著者
山崎 慎一 木村 和彦 本吉(手嶋) 博美 武田 晃 南條 正巳
出版者
一般社団法人 日本土壌肥料学会
雑誌
日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)
巻号頁・発行日
vol.80, no.1, pp.30-36, 2009-02-05 (Released:2017-06-28)
参考文献数
34
被引用文献数
6

Over 1500 soils samples have been analyzed for Cd. Samples were 514 soils taken in such a way as to cover a wide range of soil types common to Japan (referred to as nationwide samples), 139 volcanic ash soils also taken nationwide scale (volcanic ash samples), and 887 soils taken from arable lands in Miyagi Prefecture, northeastern Japan (Miyagi samples). Histogram has revealed that the frequency distributions of Cd was positively skewed and coincided well with those of log normal distributions, indicating arithmetic mean value is not appropriate to represent the Cd status in soils. The anti-log values of the minimum, mean, maximum, and 95% confidence limit of the mean calculated using log transformed data were respectively 0.015, 0.27, 3.37 and 0.06〜1.09mg kg^<-1>. Whereas the higher outliers in Miyagi samples were polluted soils, those in nationwide samples were un-polluted dark red soils (Chromic Luvisols) and red soils (Orthic Acrisols) both derived from limestone. It is assumed that trace amounts of Cd contained in the parent materials as impurities at the initial stage of weathering were gradually concentrated during the succeeding weathering processes as almost all of CaCO_3 were lost. The above hypothesis is strongly exemplified in the findings that the concentration levels of more than 30 trace elements in these soils were also higher than those of the other soils. It is worth mentioning that the occurrence of soil samples containing more than 3mg kg^<-1> of Cd not necessarily indicates events related to the anthropogenic soil pollution. The concentration range of Cd in volcanic ash samples was apparently lower than that of the other two groups. Comparison of concentration levels of Cd between volcanic ash soils and non-volcanic ash soils after excluding outliers has revealed that Cd in the former were significantly lower than that in the latter.
著者
二瓶 信男 佐々木 亨 山崎 慎一
出版者
日本雑草学会
雑誌
雑草研究 (ISSN:0372798X)
巻号頁・発行日
vol.1967, no.6, pp.94-100, 1967-12-25 (Released:2009-12-17)
参考文献数
3
被引用文献数
1 2 8

(1) スギナの生態について調査した。(2) 胞子の発芽試験を5月の室温で試みた。接種後7日目に一斉に発芽し, 43日後には栄養茎の発生がみられる。(3) 地下茎の発根伸長は4月上旬より始まる。栄養茎の最も繁殖するのは地下30cm以内の地下茎からである。(4) 栄養茎は一節さえあれば発根可能である。スギナの生育はNによつて左右される。pHは7前後がよかつた。発生深度は5~10cmがよい。土性は壌土がよかつたが, 土壌中の養分, pHなども関係すると考えられる。(5) 地下茎の繁殖力は旺盛で, 1年で総重は33~37倍, 長さは165~182倍となる。(6) スギナの防除は, 麦畑の場合, 跡作のない時はスギナ発生期から麦刈取り15日前の間に, a当りリニュロン 10g+2,4-D20g の混合液をスギナの草体に散布すればよい。間作や跡作に大豆, 陸稲がある場合は, 残効の問題から, スギナの発生最盛期頃に散布することが必要である。
著者
山崎 慎也 澁澤 登 栗林 剛 唐沢 秀行 大日方 洋
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.59, no.10, pp.522-527, 2012-10-15 (Released:2012-11-30)
参考文献数
11

