- 著者
- 伊藤 拓
- 出版者
- 明治学院大学心理学会
- 雑誌
- 明治学院大学心理学紀要 = Meiji Gakuin University bulletin of psychology (ISSN:18802494)
- 巻号頁・発行日
- vol.24, pp.63-74, 2014-03-28
ソリューション・フォーカスト・ブリーフセラピーには,よく用いられる4つの質問があり,それらはさらに「既にある解決」を尋ねる質問と「未来の解決」を尋ねる質問に分けられる。本研究の目的は,セラピストが(1)この4つの質問(ミラクル・クエスチョン,例外探しの質問,スケーリング・クエスチョン,コーピング・クエスチョン),(2)「既にある解決」を尋ねる質問(例外探しの質問,コーピング・クエスチョン,スケーリング・クエスチョン),および(3)「未来の解決」を尋ねる質問(ミラクル・クエスチョン,スケーリング・クエスチョン)を用いる際に,共通して注意している点を明らかにすることであった。8名の日本人セラピストへの面接調査を通して収集された伊藤(2012)のデータが用いられ,分析はKJ法によって行われた。まず,4つの質問を用いる際に,セラピストが注意している点の共通点は,これらの質問を尋ねる適切なタイミングを見定めることであり,それから,Clが回答した内容の具体化,詳細化,明確化に取り組むことであった。次に,「既にある解決」を尋ねる質問を用いる際に,セラピストが注意している点の共通点は,クライエントが回答した過去の経験を,成功したものとしてクライエントが認識するのを促進することであった。さらに,「未来の解決」を尋ねる質問を用いる際に,セラピストが注意している点の共通点は,この質問がクライエントに使用可能かを判断することであった。以上の結果をもとにソリューション・フォーカスト・ブリーフセラピーの質問を効果的に行うためのポイントが論じられた。
- 著者
- 伊藤 拓 及川 恵 西河 正行
- 出版者
- 明治学院大学心理学会
- 雑誌
- 明治学院大学心理学紀要 (ISSN:18802494)
- 巻号頁・発行日
- no.23, pp.123-136, 2013-03
本研究では,英国,米国の学生相談機関が行っている集団形式のプログラムの概要を展望し,日本の学生相談機関で精神的不適応の予防を目指した集団形式のプログラムを導入する際の要点を検討した。英国と米国の5つの大学の学生相談機関で行われている集団形式のプログラムの概要をインターネットを通じて収集した。それらの概要を展望したところ,英国と米国の学生相談機関では,不安の解消,コーピングスキルの獲得,抑うつに対処するためのスキルの学習,自信の獲得など,様々な課題を取り扱う集団形式のプログラムを実施しており,プログラムの実施期間も様々であった。展望に基づいて,日本の学生相談機関に精神的不適応の予防を目指した集団形式のプログラムを導入する際の要点として,(1)内容は認知行動療法に基づくこと,(2)ターゲットは抑うつまたは不安の予防であること,(3)集団形式のプログラムや学生相談機関に対する学生の偏見を軽減するなどして,プログラムへの学生の参加を促進する方法を組み込むことが推奨された。【資料/Short Report】
2 0 0 0 IR 兵庫県新温泉町新市洞ケ谷史跡内の霊場の地形・地質学的特徴
- 著者
- 伊藤 拓海 川村 教一 Takumi ITO Norihito KAWAMURA
- 雑誌
- 地域資源マネジメント研究 = Journal of Regional Resource Management (ISSN:24362387)
- 巻号頁・発行日
- no.2, pp.22-28, 2021-09-30
2 0 0 0 IR 戦国期寺尾諏訪氏の基礎的分析
- 著者
- 伊藤 拓也
- 雑誌
- 横浜商大論集 = YOKOHAMA SHODAI RONSHU (ISSN:2434155X)
- 巻号頁・発行日
- vol.53, no.2, pp.81-89, 2020-03-14
2 0 0 0 ネガティブな反すう尺度の作成およびうつ状態との関連性の検討
- 著者
- 伊藤 拓 上里 一郎
- 出版者
- 日本カウンセリング学会
- 雑誌
- カウンセリング研究 (ISSN:09148337)
- 巻号頁・発行日
- vol.34, no.1, pp.31-42, 2001-02
- 被引用文献数
- 3
- 著者
- 上田 優輔 廣瀬 雅哉 伊藤 拓馬 安本 晃司 川口 浩実 宗重 彰 中島 正敬
- 出版者
- 一般社団法人 日本超音波医学会
- 雑誌
- 超音波医学
- 巻号頁・発行日
- vol.43, no.4, pp.593-597, 2016
妊娠中のuterine synechiaは,一般的に子宮腔を横切る索状構造物を同定することにより診断に至る.今回,妊娠中期に内子宮口付近に現れた嚢胞性病変を契機としてuterine synechiaと診断した症例を経験した.26歳の初産婦が,妊娠26週0日に初めて,経腟超音波検査上,68×44 mmの嚢胞性病変を内子宮口付近に認めた.妊娠30週5日のmagnetic resonance imagingで頭尾側が丸く中央がくびれた,ひょうたん型の羊水腔を認めた.上部の羊水腔に横位となった胎児を認め,子宮体部正中を前後に交通する索状構造物を認めた.上部の羊水腔から11×10×10 cmの球状の羊水腔が内子宮口に向かって膨隆していた.妊娠36週6日に臍帯が下部の羊水腔に下垂しているのが観察されたため,妊娠37週3日に選択的帝王切開術を施行し,3,062 gの女児をアプガースコア9/9(1分/5分)で娩出し,索状構造物も同時に摘出した.経腟超音波で内子宮口付近の嚢胞性病変を同定することは,uterine synechiaの診断の契機になり,これを正確に診断することにより妊娠中の合併症を防止することにつながるものと考えられた.
