明にされたんだろう。https://t.co/I4M8mu6HYo
RT @NDLJP: 『#外国の立法』No.295-1を掲載しました。 【ドイツ】ドイツ連邦議会議事規則の改正 https://t.co/BUZ5sseLAI
RT @NDLJP: 立法調査資料『#調査と情報-ISSUE BRIEF-』No.1215「宇宙天気現象とその災害対策の現状」(PDF:515KB)を掲載しました https://t.co/QDJm2T2KEL
続 "韓国日本言語文化学会、現代日本学会、韓国日語教育学会(全部で 15 学会)。" 金容儀「韓国における大学の「日本研究所」の現状と課題」『世界の日本研究』2019. https://t.co/Ys6z6Gfzm2

1 0 0 0 OA 法務年鑑

『人権擁護局報』は、平成26年までの『法務年鑑』でも存在が明らかにされていた。"人権擁護事務担当職員の執務参考のため隔月1回編集・発行している。平成26年は第348号から第353号を発行した。" https://t.co/JFKDlJmyPH
なお、学協会刊行物は、デジタル化の優先度が高く設定されている。"和雑誌については、刊行後5年以上経過したものを対象範囲とし、社会的ニーズ及び学術的ニーズを踏まえ、雑誌記事索引採録対象誌及び学協会等からのデジタル化要望があるもののデジタル化を優先的に行う。" https://t.co/wcwuwwLZ77
以下では、参議院事務局では、事務総長指定除外文書(事務文書管理規程とは別に管理)の1つとして「各国友好議連資料」があるとされている。 https://t.co/SWgpMpWfkU なお、衆議院事務局の事務分掌規程(https://t.co/usRx0LGhWg)などでは議員連盟のワードは出てこず。
そういえば、関連して、真山先生の科研費PJも気になっている。https://t.co/yj63emKk6N
自然科学系で大学教員の職位上昇と、研究マネジメントの変容を分析。松本久仁子・伊神 正貫「我が国の大学の研究活動における研究マネジメントの状況に関する分析」『NISTEP DISCUSSION PAPER』No.208, 2022.6. https://t.co/3jNoOvOgxl
参議院予算委員会要求資料、一般利用が可能にならないものかな。例えば、田中秀明「租特透明化法等の意義と限界 ―租税特別措置の透明性はどこまで高まったのか― 」『会計検査研究』2017.(脚注13)に以下の記述がある。開示請求すれば出るということだろうが、不健全よねと。 https://t.co/pxIeC8lv0i
メモ。確かに会議録からはわからない。"国会議員が金大中と金日成を現地読みするか,日本語読みするか,その議員の党派性や拉致問題への取り組みとの関連を分析する" 増山幹高「国会審議映像検索システムと同形異音語の分析:金大中と金日成」GRIPS Discussion Paper,2022. https://t.co/0jcC5ur0iN
メモ。戸ヶ里泰典ほか「国内人文・社会科学系学協会機関誌における人を対象とする 研究倫理への対応の実態 ─学協会機関誌のウェブサイト上の情報提供内容より─」『放送大学研究年報』vol39, 2022, pp.1-6. https://t.co/DkBgjyZjlX
未収資料のデジタルデータ収集を今後行う方針は、以下で言及されている。念のため。https://t.co/SgMO0TduRt
あらあらだけども、英国議会の科学技術委員会については、以前自分も取り上げたことがある。https://t.co/uKsY0iSX1i
永井先生もケネディ政権期を対象に科研費採択されてた。永井雄一郎・日本大学助教「冷戦期米国の宇宙政策と宇宙空間をめぐる国際秩序-1957-1963年」(基盤C 2022-2025)https://t.co/3lpdzATAdS
こうした行政アーカイブの取組が科研費(個人)PJでよいのか、だからこそといえるものか、悩ましいなあ。金子研太・九州共立大学講師「文部科学省関係審議会議事録及び資料のデータベース構築による分析手法の高度化」(基盤C 2020-2022)https://t.co/ggZIrgy6ex
今まで見落としていたけど、科研費の昨年度採択課題の中に宇宙政策のものがもう一つあった。田渕有美・大阪大学助教「米国ケネディ政権期における「平和のための宇宙」政策の研究」(研究活動スタート支援2021-2022)https://t.co/Gecfdxx7jk