(1) 杏仁をエタノール濃度0∼99.5 % (v/v)の水溶液に1∼3日間,25℃で浸漬し,アミグダリン量の変化を調べた結果,エタノール濃度10∼30% (v/v)の範囲の水溶液に浸漬した杏仁において,特にアミグダリンの低減促進効果が高かった.(2) 0,20,50% (v/v)のエタノール水溶液に杏仁を浸漬し,アミグダリンの低減における酵素分解と浸漬液への溶出の割合について調べた結果,分解量は20% (v/v),溶出量は50% (v/v)で特に高い数値を示した.(3) 細胞損傷による酵素溶出がエタノール水溶液による低減の要因である可能性について検討し,エタノール濃度0% (v/v)においてもアミグダリンの減少が見られたことなどから,細胞損傷はエタノール水溶液によるアミグダリン低減機構の直接的な要因ではない考えられた.(4) 以上の結果から,エタノール水溶液によるアミグダリン低減促進効果の要因の一つとして,杏仁からのアミグダリンの溶出力とエタノール水溶液中での酵素活性のバランスにより,10∼30% (v/v)のエタノール濃度で特に高くなったという機構を推察した.(5) 杏仁を20% (v/v)エタノール水溶液に35℃で2日間浸漬することによってアミグダリン濃度を低減した後,蒸留水に交換してさらに35℃で2日間浸漬し,その後40℃で16時間送風乾燥を行うことで,最終的にシアン化水素残存量を7μg/gまで低減することができた.本研究の一部は,第58回日本食品科学工学会大会において発表した.
著者
山崎 慎一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.54, no.6, pp.335-344, 2011 (Released:2011-09-01)
参考文献数
13

高等教育機関が,教育研究の質の向上と,社会に対して説明責任を果たすことは,日本のみならず世界の先進国が共通に抱える課題である。この課題について,アメリカでは州立大学を中心に,2007年からボランタリー・システム・オブ・アカウンタビリティー(VSA)という取り組みが行われている。VSAは,大学情報の公開を通じて,大学改革を促し,同時に社会に対して適切な情報の提供を目的としている。そのために,共通化された大学情報のフォーマットであるカレッジ・ポートレイトを用い,高等教育界が自発的に問題解決を試みているものである。本報告では,VSAの取り組みの紹介を通じ,日本における今後の大学情報の収集および公開方法のあり方を検討している。
著者
山崎 慎一
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.51, no.3, pp.207-219, 2008 (Released:2008-06-01)
参考文献数
24
被引用文献数
1 1

大学全入時代を迎え,日本の大学は厳しい競争環境の下に置かれている。学生募集は,大学の生き残りに関わる重要な要素になっている。その中で,大学の提供する情報は,大学からの発信と同時に,大学のランキングやガイドブックという形で大学外からも発信され,その需要が飛躍的に高まっている。アメリカでは,10年以上前から,現在の日本のような状況になっている。その時,大学による大学ガイドへの情報提供に多くの不正が生じ,社会問題に発展している。本稿では,この問題を解決したCommon Data Set(CDS)に焦点を当てている。CDSは,主に大学ガイド出版社が,大学情報を収集するために用いる共通化された質問集と定義集である。その開発の背景と開発過程を明らかにし,大学情報の管理と質保証のあり方を述べている。
著者
白井 佑 蓑川 創 南川 智彦 山崎 慎 秋吉 祐一郎 野村 智洋 原 純也 柴田 陽三
出版者
西日本整形・災害外科学会
雑誌
整形外科と災害外科 (ISSN:00371033)
巻号頁・発行日
vol.69, no.3, pp.561-564, 2020-09-25 (Released:2020-11-12)
参考文献数
13

反復性肩関節脱臼に対する烏口突起移行術は,Bristow法(B法)とLatarjet法(L法)があり,近年,術後移行骨片の骨吸収の報告が散見される.我々は,その骨形態変化が関節安定性に関与していると考え,両術式の術後成績とCTによる移行骨片の骨形態変化を関節面積に着目して検討した.6ヵ月以上経過観察できた34例35肩(平均22.7歳)を対象.B法11肩,L法24肩.両術式の術前と最終経過観察時の臨床成績,および両術式のCTによる移行骨片の骨形態変化を関節面積で評価した.各種臨床評価法を用いて,術前と最終経過観察時を比較し,両術式共に有意に改善したが,両群間に差はなかった.術直後と最終経過観察時のCTを比較では,L法は移行骨片の骨吸収のため,関節面積が縮小していた.一方B法は,移行骨片の関節窩接触部の増殖性変化のため増大していた.B法は関節窩接触部の増殖性変化のため,一度癒合が得られればL法に比し高い骨性支持が得られると推察した.
著者
山崎 慎也 澁澤 登 栗林 剛 唐沢 秀行 大日方 洋
出版者
公益社団法人 日本食品科学工学会
雑誌
日本食品科学工学会誌 : Nippon shokuhin kagaku kogaku kaishi = Journal of the Japanese Society for Food Science and Technology (ISSN:1341027X)
巻号頁・発行日
vol.59, no.10, pp.522-527, 2012-10-15
参考文献数
11

