著者

杉山 智美 斉藤 真理子 市川 智美 内山 けい子 熊谷 美智世 松葉佐 智子 工藤 裕子 小西 雅子 稲垣 順一 伊藤 隆 渋川 祥子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 平成24年度日本調理科学会大会

巻号頁・発行日

pp.155, 2012 (Released:2012-09-24)

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【目的】近年、土鍋に対する関心が高まっている。その一方で、炊飯や冬期における鍋物のみといった限定的な活用をする消費者も少なくない。土鍋と一般的に使用されている金属鍋では材質や形状が異なり、土鍋独自の特性を有することが予測される。そこで、土鍋のさらなる活用を目的とし、煮物・蒸し物調理における土鍋の加熱調理特性について検討を行った。 【方法】市販されている一般的な土鍋と金属鍋を用い、加熱条件(火力および加熱時間)を同じとし、煮物・蒸し物調理における加熱過程および調理物の仕上がりの比較を行なった。加熱過程は、耐熱内視鏡カメラによる鍋内の煮汁等の観察、サーマルカメラによる遠赤外線量の測定および鍋内部・食材中心部の温度計測を行なった。調理物の仕上がりについては、テクスチャー(煮くずれ、硬さ)および味(調味液の浸透度合い、グルタミン酸量)を機器測定するとともに、官能評価を実施した。 【結果】加熱過程において、金属鍋では煮汁中に不規則に大きな泡が発生したが、土鍋では鍋表面の突起等が沸騰のきっかけとなる規則正しい細かい泡が観察された。加熱時の遠赤外線量は、土鍋のほうが多く、本体および蓋からの放出が見られた。食材の中心部温度は、土鍋では金属鍋に比べ温度上昇が遅く、酵素活性が高い温度帯をゆっくり通過した。金属鍋では消火直後から鍋内部温度が低下したが、土鍋では一定時間温度上昇が継続し高温を維持した。その後の温度低下も緩やかだった。調理物の仕上がりについては、土鍋では煮くずれが少なく、硬さは軟らかい傾向が見られた。また、調味液の浸透度合いが高く、グルタミン酸量も多かった。以上の結果から、煮物・蒸し物調理における土鍋の優位性が示唆された。

著者

長嶋 健一郎 安在 貞祐 石田 紀子 小松 義和 小室 薫 伊藤 一輔 米澤 一也 立石 俊樹 岩井 光宏

出版者

社団法人日本循環器学会

雑誌

Circulation journal : official journal of the Japanese Circulation Society (ISSN:13469843)

巻号頁・発行日

vol.71, 2007-10-20

著者

伊藤 伸江 奥田 勲

出版者

愛知県立大学大学院国際文化研究科

雑誌

愛知県立大学大学院国際文化研究科論集(日本文化編) = Bulletin of the Graduate School of International Cultural Studies, Aichi Prefectural University (Japanese Culture) (ISSN:18847536)

巻号頁・発行日

no.11, pp.(78)-(48), 2020-03-12

著者

伊藤 絵里香 伊藤 紘晃 浦 剣 Nguyen Thanh Gia 渡部 徹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)

巻号頁・発行日

vol.72, no.7, pp.III_295-III_304, 2016 (Released:2017-04-03)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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トウガラシ微斑ウイルスとアイチウイルスを養殖牡蠣から検出し,ノロウイルス汚染の指標として用いることが出来ないか検討した.トウガラシ微斑ウイルスは検出頻度がノロウイルスよりも高く,そのRNA量も多かったが,アイチウイルスは検出頻度,RNA量ともにノロウイルスと同程度であり,指標として適さないことが明らかになった.トウガラシ微斑ウイルスのRNA量を指標として,ノロウイルス陽性率を推定する方法を提案した.高い陽性率が推定される場合には,ノロウイルス検出を省略することで時間や費用を削減できる可能性がある.

著者

伊藤 信博 Ito Nobuhiro

出版者

名古屋大学大学院国際言語文化研究科

雑誌

言語文化研究叢書 (ISSN:13471600)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.17-37, 2009-03

著者

木村 信之 伊藤 めぐみ Nobuyuki KIMURA Megumi ITO

雑誌

學苑 = GAKUEN (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

vol.789, pp.77-86, 2006-07-01

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The authors collected questionnaire data concerning conditions of multipurpose spaces set up in public elementary and junior high schools at the end of March 2006. The results showed that on average about 30% of all the schools had the multipurpose space though regionally the rate was different. And between the elementary schools and junior high schools, the rates of having the multipurpose space, size, and concepts of local administrations were different. We also saw that the number of the newly set up multipurpose spaces is decreasing reflecting the recent economic depression and the decrease of the number of pupils and students. Multipurpose space is indispensable for the teaching activities based on the new educational outlook. The activities can not be fully developed by only applying the excessive classrooms to the multipurpose spaces. To advance the set-up anew, promotion of remodeling as well as new extention and reconstruction of school buildings are needed, and therefore, the research into the mode of remodeling for the desirable multipurpose space will be a matter of importance.