RT @NDLJP: 『国立国会図書館七十年記念館史 デジタル時代の国立国会図書館1998-2018』の資料編を刊行しました。統計や、本編に登場する計画などの主要な文書を掲載しています。本編の補助として、また分析等にお使いください。 https://t.co/AD15nIKqU…
メモ。技報発行37社のアンケート調査結果などを掲載。「技術ジャーナル部会の活動」『情報の科学と技術』71 巻6号(2021.6.)pp. 273-277. https://t.co/AK1HmaBeK5
なお、米国CIAノIn-Q-Telについては、小林先生の以下の解説記事などが詳しい。小林信一「CIA In-Q-Telモデルとは何か : IT時代の両用技術開発とイノベーション政策」『レファレンス』No.793, 2017.2. https://t.co/sbowiXQcJ5
林先生の発表については、昨年6月の以下のWPも参考になる。思ったよりもRTがあったので、念のため。林隆之・ 藤光智香・秦佑輔・中渡瀬秀一・安藤二香「研究成果指標における多様性と標準化の両立-人文・社会科学に焦点をおいて-」2021.6. https://t.co/p60JomD1HP https://t.co/rD8ksWSPMu
そういえば、岡村さんはこの担当であったんだっけかと思ったけど、直近のNISTEPのレポートの執筆者だったな。SciREXから何でもという感じですね。小柴等・岡村麻子・村木志穂「英国における公的資⾦研究成果の試⾏的分析:多様な観点からの研究成果の実態把握」2021.12. https://t.co/jnZNbgH9HC
メモ。月探査をめぐる米中露欧印の動向と宇宙(月)資源に関するルール形成をまとめている。中村真也「月探査の現在 : 宇宙資源をめぐる動向」『調査と情報』No.1169, 2022.1.27. https://t.co/ExjwVVY1FH
ILCのほか、CLIC、FCC、CEPCの4つの大型衝突型加速器計画の動向を紹介。福田一貴「次世代大型衝突型加速器の国際計画動向―ヒッグスファクトリー実現へ向けて― 」『レファレンス』No.853, 2022.1. https://t.co/NTiWp01ZAm
読んだ。なお、副題部分については、変化の理由までを示すものではない?。増山幹高「国会審議の非会議録研究の試み:安倍首相の国会発言における変化」『GRIPS Discussion Paper』21-05, 2021.12. https://t.co/ZZ6ueQxEtN
メモ。ドイツの大学教員の制度などは、以下が詳しい。神田由美子・伊神正貫「ドイツの高等教育機関における教員:日本はドイツに学べるか」『NISTEP Discussion Paper』No.168, 2019.3. https://t.co/plYmqXQj5z
KAKENはこれ。"[日米両国の政府文書等の一次資料]の内容・属性や資料間の関係を分析・整理した「宇宙政策法文書データベース(リンクド・オープン・データ、LOD)」の構築と公開"など。「冷戦終結と日本宇宙政策―学際融合的アプローチによる再検証―」渡邉 浩祟 (大阪大学)https://t.co/OhG6Friig8
Political Party Database Project。約50か国、300弱の政党の党則を収載。なお、米NSFや独DFG、英ESRCなどのほか、科研費もファンディングリストにあった。これかな。「アジア太平洋地域における比較政党政治のための基礎的研究」(2017-2020)KAKEN https://t.co/dHdaHgOKtj https://t.co/faTpH718tS
なお、ドイツの省庁再編に関する資料として以下が参考になる。 吉本紀「国の行政組織編成権の分配」『レファレンス』2011.11. https://t.co/vz0cDuMV6O 大迫丈志「中央省庁再編の制度と運用」『Issue Brief』2013.8.1. https://t.co/voqauL3nzT
なお、ドイツの省庁再編に関する資料として以下が参考になる。 吉本紀「国の行政組織編成権の分配」『レファレンス』2011.11. https://t.co/vz0cDuMV6O 大迫丈志「中央省庁再編の制度と運用」『Issue Brief』2013.8.1. https://t.co/voqauL3nzT
