著者

増田 正三

出版者

The Japanese Society of Agricultural Machinery and Food Engineers

雑誌

農業機械学会誌 (ISSN:02852543)

巻号頁・発行日

vol.5, no.3, pp.117-126, 1941-09-30 (Released:2010-04-30)

参考文献数

18

著者

増田 正子

出版者

近畿大学文芸学部

雑誌

文学・芸術・文化 : 近畿大学文芸学部論集 = Bulletin of the School of Literature, Arts and Cultural Studies, Kinki University (ISSN:13445146)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.41-49, 2014-03-01

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専攻: 国語教育

著者

金子 文成 車谷 洋 増田 正 村上 恒二 山根 雅仁

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.3, pp.115-122, 2005-06-20 (Released:2018-08-25)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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本研究の目的は,一連の投球動作中に変化する筋活動の様相について,先行研究にあるように投球相毎に平均化するのではなく,連続的時系列データとして動的変化を示し,肩関節回旋筋腱板を構成する筋における活動動態の差異について検討することであった。大学生野球部投手1名の投球中(球種は直球)に,肩関節回旋筋腱板を構成する4筋から筋電図を記録した。そのうち棘上筋,小円筋,肩甲下筋にはワイヤ電極を使用した。棘下筋には能動型表面電極を用いた。筋電図は振幅および時間軸共に規格化した(nRMS)。各関節運動の加速度はビデオカメラで記録した画像から算出した。反復した投球間における,nRMSのばらつきである変動係数は,筋によって異なる特徴を示した。筋活動動態の連続時系列的変化として,10球分のnRMSを平均した(nRMSavg)曲線の最大値出現時間は,筋毎に異なっていた。投球において動的機能が重要視される肩関節回旋筋腱板において,nRMSavgが時々刻々と入れ代わる様子が明らかになった。筋間の相関性も筋の組み合わせによって異なり,棘下筋と小円筋が強く相関していた。反復した投球における筋活動動態のばらつき,連続時系列的なnRMSavgの変化,そして筋間の相関性の特徴は,個人内での筋活動動態の特徴を検出するための指標として有効である可能性があると考えた。

著者

関戸 幹夫 玉井 達人 船越 達海 村瀬 博文 喜田 洋子 増田 正樹 大谷 隆俊

出版者

Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons

雑誌

日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.788-793, 1975-10-15 (Released:2011-07-25)

参考文献数

24

被引用文献数

1 1

著者

増田 正子

出版者

近畿大学文芸学部

雑誌

文学・芸術・文化 = Bulletin of the School of Literature, Arts and Cultural Studies, Kinki University : 近畿大学文芸学部論集 (ISSN:13445146)

巻号頁・発行日

vol.25, no.2, pp.41-49, 2014-03

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専攻: 国語教育

著者

増田 正典 西岡 久寿弥 市田 文弘 真弓 忠 小島 健一 滝野 辰郎

出版者

一般社団法人 日本肝臓学会

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.15, no.12, pp.787-790, 1974-12-25 (Released:2009-05-26)

著者

増田 正美

出版者

一般社団法人 日本エネルギー学会

雑誌

燃料協会誌 (ISSN:03693775)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.986-992, 1989-11-20 (Released:2010-06-28)

参考文献数

19

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Antimatter possesses a highly condensed energy and the mass is completely converted to the energy by an annihilation reaction with matter. It has been considered as a science fiction that the space mission using such great amount of energy to other stars within the working lifetime of the crew.The p-p annihilation engine has been studied mainly in Europe and U.S.A.The reactor size is not so different from the main engine of Space-shuttle. At the present moment the antiproton is produced with use of a huge accelerator. In future, however, the optimization of production facilities enables the economical use of antiproton for a space vehicle. Nevertheless only a milligram of antiproton has energy of several-ten times as much as the conventional fuel.

著者

増田 正勝

出版者

山口大学

雑誌

山口經濟學雜誌 (ISSN:05131758)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.59-81, 1995-09-30

著者

増田 正勝

出版者

広島経済大学経済学会

雑誌

広島経済大学経済研究論集 (ISSN:03871436)

巻号頁・発行日

vol.33, no.4, pp.1-19, 2011-03

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Ⅰ.序論 Ⅱ.オーストラリアのワーキング・ホリデー制度 1.ワーキング・ホリデー制度の生成と発展 2.ワーキング・ホリデー制度の目的 3.ワーキング・ホリデー制度の条件 3-1.Working Holiday Visa(Subclass 417) 3-2.Working and Holiday Visa(Subclass 462) Ⅲ.オーストラリアのワーキング・ホリデー制度の実情 1.WHビザ入国者数 2.WHビザ入国者の滞在期間 Ⅳ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート①(1996年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト Ⅴ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート②(2000年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト 2-1.WHM の雇用置換効果 2-2.WHM の雇用創造効果 2-3.使用者のWHM 雇用理由 Ⅵ. ワーキング・ホリデー制度調査レポート③(2008年) 1.調査の概要 2.オーストラリアの労働市場とWHM のインパクト 2-1.WHM の雇用創造効果 2-2.WHM の観光産業輸出的効果 2-3.農業部門における労働力不足とWHM Ⅶ.結論

著者

増田 正

出版者

バイオメカニズム学会

雑誌

バイオメカニズム学会誌 (ISSN:02850885)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.132-141, 1991-08-01 (Released:2016-10-31)

被引用文献数

1

著者

増田 正

出版者

社団法人 可視化情報学会

雑誌

可視化情報学会誌 (ISSN:09164731)

巻号頁・発行日

vol.17, no.65, pp.91-95_1, 1997-04-01 (Released:2009-07-31)

参考文献数

12

著者

増田 正雄

出版者

農山漁村文化協会

雑誌

現代農業 (ISSN:02893517)

