著者

山本恵子 宮川健治 野々佳子 原口輝美 松永あけみ

出版者

九州看護福祉大学

雑誌

九州看護福祉大学紀要 (ISSN:13447505)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.103-111, 2006-03

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日本の高齢者施設は、高齢化・重度化・認知症の増加が問題視されている。そのような状況で、施設利用者の安全を確保するのには、職員の協働は不可欠であるといえる。また多くの文献で職員数や知識の不足が、転倒要因として列挙されている。しかし、その実態や対策について研究したものは少ない。そこで本研究では、自身で危険回避が困難な方が多い高齢者施設における転倒予防策のうち、多職種の協働による転倒予防の必要性を先行研究より明らかにすることを目的とした。 文献検索の結果、連携の実態と転倒予防効果については、国内外問わず数は少なく、実態調査が殆どであった。それによると多職種が情報共有・アセスメント・評価の過程で協働することは、転倒予防に効果的であると報告している。海外文献では、情報共有の有効性や、リスクマネジメントの視点で協働の重要性をあげ、医療事故のエラーの原因として高齢者自身の問題以外に環境要因をあげ、その中に職員の知識・技術の差や、情報伝達の不備なども指摘されていた。 職種間協働の不備は、業務の問題点でありかつ、高齢者の転倒要因であることは言われているが、望ましい協働の方法やその効果について具体的に研究されたものは殆どなかった。職種間協働は、転倒予防の視点で重要であり、今後、増加する認知症高齢者の安全を守る上でも職種間協働の研究は不可欠であるといえる。高齢者施設での転倒予防では、協働の方法やその効果の検証は急務であり、重要な研究テーマとなることが示唆された。The purpose of this research is making the necessity for the fall prevention by collaboration of many occupational descriptions clear from precedence research. Because, by dementia, many of users are difficult to avert a risk by themselves. Most researches which did not ask domestic outside but were concretely verified about the method of desirable collaboration or its effect suited. As for the research verified concretely, about the method of desirable collaboration, or its effect, in and outside the country was very slight. lt being able to say at present is that the defect of communication of information causes an accident. Moreover, there were also two or more reports that it was effective for fall prevention that many occupational descriptions collaborate in the process of an information share, assessment, and evaluation. It was suggested from these things that maintenance of collaboration between occupational descriptions is pressing need

著者

宮川 武彦

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー

巻号頁・発行日

vol.54, no.3, 2005

著者

岡本 重雄 宮川 知彰 園原 太郎 岡崎 文規

出版者

日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.8, no.3, pp.100-102, 1960-12-30

著者

宮川 繁:著 高木 和子:訳

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.46, no.12, pp.797-803, 2004 (Released:2004-03-01)

被引用文献数

1 1

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マサチューセッツ工科大学は2001年にそのすべての授業資料をWeb上のオープンコースウエアに無料で公開すると発表し,2003年にはそこで提供されるコース数が500を超えるまでになった。MITがオンライン教育をどのように作り出し,提供できるか,財政面での実行可能性,持続可能性,プログラムの目標をもとに検討し,次にe-ラーニングの展望,市場調査とビジネスモデルの作成,などを研究するなど,オープンコースウエア(OCW)の実現までの過程を述べた。そしてOCWの資金調達,それへの教員の参加,オンライン授業教材の知的所有権の問題,OCWの利用者,OCWのコースについて紹介する。

著者

浦 昭二 宮川 裕之 眞鍋 龍太郎 細野 公男 福川 忠昭 神沼 靖子

出版者

慶応義塾大学

雑誌

総合研究(A)

巻号頁・発行日

1990

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本研究の目的は、情報システム学の概念を確立することと、それに基づいた教育カリキュラムを構築することである。本年度は、前年度にまとめた、情報システムの定義・目的・特徴・機能・性格,情報システムの問題を考える際の留意事項、情報システム教育の方向などに関する基本的な考え方に基づいて、情報システム学の体系、情報システム教育のカリキュラム、当該カリキュラムに含まれる各科目の内容を検討し最終案をまとめた。まず情報システム学の体系は、情報システムの「企画」、「開発」、「運営」、「概念」、「社会的影響」の5つの側面から構成されるとし、それぞれの特徴と相互関連を明らかにした。このうち最初の3つは、情報システムの構築・活用に直接結びつくことが多い側面であり、後の2つは情報システムの基本概念およびそれと社会との関わりを扱い、それぞれ前の3つの要素とは異なった側面(次元)をもつものである。この体系に基づいて、情報システム教育の中心となるコア領域と参照学問領域の2つの領域から構成される教育カリキュラムを構築した。このうち参照学問領域は、情報システムの人間・社会的側面に接近するために既存の学問領域に属する知識・技術を情報システム学の視点から捉えた科目群と、情報システムの構築・把握などに関わる各種の自然科学・工学的な知識・技術を扱う科目群とに大別した。カリキュラムを構成する科的としては、コア領域に属するもの29科目、参照学問領域に属するもの32科目の合計61科目を設定した。さらに、情報システム教育の実学的特徴に配慮して、上述の領域を横断的に捉える「事例調査」と「プロジェクト研究」の2つを設けた。これらの科目は、動機付けのための基礎科目(19科目)と専門科目(43科目)とに分けられている。また、各科目の概要を、位置付け、狙い、アプロ-チ、内容、レベルの観点から記述し、さらに具体的なコ-ス例を複数個作成した。

著者

新井 啓之 宮川 勲 小池 秀樹 長谷山 美紀

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.32, no.26, pp.33-36, 2008-06-23

被引用文献数

1

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デジタルサイネージの広告効果測定への適用を想定した,混雑時にも適用可能でかつ簡易な初期設定で利用可能な映像からの人数推定方法を提案する.本手法では,各画素が実空間の人物表面上でどのくらいの面積を占めるかを考慮することにより,画素から人数への変換係数を定義する.そして入力画像において検出された前景画素に沿ってこの変換係数を積算することにより推定人数を得る.局所的な処理結果の単純な積算として人数を推定できるため,混雑時においても安定な処理が可能となる.また処理に必要な幾何パラメータは,人の平均身長など先験的知識から決定されるものとカメラ校正により取得できるもののみであり,カメラ校正を行っておけばカメラ毎の細かなチューニングは不要となる.実画像を用いた実験により本手法の妥当性を確認した.

著者

森山 潤 佐藤 祐輔 宮川 洋一 西 正明

出版者

信州大学

雑誌

信州大学教育学部紀要 (ISSN:03737381)

巻号頁・発行日

vol.116, pp.59-69, 2005-12-15

被引用文献数

2

著者

宮川 成雄

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.47-72, 1992-09-30

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論説

著者

宮川 聡 荒川 淳平 蛭田 雄一 矢野 健二 山下 晃弘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MoMuC, モバイルマルチメディア通信 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.105, no.409, pp.25-29, 2005-11-10

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近年携帯電話の普及に伴い, 外出中に携帯電話等の携帯端末からインターネットを介して家電製品を操作するような時代になった.しかし, 家電製品をインターネット上に公開すると, なりすまし, 盗聴, 改竄といった被害に遭う可能性がある.このような被害に対する有効な手段の一つとして, 情報の暗号化がある.そこで現在, 安全な暗号通信を提供する遠隔操作のプロトコルとして広く使用され, 且つ安全性が保証されているSSHを携帯電話上に実装することで, 家電製品を安全に操作するシステムを提案する.