"2009年には、高等教育費学生負担分の支払いを求められた学生のうち、79.8%がHECS-HELP ローンを利用し、17.5%が負担分の前納による割引の適用を受けた"(p.160.)とあるから、利用率は上がっているとみてよいのかなあ。https://t.co/tU7DohSTqV
RT @NDLJP: 『#外国の立法』No.290を掲載しました。 アメリカの2017年気象研究及び予報の革新法 https://t.co/OKnW8E0u3B
勉強になる。濱野雄太「フランス議会における国政調査制度」『レファレンス』2021.11. https://t.co/M4EC3hKUB7
部局別の実員状況を公表してる機関はない印象だが、国立国会図書館は年報に統計を掲載している(https://t.co/EVQIcrbecL)。先の吉川先生の発言にもあるように(https://t.co/HdEqXhSXkT)、国会部局が内部規則で部局別の定員を定めていないことが影響していると思うのだけど、珍しい例ではあるな。
メモ。国立国会図書館複写受託センター(長年、日本キリスト教奉仕団が受託)の収支は、年報に記載があり、直近5年は支出ベースで約3億3000-5000万円(https://t.co/tbltTfQiRn)。人員配置は、同上奉仕団の広報に記載があり、2020年度は常勤14名 、非常勤74名(https://t.co/jaBtEp5sHv)。
この学協会アンケートの過去の回答率は約60%であるが、これを"あまり高くない"とみるかは難しい。日本学術会議はアンケート調査の結果をあまり公表しないため比較が難しいが、2012年の「新公益法人法への対応及び学協会の機能強化のための学術団体調査」の回答率は54.6%。https://t.co/gsFkgDMWwm
附帯決議といえば、この研究課題も気になっていたが、経済産業省出身の遠藤幹夫氏は、7月期の人事異動で、中層企業庁に戻っているから、当初期待された成果物は出てこなさそう。。。https://t.co/vYohUhlS4s
大変参考になった。(夫婦間の別姓を認めるかとは別に考えてもよいかだけど)は子の氏をどうするかは肝と個人的に思うため、要旨やおわりにで言及があると嬉しかったけど。小沢春希「国内外における夫婦の氏に関する制度と選択の状況」『レファレンス』2021.8. https://t.co/TMMcNo4sfa
竹中先生の論文、後で読む。竹中亨「ドイツにおける大学基盤交付金制度―基礎経費・アウトプット指標・業績協定― 」『大学評価・学位研究』(2021)https://t.co/jCyIUUnO3f
原田久「中央省庁における情報資源調達活動の実証研究 : 委託調査を中心として」『立教法学』(2012)以降、この領域関連の文献に何があるか。 https://t.co/3SjlLIezhV
以下の調査では、両法律事務所に訪問・インタビューを行っているが、実態は読み取れない。各事務所から何か発信があってもよいように思うのだけど。。。岡田孝子「法律図書館における司法制度改革の影響」『Library and information science』(2007) https://t.co/RIC92WNvGM
6.「日仏比較研究:科学技術に関する専門知の規範形成過程における公法学的位置づけ」小川 有希子(帝京大学)https://t.co/yV33A3xDrt
5.「大学教員の専門的活動時間数の規定要因に関する国際比較研究」大膳司(広島大学)https://t.co/Oys5ojVQmR
4.「図書館資料のオンライン活用に向けた著作権法の将来設計研究課題」村井麻衣子(筑波大学)https://t.co/fkXbFGMopX
3.「感染症法制の嚮導理念と法的構造に関する多分野横断的・医事法学的研究」磯部哲(慶應義塾大学) https://t.co/mn20p64hQM
2.「人文社会系の専門書の出版数及び図書館における所蔵状況に関する包括的研究」久保 琢也 (信州大学)https://t.co/3nrL5T9AUu
まだ研究課題しか分からないけど(概要やキーワード、研究分担者等の情報なし)、ざっと気になったものを挙げてみるテスト。「採択課題」研究代表者(所属機関)の順。 1.「中東湾岸国における科学技術・イノベーション政策の学際的研究」三田 香織(中央大学)https://t.co/VThsMm27fS
フランス議会の文書質問制度は以下が詳しい。しかし、国会について、質問主意書が閣議決定を要しないとした場合、文書質問制度はどうするかはあまり議論がない気もするな。やはり質問主意書だけで考えても仕方がないと個人的には思うけど。「フランスの議会質問制度」 https://t.co/JHFoE4xvu2