- 著者
- 伊藤 拓真
- 出版者
- 日本ガラス工芸学会
- 雑誌
- 日本ガラス工芸学会誌 (ISSN:0386023X)
- 巻号頁・発行日
- no.54, pp.3-21, 2010-03
2 0 0 0 サリドマイドの催奇性メカニズム
- 著者
- 伊藤 拓水 安藤 秀樹 半田 宏
- 出版者
- Japan Society for Bioscience, Biotechnology, and Agrochemistry
- 雑誌
- 化学と生物 (ISSN:0453073X)
- 巻号頁・発行日
- vol.49, no.12, pp.819-824, 2011
およそ半世紀前に鎮静剤として開発されたサリドマイドは,1960年代始めに催奇性が発覚し,一度,市場からの撤退を余儀なくされた.しかし,ハンセン病や血液癌の一種である多発性骨髄腫といった難病に対して著しい効果を有することから再び脚光を浴び,現在は厳しい統制を受けながらも,その処方が認可されている.このようにサリドマイドは,半世紀以上の歴史を有するきわめてよく知られた薬剤であるが,その催奇性メカニズムは長い間不明であった.最近になり,磁性ナノ微粒子(半田ビーズ)を用いたアフィニティ精製により,サリドマイド催奇性における主要な標的因子であるセレブロン(cereblon,CRBN)が単離・同定され,その分子機構が解明された.
- 著者
- リドフ アレクセイ 伊藤 拓真
- 出版者
- 東京大学グローバルCOEプログラム「死生学の展開と組織化」
- 雑誌
- 死生学研究 (ISSN:18826024)
- 巻号頁・発行日
- no.10, pp.318-284, 2008-09
講演
- 著者
- 上田 優輔 廣瀬 雅哉 伊藤 拓馬 安本 晃司 川口 浩実 宗重 彰 中島 正敬
- 出版者
- 公益社団法人 日本超音波医学会
- 雑誌
- 超音波医学 (ISSN:13461176)
- 巻号頁・発行日
- vol.43, no.4, pp.593-597, 2016 (Released:2016-07-19)
- 参考文献数
- 24
妊娠中のuterine synechiaは,一般的に子宮腔を横切る索状構造物を同定することにより診断に至る.今回,妊娠中期に内子宮口付近に現れた嚢胞性病変を契機としてuterine synechiaと診断した症例を経験した.26歳の初産婦が,妊娠26週0日に初めて,経腟超音波検査上,68×44 mmの嚢胞性病変を内子宮口付近に認めた.妊娠30週5日のmagnetic resonance imagingで頭尾側が丸く中央がくびれた,ひょうたん型の羊水腔を認めた.上部の羊水腔に横位となった胎児を認め,子宮体部正中を前後に交通する索状構造物を認めた.上部の羊水腔から11×10×10 cmの球状の羊水腔が内子宮口に向かって膨隆していた.妊娠36週6日に臍帯が下部の羊水腔に下垂しているのが観察されたため,妊娠37週3日に選択的帝王切開術を施行し,3,062 gの女児をアプガースコア9/9(1分/5分)で娩出し,索状構造物も同時に摘出した.経腟超音波で内子宮口付近の嚢胞性病変を同定することは,uterine synechiaの診断の契機になり,これを正確に診断することにより妊娠中の合併症を防止することにつながるものと考えられた.