(1) 杏仁をエタノール濃度0&sim;99.5 % (v/v)の水溶液に1&sim;3日間,25℃で浸漬し,アミグダリン量の変化を調べた結果,エタノール濃度10&sim;30% (v/v)の範囲の水溶液に浸漬した杏仁において,特にアミグダリンの低減促進効果が高かった.<BR>(2) 0,20,50% (v/v)のエタノール水溶液に杏仁を浸漬し,アミグダリンの低減における酵素分解と浸漬液への溶出の割合について調べた結果,分解量は20% (v/v),溶出量は50% (v/v)で特に高い数値を示した.<BR>(3) 細胞損傷による酵素溶出がエタノール水溶液による低減の要因である可能性について検討し,エタノール濃度0% (v/v)においてもアミグダリンの減少が見られたことなどから,細胞損傷はエタノール水溶液によるアミグダリン低減機構の直接的な要因ではない考えられた.<BR>(4) 以上の結果から,エタノール水溶液によるアミグダリン低減促進効果の要因の一つとして,杏仁からのアミグダリンの溶出力とエタノール水溶液中での酵素活性のバランスにより,10&sim;30% (v/v)のエタノール濃度で特に高くなったという機構を推察した.<BR>(5) 杏仁を20% (v/v)エタノール水溶液に35℃で2日間浸漬することによってアミグダリン濃度を低減した後,蒸留水に交換してさらに35℃で2日間浸漬し,その後40℃で16時間送風乾燥を行うことで,最終的にシアン化水素残存量を7&mu;g/gまで低減することができた.<BR>本研究の一部は,第58回日本食品科学工学会大会において発表した.
著者
保母 敏行 飯田 芳男 石橋 耀一 岡本 研作 川瀬 晃 中村 利廣 中村 洋 平井 昭司 松田 りえ子 山崎 慎一 四方田 千佳子 小野 昭紘 柿田 和俊 坂田 衛 滝本 憲一
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.57, no.6, pp.363-392, 2008-06-05
被引用文献数
6

(社)日本分析化学会は1993年にU,Thの含有率を認証した二酸化ケイ素標準物質を開発して以来,燃焼灰,土壌,底質,河川水,排水,プラスチックス,工業材料,食品と多岐にわたる種類の標準物質の開発を続けており,現在頒布中の標準物質は23種類に上る.認証対象は特定成分の含有率で,成分はダイオキシン類,金属元素など環境分析で扱われるものが多いが,食品では栄養成分を対象とした.本会の標準物質の大きな特徴は純物質あるいはその溶液ではなく,上述のように,環境試料あるいは工業製品であること,つまり一般分析者が実際に扱う試料の形態であることである.認証値の決定方法は,まず均質性の保証された試料の調製と,多数の試験機関の参加による分析共同実験,そして得られた報告値をロバスト法を導入した統計手法で処理して評価し,信頼性ある認証値を得る,という手法によっている.また,これらの標準物質の開発時において,例えばダイオキシン類のガスクロマトグラフ分離の状況,PCBの抽出条件と塩素置換数の変化など,貴重な知見が得られたことは分析手法改善につながる収穫といえる.
著者
二瓶 信男 佐々木 亨 山崎 慎一
出版者
日本雑草学会
雑誌
雑草研究 (ISSN:0372798X)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.94-100, 1967-12-25
被引用文献数
5 2