@KaKo_NaGaTa 米国連邦議会はそれ以上でしょうか。個々の議員のスタッフ数だけでなく、議会の権限・位置付け、政党・会派のシステム、政官関係等も含めて考える必要があると思いますが。 欧米主要国の議員秘書制度【第 3 版】 https://t.co/mkbptZmPk0 https://t.co/vvlrU6ReQl
所掌事務規定のあり方については、以前に読んだこの文献も興味深かった。原田久「各省設置法制の形成」(2020)https://t.co/NlY4Cf8DZb
行政組織編成については次の文献が詳しい(メモ)。 「国の行政組織編成権の分配」 https://t.co/sgzhIgSqSd 「中央省庁再編の制度と運用」 https://t.co/tnqUEyNKib 「スポーツ庁の在り方に関する調査研究事業報告書」(平成24, 26年度)WIPジャパン https://t.co/5NP4JBBXws https://t.co/F4TEfgkZ3t
行政組織編成については次の文献が詳しい(メモ)。 「国の行政組織編成権の分配」 https://t.co/sgzhIgSqSd 「中央省庁再編の制度と運用」 https://t.co/tnqUEyNKib 「スポーツ庁の在り方に関する調査研究事業報告書」(平成24, 26年度)WIPジャパン https://t.co/5NP4JBBXws https://t.co/F4TEfgkZ3t
RT @NDLJP: 立法調査資料『#調査と情報-ISSUE BRIEF-』No.1139「量子コンピュータの研究開発と政策動向」(PDF:765KB)を掲載しました https://t.co/sb9kJh9xeT
J-STAGE Articles - 日本における学術研究団体(学会)の現状 https://t.co/gLrUvCnnaI
あとがきにも、時間的な制約もあり、とあり、機関の歴史という性格が強い。NASAのHistory Programやフェローシップとまではいかなくても、持続的な取組が日本でもあるとよいなと。加治木紳哉「宇宙科学研究所の歴史に関する調査報告:理学と工学の連携の系譜」ISAS, 2020.3. https://t.co/nzulhDVM12 https://t.co/fbOLcqeqdz
RT @ariga_prdgmmkr: 【紹介】加治木紳哉「宇宙科学研究所の歴史に関する調査報告: 理学と工学の連携の系譜」。300ページを超える大変な労作です。JAXAがこれを紙の本にしないことと、時限付きプロジェクトであって恒常的なアーカイブを持っていないことを残念に思いま…
カレン・アカロフほか「議会への科学助言に関して共同して導き出された国際研究アジェンダ」(翻訳)レファレンス(843)2020.7. https://t.co/omxcFjH8c1 元はこれ。A collaboratively derived international research agenda on legislative science advice. https://t.co/8J37wcYrts
読んでる。"高度に合理化された立法手続こそが、現代の議院内閣制に本質的ないしは準本質的なものなのではないだろうか。"(第3章 セリーヌ・ヴァンセル、徳永貴志訳) 以下の再掲とのことだが、とてもいい表現ですね。もし機会があれば、使いたい。https://t.co/sPB8CPhJQG
RT @NDLJP: 立法調査資料『#調査と情報-ISSUE BRIEF-』No.1100「COVID-19と緊急事態宣言・行動規制措置―各国の法制を中心に―」(PDF:593KB)を掲載しました https://t.co/65LrPtKN2a
『議会審議の国際比較 【議会と時間】の諸相』。気になる。読みたい。なお、科研費の成果とのこと。 https://t.co/CwG86r3mow https://t.co/n7MaicJBSw
OPECSTと原子力政策の関係については次が詳しい。木村 謙仁・ 木村 浩「原子力政策変化の過程にみる,フランス議会内組織の役割」『日本原子力学会誌』2018. https://t.co/6TTdaauaCg
@webroomy 科学的助言体制については、説明が不十分な事項もありますが、現時点では次の2つがよくまとまっています。ご参考までに。【国会図書館報告書】http://t.co/z5fjv3vA 【有識者研究会資料】http://t.co/N197CAC7