1 0 0 0 OA 詐病の視力検査について
- 著者
- 伊藤 拓 宮崎 清乃 野口 益枝 大淵 友子 野口 和美 山出 新一 可児 一孝
- 出版者
- JAPANESE ASSOCIATION OF CERTIFIED ORTHOPTISTS
- 雑誌
- 日本視能訓練士協会誌 (ISSN:03875172)
- 巻号頁・発行日
- vol.32, pp.175-180, 2003-07-31 (Released:2009-10-29)
- 参考文献数
- 11
- 被引用文献数
- 1 1
片眼の詐病が疑われる症例を経験した。初回検査時、受傷眼の矯正視力は0.05であった。しかし、詐病を疑い視力検査法を工夫したことにより、再検時には0.5まで確認することができた。この方法は、受傷眼にピンホールを装用し、非受傷眼に凸レンズによる不完全遮閉を行うもので、両眼開放視力検査の応用である。この視力検査を行うにあたっては、不完全遮閉の目的で装用する凸レンズの度数が非常に重要である。そのため今回は、どのような度数で遮閉するのが適当かを検討する目的で、正常者7名(14眼)を対象に、各眼の完全矯正値に-1.0Dから+5.0Dを加えた状態で、負荷度数による視力の変化を測定した。視力測定はノートパソコンを利用したランドルト環単独視標を用い、恒常法で行った。得られた視力値は各負荷度数とも個人差が見られ、+1.0D付近で最も個人差が大きかった。負荷度数の増加に伴い、視力の低下は緩やかになった。+3.0Dの負荷では、0.15以上の視力を得られたものはいなかった。十分かつ安定した遮閉効果がある凸レンズをもって健眼の遮閉を行うには、+3.0D以上を用いるのが適当である事が示唆された。
1 0 0 0 OA 民間医療で用いられた鉱物薬「石のハナ」の研究:兵庫県新温泉町新市洞ケ谷霊場の硫酸塩鉱物
- 著者
- 川村 教一 伊藤 拓海 Norihito KAWAMURA Takumi ITO
- 雑誌
- 地域資源マネジメント研究 = Journal of Regional Resource Management (ISSN:24362387)
- 巻号頁・発行日
- vol.2, pp.1-11, 2021-09-30
1 0 0 0 OA 新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言解除直後の外出自粛・対人接触回避行動の心理的予測因
- 著者
- 伊藤 拓 樋口 匡貴 荒井 弘和 中村 菜々子
- 出版者
- 公益社団法人 日本心理学会
- 雑誌
- 心理学研究 (ISSN:00215236)
- 巻号頁・発行日
- pp.94.21054, (Released:2023-03-10)
- 参考文献数
- 22
Cross-sectional research has indicated that the psychological variables of the protective motive theory and normative focus theory are related to avoidance behaviors around going out or contacting others during the COVID-19 pandemic. However, there has been no longitudinal research investigating whether these psychological variables predict similar behaviors. The aim of this longitudinal study was to examine whether these psychological variables predicted such behaviors immediately after the termination of the COVID-19 pandemic state of emergency. A total of 781 participants completed a web-based survey immediately before and after the termination of the state of emergency in Tokyo. A cross-lagged effects model was used to analyze psychological predictors. The results indicated that the perceived self-efficacy of avoidance behaviors (β = .099), injunctive norms (β = .135), and descriptive norms (β = -.061) immediately before the state of emergency termination predicted avoidance behaviors around going out or contacting others immediately after the termination. These results suggested causal relationships between perceived self-efficacy, descriptive norms, and injunctive norms and avoidance behaviors around going out or contacting others.
1 0 0 0 OA ピーター・ディヤング,インスー・キム・バーグ著,桐田弘江・住谷裕子・玉真慎子訳 金剛出版,2016年 解決のための面接技法 第4版—ソリューション・フォーカスト・アプローチの手引き
- 著者
- 伊藤 拓
- 出版者
- 日本ブリーフサイコセラピー学会
- 雑誌
- ブリーフサイコセラピー研究 (ISSN:18805132)
- 巻号頁・発行日
- vol.25, no.1-2, pp.46-47, 2017-03-31 (Released:2017-06-30)
1 0 0 0 OA 加速器による医療用RIの商業生産
- 著者
- 伊藤 拓
- 出版者
- 日本加速器学会
- 雑誌
- 加速器 (ISSN:13493833)
- 巻号頁・発行日
- vol.17, no.3, pp.181-186, 2020-10-31 (Released:2021-10-05)
- 参考文献数
- 16
Medical radio-isotopes (RI) are commercially produced by accelerators or nuclear reactors. For more than a half century accelerators have routinely produced medical RI used for radiopharmaceuticals in nuclear medicine. Described here is a general introduction of commercial production of medical RI with an accelerator, and recent topics about technical development of use of an accelerator for production of 99Mo and 225Ac. Nihon Medi-Physics has started a project of 99Mo in-house production with an electron linear accelerator since 2019. Alpha emitting nuclide, 225Ac has attracted much attention recently for therapeutic applications based on the concept of Theranostics. 225Ac supply currently relies solely on 229Th generator but alternative production method with an accelerator has been being developed.