(1) スギナの生態について調査した。<br>(2) 胞子の発芽試験を5月の室温で試みた。接種後7日目に一斉に発芽し, 43日後には栄養茎の発生がみられる。<br>(3) 地下茎の発根伸長は4月上旬より始まる。栄養茎の最も繁殖するのは地下30cm以内の地下茎からである。<br>(4) 栄養茎は一節さえあれば発根可能である。スギナの生育はNによつて左右される。pHは7前後がよかつた。発生深度は5~10cmがよい。土性は壌土がよかつたが, 土壌中の養分, pHなども関係すると考えられる。<br>(5) 地下茎の繁殖力は旺盛で, 1年で総重は33~37倍, 長さは165~182倍となる。<br>(6) スギナの防除は, 麦畑の場合, 跡作のない時はスギナ発生期から麦刈取り15日前の間に, a当りリニュロン 10g+2,4-D20g の混合液をスギナの草体に散布すればよい。間作や跡作に大豆, 陸稲がある場合は, 残効の問題から, スギナの発生最盛期頃に散布することが必要である。
著者
井上 康博 船山 典子 近藤 滋 新美 輝幸 大澤 志津江 小沼 健 秋山 正和 山崎 慎太郎 田尻 怜子 後藤 寛貴
出版者
京都大学
雑誌
学術変革領域研究(A)
巻号頁・発行日
2020-11-19

細胞は、素材によって工法を選び、組み立てることで「体」を建築する。本領域では、この素材の加工という新しいパラダイムを提示することで、後期発生以降の形態形成の原理に挑む。このパラダイムは「工業」そのものであるため、工業デザイン技術の生物への応用と、生物で得られた知見の産業応用が期待できる。この目的のために、総括班は、様々な分野の実験系と理論系の融合推進、異分野からの若手研究者の参入支援など、領域推進の司令塔としての機能を担う。
著者
野村 勝也 高橋 篤弘 小島 崇 山崎 慎太郎 矢地 謙太郎 坊 大貴 藤田 喜久雄
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J102-B, no.8, pp.669-673, 2019-08-01

最適な構造物を数値計算で導出する手法であるトポロジー最適化をノイズフィルタの導体パターン設計に適用した.回路定数により支配的なノイズが異なるフィルタで最適化を行った結果,支配的なノイズに応じた構造変化が生じ,フィルタの性能が向上した.
著者
保母 敏行 飯田 芳男 石橋 耀一 岡本 研作 川瀬 晃 中村 利廣 中村 洋 平井 昭司 松田 りえ子 山崎 慎一 四方田 千佳子 小野 昭紘 柿田 和俊 坂田 衞 滝本 憲一
出版者
公益社団法人 日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.57, no.6, pp.363-392, 2008 (Released:2008-09-29)
参考文献数
87
被引用文献数
6 6

(社)日本分析化学会は1993年にU,Thの含有率を認証した二酸化ケイ素標準物質を開発して以来,燃焼灰,土壌,底質,河川水,排水,プラスチックス,工業材料,食品と多岐にわたる種類の標準物質の開発を続けており,現在頒布中の標準物質は23種類に上る.認証対象は特定成分の含有率で,成分はダイオキシン類,金属元素など環境分析で扱われるものが多いが,食品では栄養成分を対象とした.本会の標準物質の大きな特徴は純物質あるいはその溶液ではなく,上述のように,環境試料あるいは工業製品であること,つまり一般分析者が実際に扱う試料の形態であることである.認証値の決定方法は,まず均質性の保証された試料の調製と,多数の試験機関の参加による分析共同実験,そして得られた報告値をロバスト法を導入した統計手法で処理して評価し,信頼性ある認証値を得る,という手法によっている.また,これらの標準物質の開発時において,例えばダイオキシン類のガスクロマトグラフ分離の状況,PCBの抽出条件と塩素置換数の変化など,貴重な知見が得られたことは分析手法改善につながる収穫といえる.
著者
佐藤 敦 山崎 慎司 友寄 泰樹 山口 泰
出版者
Japanese Society of Oral and Maxillofacial Surgeons
雑誌
日本口腔外科学会雑誌 (ISSN:00215163)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.52-54, 2001-01-20 (Released:2011-07-25)
参考文献数
7
被引用文献数
2