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J-STAGE Articles - [D21] 歴史情報としての法令データベースの構築 https://t.co/OOxyNsS2pH 遅まきながら佐野さんのこれを読んだのだけど、法令の構造に関するマニアックな情報とかe-govのデータ配布で使われてるXMLスキーマの限界とかが書かれていて大変に良かった。
伸びたので付記しますが、寄贈が実現したのは東大の伊藤正直教授の尽力が大きいです。 ただ、一方で寄贈依頼を受諾した山一証券側の決断にも敬意を表したいと思います。詳細についてはこちらをどうぞ。 https://t.co/GQ4tZw8hBW
PDFあり。 ⇒松村史紀 「米ソの初期人工衛星打ち上げ競争をめぐる中国の公式報道-『人民日報』と『中央日報』の初日報道を中心に-」 『宇都宮大学国際学部研究論集』第55号 (2023/2) https://t.co/hLf1ruS2bX
科研「政治改革をめぐる政治過程の研究」1997年報告書 https://t.co/AfklT4VIKC "これらの資料〔政治改革に関する一次資料〕は、現在「政治改革アーカイヴ」として東京大学法学部研究室内に暫定的に保管してある、今後、最終的な収納先および公開方法について検討する予定である" どうなったのだろう。
『#外国の立法』No.293-2を掲載しました。 【マレーシア】マレーシア宇宙委員会法の制定 https://t.co/Kbce5IdzFi
松本雄大,2020,「なぜAge-Period-Cohort分析が重要なのか:日本社会における権威主義の時系列変化を例として」『理論と方法』35(2): 198-210. https://t.co/lJLfqjXi5d
去年の10月、視聴覚高等評議会(CSA)とHADOPIを合併して視聴覚・デジタル通信規制機構(ARCOM)を創設することなど。/【フランス】オンライン上での文化作品へのアクセスに関する法律 https://t.co/yRQ519pSxu
J-STAGE Articles - 国立国会図書館電子情報部におけるシステム整備の成果―電子情報部発足10周年にあたって― https://t.co/I8tdzdSwck
同号、伊藤正次先生の「55年体制下の実力組織と政権運営 : 後藤田正晴オーラル・ヒストリー再読」も掲載されてますね。面白かったです。https://t.co/9wEza8y51F
政策研究大学院大学の林隆之先生のグループによる報告。『研究成果指標における多様性と標準化の両立- 人文・社会科学に焦点をおいて-』 https://t.co/Rb8FT2VLf6
日本リスク研究学会誌29(4)にレター「エマージングリスクとしてのCOVID-19―科学と政策の間のギャップを埋めるには―」を書きました。https://t.co/qb4EaB1rD6 (動きの速いネタについて3月末に5月末出版の原稿を書くのは難しい。できるだけ賞味期限が短くならないように心掛けたつもり)
1倍速,1.5倍速,2倍速の速度が異なる映像コンテンツの理解度テストの分析結果から,提示速度の相違は,学習効果に影響を与えず,質問紙調査からは,学習に適した提示速度として,1.5倍速が最も支持されているという研究。 映像コンテンツの高速提示による学習効果の分析 https://t.co/ZG7E4zJhZd
たまたまRTされてきたのですが、曾祖父さんというのはこの方でしょうか。産業技術史の方面で興味を持つ人がいるかもしれません。https://t.co/MUBwDsQx1u https://t.co/urdSA48DuT
廣野喜幸 2019「情報科学の歴史(1) —情報科学の成立 1936–48」『国際哲学研究』別冊12 https://t.co/o7W01CGbW1
質的な分析を支援するソフトウェア「NVivo」と「Atlas.ti」の紹介がこちらに:樋口麻里 2017 「質的データ分析支援ソフトウエアの機能と背景にある考え方――Atlas.ti 7とNVivo 11の比較から」 『年報人間科学』 38: 193-210 https://t.co/YUAm1XaydU

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