著者

伊藤 俊介

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.78, no.694, pp.2473-2480, 2013-12-30 (Released:2014-07-10)

参考文献数

28

被引用文献数

3

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Frequency and patterns of use of shared multi-purpose spaces in open-plan schools were studied. Effects of environmental conditions categorized in two kinds, given conditions individual teachers do not have control over and user-set conditions teachers as building users determine, were analyzed. Purposes of and ways of arranging the use of multi-purpose spaces differed between teachers using the space more/less frequently. Teachers who used the space more often used the space not only for activities that require larger spaces but also to break down class sizes. Multi-purpose spaces were used less when there were more classes sharing the space. There was a strong correlation between furniture layout and frequency of use. When the furniture was set to articulate the space and provide more affordances, the space was used more often. Use of multi-purpose spaces was affected by the given conditions and in turn, user-set conditions and habitual use patterns within the given situation reciprocally encouraged (or discouraged) the use of spaces.

著者

伊藤 薫

出版者

一般社団法人 日本循環器学会

雑誌

循環器専門医 (ISSN:09189599)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.56-62, 2020 (Released:2020-12-10)

参考文献数

11

著者

伊藤 太郎 岡村 敏之 中村 文彦 王 鋭

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集D3(土木計画学)

巻号頁・発行日

vol.67, no.5, pp.67_I_657-67_I_663, 2011

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首都圏の都市鉄道で遅延が慢性化しており,利用者が自身の行動を決めるうえで遅延時の情報提供サービスが重要なものとなっている.利用者の情報利用選好を明らかにすることは,今後情報提供サービスの効果を定量化していくうえでも重要であるといえる.そこで本研究では,鉄道遅延時における利用者の情報収集実態および利用選好を明らかにすることを目的とする.本研究では,朝通勤時の鉄道遅延についての仮想状況を設定し,各状況下でどのような行動をとりうるのかSP調査をおこなった.その結果,「運転見合わせ」や「人身事故」といった遅延原因,運行状況の情報を認知することが経路変更に大きな影響を与えることが明らかになり,遅延情報を早い段階で的確に認知できる施策を行っていくことが重要であるという示唆が得られた.

著者

神澤 富雄 伊藤 昇 臼田 知史

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.246-251, 2004-03-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

4

著者

白井 利明 伊藤 淳 伊藤 真紀

出版者

公益社団法人 日本リハビリテーション医学会

雑誌

The Japanese Journal of Rehabilitation Medicine (ISSN:18813526)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.212-217, 2011-03-18 (Released:2011-04-19)

参考文献数

8

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人工膝関節全置換術 (TKA) 後の歩行能力の獲得時期と手術時年齢,性別,BMI,罹患関節 (片側・両側),手術アプローチ,日本整形外科学会変形性膝関節症治療判定基準 (以下JOA score) を調査し,歩行能力の回復に影響する予測因子を検討した.当院でTKAを施行した67 例 (男性7 例,女性60 例),88 膝を対象とした.原因疾患は変形性膝関節症80 膝,特発性骨壊死症8 膝であった.術後歩行能力の獲得時期として平行棒歩行,T字杖歩行,手すりによる階段昇降が可能となるまでの期間を調査した.平行棒歩行が可能となった時期は平均5.7 日,T字杖歩行16.1 日,階段昇降23.0 日であった.術後の歩行能力に影響した予測因子は罹患関節(片側・両側),手術時年齢,術前JOA score,手術アプローチであった.

著者

尾辻 健太 二村 昌樹 漢人 直之 林 啓一 伊藤 浩明

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.60, no.8, pp.971-982, 2011-08-30 (Released:2017-02-10)

参考文献数

35

被引用文献数

2

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【目的】即時型小麦アレルギーに対するω-5グリアジン特異的IgE抗体(以下,ω-5グリアジンIgE)検査の診断的価値を検討する.【方法】2008年1月〜10月に当科で小麦特異的IgE抗体(以下,小麦IgE)検査を施行した全症例でω-5グリアジンIgEを測定し,小麦経口負荷試験又は病歴に基づいた小麦アレルギーの診断との関連を検討した.解析対象者は233人(年齢中央値3.6歳),小麦アレルギー群59人,非小麦アレルギー群174人であった.【結果】小麦アレルギー群の割合は,ω-5グリアジンIgEクラス2(n=31)で68%,クラス3(n=15)で87%,クラス4以上の3人は100%であった.一方小麦アレルギー群でも陰性(<0.35U_A/ml)を示す患児が24%存在した.これらのデータを元に,ω-5グリアジンIgEのプロバビリティーカーブを作成した.【結語】ω-5グリアジンIgE抗体は,小麦アレルギーの診断に高い陽性的中率を示すが,診断感度の低さから,必ず小麦IgEと併せて評価すべきである.

