1 0 0 0 OA 新聞五十年史

著者
伊藤正徳 著
出版者
鱒書房
巻号頁・発行日
1943

1 0 0 0 OA 軍縮?

著者
伊藤正徳 著
出版者
春陽堂
巻号頁・発行日
1929

1 0 0 0 OA 外交読本

著者
伊藤正徳 著
出版者
中央公論社
巻号頁・発行日
1934

1 0 0 0 OA 加藤高明

著者
伊藤正徳 編
出版者
加藤伯伝記編纂委員会
巻号頁・発行日
vol.下巻, 1929
著者
伊藤 剛 馬場 雅裕 奥村 治彦
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.26, pp.1-6, 2002
参考文献数
3
被引用文献数
2

LCDの中間調応答を高精度に再現できる動画像シミュレータを開発した。本シミュレータは50Hzから540Hzのリフレッシュレートに対応可能な高速CRTと大量の画像データを高速且つフレキシブルに出力可能なフレームメモリを備えている。よって、LCDのように1/60秒間は同じ画像を表示し続けるホールド型表示をインパルス型表示である高速CRT(リフレッシュレート480Hz)で再現できる。今回はLCDの中間調応答に着目し、各中間調での応答特性を測定後、その実測データに基づいて1/480秒毎の画像を作成した。これにより、応答特性を指数近似した場合には見られなかった画質劣化までも正確に再現できるようになった。
著者
出口 裕道 井上 登太 鈴木 典子 伊藤 秀隆
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.D0485, 2006

【はじめに】末期癌患者に対する理学療法においてその意義は(1)疼痛と苦痛の緩和 (2)ADLの拡大 (3)精神的な援助と報告されている。また、注意点・問題点として(1)過度の体力消耗の助長 (2)具体的理学療法ゴールが定めにくい (3)患者の入院生活の中での精神的不安定性などが考えられる。今回、末期肺癌患者を担当することとなり、その時に感じたことなど考察を加えて報告する。<BR>【症例】71歳女性。数十年来重症糖尿病にて入退院されたのち呼吸苦にて受診、肺腺癌との診断にて14~18週余命と診断され、Best Supportive Careを選択された。<BR>【経過】本症例において、一日複数回訪室、院内チームアプローチ、家族を含めての理学療法指導を終始一貫して行った。終末期ケア目標として、可能なうちの積極的な外泊、それが達成された後、車椅子での散歩と設定した。経過中、患者‐家族間の関係が粗悪となるも、医師の介入と家族へのケア目標の提示にて関係回復が見られ、最期は家族の積極的介護のなか死去された。<BR>【考察】終末期患者において入院生活中の体力運動能力低下と疾患進行、死への恐怖による苛立ちは日一日大きくなっていく場面を観察する。それが家族にぶつけられることは多く、その結果家族の介護疲れ、介護拒否が見られることは少なくない。また、病状変化と精神的変動は終末期患者においてその他理学療法施行患者に比して明らかに大きく、医療介護職員を困惑させることも多い。経過中本症例において家族との関係悪化に遭遇し、家族に対し医師より具体的な患者との関わり方法を提示することで関係が回復する場面にも立ち会ったことより、終末期患者をもつ家族において患者との関わりの中での困惑、無力感によるストレス蓄積を観察することができた。患者の長期的予後を正確に見据え治療ケアの方向を統一するための医師を中心としたチームアプローチ、患者の病状・精神変化・残された運動能力を正確に把握したうえでのゴールの設定・変更、家族の心の変化をも踏まえたアプローチにより、最終的に家族の積極的介護を得られ、その中で患者の臨終を迎えられたものと考える。また、入院時寝たきりであった患者に対し、過度の体力消耗に留意した積極的運動指導により立位動作車椅子移乗動作が可能となり、最期まで理学療法を継続することで得られた能力を維持していくことが可能であり、終末期において長期的に体力運動能力低下が予測される症例であっても理学療法が大きな意義を持つことが示唆された。<BR>
著者
新井 直子 砂見 緩子 高橋 幸子 斉藤 倫代 伊藤 文子 加藤 志保子 堀内 裕子 寺山 範子 後藤 一雄
出版者
日本看護技術学会
雑誌
日本看護技術学会誌 (ISSN:13495429)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.26-32, 2018 (Released:2018-04-20)
参考文献数
11

臨床現場では, 手洗い後に手を拭いたペーパータオルで洗面カウンター表面環境の水滴を拭き取る行為が日常的にみられる. 本研究では水滴拭き取り行為による手指の汚染の可能性を, ATP (Adenosine Tri Phosphate : アデノシン三リン酸) を用いて検証することを目的とした. 対象は看護学生および教職員13名とし, 無菌手袋を装着した状態で, 流水手洗い後にペーパータオルで洗面カウンター表面環境の水滴を拭き取る前後の手袋表面 (手掌・指先・指間) のATPを測定し, 拭き取り前後のATPの比較, 拭き取り後のATPと実験環境のATP, 使用したペーパータオルに関する関連を検討した. その結果, 手掌・指先・指間いずれも拭き取り後にATPが有意に増加し, 洗面カウンター表面環境の水滴を拭き取る行為は, 手指の汚染を引き起こす可能性を示唆した. 手袋表面と測定環境のATPおよびペーパータオル枚数に相関は認めなかった. 本結果は, 手洗い後の水滴拭き取り行為に注意喚起を促すものである.
著者
高橋 あすみ 土田 毅 末木 新 伊藤 次郎 TAKAHASHI Asumi TSUCHIDA Takeshi SUEKI Hajime ITO Jiro
出版者
日本自殺予防学会
雑誌
自殺予防と危機介入 = Suicide prevention and crisis invervention
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.67-74, 2020