巻号頁・発行日

vol.84, no.3, pp.86-89, 2005-03

著者

増田 正美

出版者

公益社団法人 日本磁気学会

雑誌

日本応用磁気学会誌 (ISSN:02850192)

巻号頁・発行日

vol.3, no.3, pp.81-88, 1979-08-31 (Released:2010-05-18)

参考文献数

7

著者

増田 正

出版者

高崎経済大学

雑誌

地域政策研究 (ISSN:13443666)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-17, 2014-08

著者

増田 正人 中林 靖

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

計算力学講演会講演論文集 (ISSN:1348026X)

巻号頁・発行日

vol.2008, no.21, pp.528-529, 2008-11-01

著者

藤原 貞雄 座間 絋一 谷光 太郎 古川 澄明 米谷 雅之 陳 建平 横田 伸子 増田 正勝 藤原 貞雄

出版者

山口大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

1998

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1 本調査研究は、日・中・韓3国の環黄海地域の大学が協力し、自動車産業、電子産業という基幹産業を研究対象に取り上げ、それぞれの国や地域の産業政策と産業構造、産業組織の展開過程と現状を比較研究することによって、それぞれの国と地域の段階的、類型的特徴を明らかにすると共に、「環黄海経済圏」を構成する3カ国の国や地域の経済協力の現状と問題、将来方向を調査研究することを目的にしている。2 中国自動車産業については、現地の国営企業、日中合弁企業、郷鎮企業等の視察、国、省、市等における自動車産業政策についてのヒヤリングを行い関係資料の収集に努めた。3年間に中国の自動車産業及び自動車産業政策は大きな変貌を遂げたが。それを現地において確認しつつ研究調査できたことは大きな成果であった。3 1995年以前の中国自動車産業においては米国及び日本の自動車メーカーの関与はきわめて薄かったが、以後は米国のビッグ2及び日本のトヨタ、本田技研、ドイツのベンツ・クライスラーが完成車(乗用車)組立に本格算入することによって、様相は様変わりしつつある。つま1995年以後の中国自動車産業は世界自動車産業の一部に包摂されて発展をしている。この変化のプロセスを国内市場の変化、政策の変化とともに観察できた。4 中国の電子産業についても自動車産業と同様に、現地の国営企業、日中合弁企業、郷鎮企業等の視察、ヒヤリングを行い関係資料の収集に努めた。中国の電子産業及び半導体産業の発展はめざましく、現地において確認しつつ研究調査できたことは大きな成果であった。ここでは自動車産業とはちがって当初から外資系企業の導入が積極的に図られ、外資系メーカー主導の発展に特徴があり、全体としては労働力集約工程が集積しているが、研究開発工程の導入と自発的発展が課題となっている。5 韓国については主要非外資系自動車・電子企業及びそれらの研究所、労働組合に関する現地調査を行った。これについては現地研究分担者及び研究協力者と共に行った。6 研究成果の公開と研究交流を目的に中国韓国で計2回、日本で2回の合計4回の公開シンポジュームを開催した。これには3国の若手研究者も参加し、将来の共同研究の基礎を築いた。

著者

会田 勇一 青木 利文 浅岡 陽一 新井 康夫 家入 正治 宇佐美 博一 氏家 宣彦 小川 了 奥村 暁 木村 孝之 久世 宏明 櫻澤 幸司 佐々木 真人 上橋 雅志 杉山 直 野田 浩司 林野 友紀 深川 俊介 増田 正孝 松野 茂信 眞子 直弘 安田 雅弘 山田 賢 渡邊 靖志 Browder T Hou W.S Hsiung Y.B Learned J Olsen S Wang M

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, 2004-03-03

著者

会田 勇一 青木 利文 浅岡 陽一 新井 康夫 家入 正治 宇佐美 博一 氏家 宣彦 小川 了 奥村 暁 木村 孝之 久世 宏明 櫻澤 幸司 佐々木 真人 上橋 雅志 杉山 直 野田 浩司 林野 友紀 深川 俊介 増田 正孝 松野 茂信 眞子 直弘 安田 雅弘 山田 賢 渡邊 靖志 Browder T Hou W.S Hsiung Y.B Huang M.A Learned J Olsen S Wang M.Z

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.59, no.1, 2004-03-03

著者

会田 勇一 青木 利文 浅岡 陽一 Browder T. 長南 勉 Dye S. 江口 誠 Fox R. Hamilton J. 東 悠平 木村 孝之 甲田 典子 久世 宏明 Learned J. 増田 正孝 松野 茂信 森元 祐介 野田 浩司 小川 了 奥村 暁 Olsen S. 佐々木 真人 渋谷 寛 篠宮 浩平 杉山 直 山口 陽平 安田 雅弘 Varner G. 渡邊 靖志 渡邉 由以

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, 2007-08-21

著者

増田 正勝

出版者

広島経済大学

雑誌

広島経済大学創立四十周年記念論文集

巻号頁・発行日

pp.383-402, 2007-10-10

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Ⅰ.序論 Ⅱ.グリューンベック社の生成と発展 Ⅲ."グリューンベック・モデル"の形成と展開 1.第1段階:パートナーシャフト契約と利潤参加 1-1.パートナーシャフト契約の課題 1-2.パートナーシャフト委員会 1-3.利潤参加 1-4."グリューンベック・モデル"の特徴 2.第2段階:グリューンベック従業員参加有限会社の設立 3.第3段階:第4次財産形成法と匿名参加 4.第4段階:グリューンベック水質浄化有限会社とグリューンベック従業員参加有限会社の合併 5.第5段階:従業員による会社の相続 Ⅳ.グリューンベックの経営パートナーシャフト思想 Ⅴ.結論