著者

伊藤 隆

出版者

公益財団法人 史学会

雑誌

史学雑誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.87, no.10, pp.1508-1509, 1978-10-20 (Released:2017-10-05)

著者

伊藤 毅 渡辺 剛弘

出版者

Japan Wetland Society

雑誌

湿地研究 (ISSN:21854238)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.7-18, 2020 (Released:2020-08-10)

参考文献数

57

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近年,過剰捕獲,人工孵化への過度な依存,産卵場所の減少により,サケの保全は危機的状況に置 かれている.サケは自然界の食物連鎖の中で湿原生態系を維持する役割を担うキーストーン種である 一方,人間社会においては,サケは生業としての漁業を成り立たせる重要な資源であり,両方の世界 の健全な将来のために必要不可欠な役割を担っている.本稿では,サケの保全に重要な役割を果たす 湿地に焦点を当て,特に,ラムサール条約で保護された日本最大の湿地である釧路湿原におけるサケ の自然産卵がいかに産業としてのサケ漁業と湿地の豊かな生態系の保全の両方に有用であるかを検証する.最初に,サケの自然産卵を通じた湿原生態系の保護が流域生態系にもたらすポジティブな影響を北米の事例を中心に取り上げ,次に,社会・生態システム分析を用いて,開発が進んだ明治から今日までの釧路地方の発展の歴史の中でサケと湿原を中心とした流域生態系がいかに変化してきたかを検証する.そこから明らかになったことは,林業,酪農,サケ増殖などの近代的産業が盛んになったため,人間社会とサケを中心とした流域環境の間で生態系サービスとスペースをめぐる競争が激しくなり,サケ捕獲のポイントは釧路川上流域から徐々に湿原の中心部そして河口域に移された結果,繊細かつ複雑に絡み合ったサケを中心とした流域生態系が崩れることになった.本稿は,人工孵化への過度な依存を見直し,自然産卵ができる環境とそれを促す社会システムを考えることで,釧路川流域の生態系の再生と地域社会の創生の両方につながることを提示する.

著者

大塚 耕太郎 三條 克巳 福本 健太郎 三田 俊成 松下 祐 柿坂 佳奈恵 馬渡 晃弘 阿部 崇臣 山岡 春花 土方 真吾 伊藤 ひとみ 赤平 美津子

出版者

アークメディア

雑誌

臨床精神医学 = Japanese journal of clinical psychiatry (ISSN:0300032X)

巻号頁・発行日

vol.49, no.9, pp.1545-1549, 2020-09

著者

牧 あけり 沢畑 敏洋 伊藤 涼祐 松井 大輔

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.24, no.58, pp.1217-1220, 2018

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<p>This study is aim to clarify the process of urban landscape formation at the district of Kurobe River coast in Unazuki hot spring town, Kurobe City. The landscape of this district is characteristic because it is composed by Japanese-style hotels which are pushing out over the cliff of Kurobe River. The results are as follows: (1) Construction of Japanese-style hotels in this district started from the negotiation between hotel operators and electric company. (2) It is inferred that the building type which is pushing out over the cliff is inherited from before WWII through the analysis of old photos.</p>

著者

伊藤 幸一

出版者

京都大學經濟學會

雑誌

経済論叢 (ISSN:00130273)

巻号頁・発行日

vol.97, no.1, pp.75-91, 1966-01

著者

伊藤 志保 藤原 淳 趙 崇至

出版者

日本臨床麻酔学会

雑誌

日本臨床麻酔学会誌 (ISSN:02854945)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.096-100, 2013 (Released:2013-03-12)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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頚部悪性腫瘍の気管浸潤や,頚部膿瘍,急性喉頭蓋炎による呼吸困難に対して,ECMO補助下に気管切開術の麻酔管理を安全に行った.高度気道狭窄を伴う症例の全身麻酔下での気管切開術は,麻酔導入時に容易に気道閉塞を起こす可能性がある.このため,慎重な気道確保が必要であり可能な場合はECMO補助下での気道確保を考慮すべきであると考える.

著者

伊藤 昭

出版者

空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学 (ISSN:03864081)

巻号頁・発行日

vol.86, no.9, pp.849-854, 2012-09-05

参考文献数

13

著者

伊藤 高雄

出版者

武蔵野大学文学部日本文学研究所

雑誌

武蔵野大学日本文学研究所紀要 = The journal of the Musashino University Japanese Literature Institute (ISSN:21887934)

巻号頁・発行日

no.7, pp.30-69, 2019-02-25