本研究では自殺関連語を検索する者の援助要請行動を促しやすいインターネット広告の内容を検討した。広告は基本的内容に加えて、見出しに直接的メッセージ(相談してください)か共感的メッセージ(つらかったですね)のどちらかを含め、説明文に相談手段と支援者情報を組み合わせて8種類を作成した。6種類の自殺関連語を検索した結果として広告一つがランダムに表示されるようにGoogle広告を設定した。広告のリンク先ページからボタンをクリックすると電話相談窓口へ発信することができた。ボタンクリックの有無を従属変数、広告の要素を独立変数としたロジスティック回帰分析を行った結果、見出しは共感的メッセージよりも直接的メッセージの方が約1.6 倍、見出しが共感的メッセージの場合には相談手段を説明に含んだ方が約1.2 倍、ボタンクリックの割合が高くなった。すなわち、自殺の相談を促す広告には直接的メッセージと相談手段を含むことが望ましい。
著者
伊藤 壽啓
出版者
鶏病研究会
雑誌
鶏病研究会報 (ISSN:0285709X)
巻号頁・発行日
vol.49, pp.1-7, 2013-09-25
参考文献数
8

この10年間にH5N1亜型の高病原性鳥インフルエンザウイルスは世界64カ国におよぶ大流行を引き起こし,今尚,中国,ベトナム,インドネシア,エジプトなど一部の国々においては,家禽や野鳥間のみならず,家禽から人への直接伝播をも含めた流行が繰り返されている。一方,2013年3月,中国本土において,H7N9亜型の低病原性鳥インフルエンザウイルスが人に感染し,これまでに感染者134名,うち43名の死亡が確認されている(2013年7月20日現在)。その他にも,メキシコにおけるH7N3亜型,台湾におけるH5N2亜型の高病原性鳥インフルエンザウイルスの出現や,以前からアジアを中心に蔓延を続けるH9N2亜型の鳥インフルエンザウイルス,さらには2013年6月の台湾におけるH6N1亜型鳥インフルエンザウイルスの人への感染など,海外における鳥インフルエンザの流行状況は,近年一段と多様化,複雑化の様相を呈している。
著者
重松 潤 尾形 明子 伊藤 義徳
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
認知行動療法研究 (ISSN:24339075)
巻号頁・発行日
vol.46, no.3, pp.179-189, 2020

<p>認知行動療法の技法論に関する知見は多いが、認知行動療法で想定される治療的な認知変容のプロセスを辿っているか判別する視点に関する知見は乏しい。近年、その視点の一つとして「腑に落ちる理解」が提案されている。しかし、セラピストがどのようにクライエントの「腑に落ちる理解」を観察しているかは不明である。そこで、本研究では、認知行動療法において「腑に落ちる理解」を扱う重要性の確認も踏まえて、認知行動療法を専門とする心理士21名にインタビュー調査を行った。その結果、臨床場面で「腑に落ちる理解」を観察した報告と「腑に落ちる理解」を捉える具体的な視点が抽出された。今後は臨床場面で使用できる「腑に落ちる理解」の指標の作成が求められる。</p>
著者
中村 真司 中川 貴美子 原田 樹 栗田 康寿 藤井 真広 伊藤 宏保 菊川 哲英 吉田 昌弘
出版者
富山救急医療学会
雑誌
富山救急医療学会 (ISSN:21854424)
巻号頁・発行日
vol.33, 2015

【はじめに】多数傷病者発生事案では分散搬送が原則であるが、医療圏を越えての搬送は実際には難しい。今回、4人家族の交通事故において分散搬送し、状態安定後再集約する事案を経験した。<br>【症例】トンネル内での軽自動車と4tトラックの衝突事故。軽自動車乗車中の4人(両親、長男、長女)が受傷した。救急隊トリアージにて父親は骨盤骨折疑い、母親は大腿骨骨折疑い、子供2人は心肺停止であった。砺波医療圏MC医師の判断により、母親、長男は市立砺波総合病院へ、父親および長女は当院へ搬送された。<br>症例1: 2歳女児。来院時心肺停止。病着後8分、受傷後54分で心拍再開した。全身CTで外傷性くも膜下出血、高度脳腫脹、頸部血管損傷疑い、骨盤骨折、左大腿骨骨幹部骨折を認めた。脳腫脹強く、神経学的な改善は望めない状熊であった。<br>症例2: 28歳男性。右股関節脱臼骨折を認め、整復後にICU入室となった。<br>女児が重度脳機能障害のためBSCの方針となり、家族の集約を目的に、父親が第3病日に、女児が第4病日に市立砺波総合病院へ転院となった。なお、母親は大腿骨骨折、長男も心肺停止であったが、蘇生に成功した。<br>【考察】3次病院においても、小児2名の外傷CPAの初療は難しい。また、救急隊の判断による医療圈を越えた分散搬送は現実には難しい。今回はオンライン指示によるMC 医師の調整により、2名とも心拍再開することができた。現場医師要請、あるいは県全体のルール策定などにより、よりスムーズな現場分散搬送体制の構築が重要と思われた。<br>【まとめ】今回、我々は4名の傷病者、うち2名が小児の心肺停止であった事案を経験した。分散搬送することにより2名の心肺停止の小児を蘇生することができた。