- 著者
- 本田 亨 巻幡 敏秋 与口 正敏 伊藤 拓仙 谷中 厳
- 出版者
- 公益社団法人 石油学会
- 雑誌
- 石油学会誌 (ISSN:05824664)
- 巻号頁・発行日
- vol.14, no.4, pp.248-251, 1971
- 被引用文献数
- 1
The burning characteristics of flame, radiated heat intensity on the ground surface, and the temperature of the structure are measured, and the radiation characteristics of flame of a large size flare stack is investigated in this paper.<br>The flame length and diameter are increased with Mach number of waste gas flow, especially, the flame length <i>L</i> is related with <i>L</i>=0.72×10<sup>3</sup>(<i>U/U<sub>c</sub></i>)<i>D</i> (<i>U/U<sub>c</sub></i>=Mach number, <i>D</i>=Diameter of flare burner), but the flame diameter is not expressed by a linear relation to Mach number. The measured value of flame length is 1/2∼1/3 times the value obtained by G.R. Kent.<br>The radiated heat intensity on the ground surface may be calculated by the equation of point heat source concentrated at the center of a flame and the fraction of radiated heat at <i>X</i>≤100m (<i>X</i>=Distance from flare stack) is smaller than that of <i>X</i>≥100m. In case of <i>X</i>≥100m, the fraction of radiated heat ε is expressed by ε=0.048√<i>M</i> (<i>M</i>=Molecular weight of waste gas).<br>The temperature of structures, in the burning conditions, is nearly equal to the normal temperature, from the ground level to a height of EL. 110m, due to a shelter of platform installed at EL. 110m. When the fraction of radiated heat is constant, the temperature of platform may be estimated by the equation of heat radiation from the surface of an idealized ellipsoid flame.
1 0 0 0 OA 転写・翻訳を担う超分子複合体RNAポリメラーゼおよびリボソームの結晶構造解析
- 著者
- 樋口 匡貴 荒井 弘和 伊藤 拓 中村 菜々子 甲斐 裕子
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.68, no.9, pp.597-607, 2021-09-15 (Released:2021-09-07)
- 参考文献数
- 21
目的 新型コロナウイルス感染症(COVID-19)は2020年前半に世界規模に広がった。日本においても同年4月7日に緊急事態宣言が発出され,国民生活に大きな影響を与えた。本研究では,COVID-19の感染予防および感染拡大予防行動として個人が行う外出・対人接触の回避行動および手洗い行動を取り上げ,東京都在住者を対象に緊急事態宣言中のこれらの行動の関連要因について検討した。方法 2020年4月26~29日に,東京都在住の20~69歳の男女を対象としたインターネット調査を行った。検討の枠組みとして,リスク低減行動を説明する防護動機理論と,他者による行動が自身の行動実施へ与える影響を説明する規範焦点理論を組み合わせて用いた。最近1週間での外出・対人接触の回避行動および手洗い行動の頻度,COVID-19へのリスク認知に加え,各行動の評価として,どの程度効果があるのか(反応効果性認知),どの程度実行できるのか(実行可能性認知),必要なコスト(反応コスト),どの程度すべきかの認識(命令的規範),他者がどの程度実行しているかの認識(記述的規範)について測定した。各行動を目的変数とする階層的回帰分析を行った。結果 分析対象は1,034人(男性520人,女性514人,平均年齢44.82歳,標準偏差14.00歳)であった。外出・対人接触回避行動については,命令的規範が高いほど行動をとる傾向にある(標準化偏回帰係数(β)=0.343, P<0.001)一方で,記述的規範が高いほど行動をとらない傾向にある(β=−0.074, P=0.010)ことが示された。さらにリスク認知・反応効果性認知・実行可能性認知の交互作用が有意であり(β=0.129, P<0.001),反応効果性認知および実行可能性認知のいずれかが低い場合にのみリスク認知と外出・対人接触回避行動に正の関連が見られた。また手洗い行動については,命令的規範(β=0.256, P<0.001)および実行可能性認知(β=0.132, P<0.001)が高いほど行動をとる傾向にあり,一方で反応コスト(β=−0.193, P<0.001)が高いほど行動をとらない傾向にあることが示された。結論 防護動機理論および規範焦点理論の変数がCOVID-19の予防行動と関連していた。予防行動の関連要因を検討する上で,これらの理論の適用が有用であることが示唆された。