We report a case of secondary syphilis with various oral manifestations. A 26-year-old woman visited our hospital because of lingual pain. The patient had a red and soft verruca at the left angle of the mouth as well as three oval papules on the right side of the tongue. In addition, oral examination revealed marked swelling and redness of bilateral palatal tonsils along with opaline plaque over the palatoglossal arch and inferior surface of tongue. Moreover, multiple cervical lymphadenopathy, alopecia, and psoriasic exanthema on the planta were observed. There were no particular lesions of the vulva or inguinal lymphadenopathy. Serological examination showed the RPR test was×128, the TPHA test>2560, and the FTA-ABS test×1280. Since the Jarisch-Herxheimer reaction was induced after treatment with 1000mg/day of amoxicillin for 2 weeks, the patient was treated with 2000mg/day of erythromycin for 6 weeks. Oral lesions improved after 2 weeks of treatment, and the RPR test was×64 after 3 weeks of treatment. After 4 weeks of treatment, the oral lesions almost completely resolved.
著者
山崎 慎也
出版者
長野県工業技術総合センター
雑誌
長野県工業技術総合センター研究報告 (ISSN:18813119)
巻号頁・発行日
no.8, pp.115-117, 2013

野沢菜漬け製品を製造する際に発生する葉や株といった未利用部位の有効利用を目的として,酵素処理を併用したペースト化を試みた。使用する酵素の選抜として3種類の酵素によって処理を行い,ボールミルで湿式粉砕を行ったところ,スクラーゼCで処理したものの平均粒径が最も小さくなった。そこでスクラーゼCで処理した野沢菜の葉を家庭用ミキサーで粉砕しペースト化を試みたところ,ボールミルを使用したもの程ではないが滑らかなペーストができた。この野沢菜ペーストをおやきの生地に配合して,おやきを作製したところ,酵素を用いずにペースト化したものに比べて均一で,きれいな野沢莱の緑色となり,野沢菜らしい香りも残っていた。これにより,野沢菜未利用部位を,おやきやうどん等に配合して使用する野沢菜ぺーストとして利用できる可能性が示唆された。
著者
高橋 静恵 大塚 功 山崎 慎也 高井 浩之 両角 淳平 原 寛美 山口 浩史 安井 匡
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2010, pp.BcOF1034-BcOF1034, 2011

【目的】<BR>脳卒中患者が使用する下肢装具には、正常歩行に近似した歩行動作を獲得するための代償的機能が求められる。今回Shoehorn Brace(以下SHB)使用し自立歩行を獲得した回復期脳卒中患者に対し、Gait Solution Design (以下GSD)を使用し歩行練習を実施することで、正常歩行により近い歩行動作を獲得した症例を経験した。その歩容評価と装具療法に関する新しい知見を得たので考察を加えて報告する。<BR>【方法】<BR>症例は47歳の女性。平成21年11月21日、脳梗塞発症。右片麻痺・失語症を呈した。I病院搬送。t-PA施行するも再開通せず、血栓溶解療法を追加したが、頭部CT上左内包から放線冠にかけて梗塞を認めた。31病日、回復期病院へ転院、SHB作製。屋外自立歩行を獲得した。166病日自宅退院。182病日CI療法目的にて当院入院。入院時、上田式片麻痺機能テスト右上肢9手指5下肢6、右足関節関節可動域背屈0°。下腿三頭筋の筋緊張はModified Ashworth Scale(以下MAS)3。MMT右下肢股関節屈曲3・伸展2、膝関節屈曲2・伸展4、足関節背屈2・底屈2。FIM126/126点。踵ロッカー機能に伴う底屈モーメント(1stピーク)4.06Nm、前足部ロッカー機能に伴う底屈モーメント(2ndピーク)0.24Nmであった。196病日当院退院。平成22年7月2日より当院外来リハ通院。当院入院当日よりSHBからGSDへ変更し、評価として、歩行周期中にGSD足継手が発揮する底屈制動力と足関節の関節運動の測定を可能とするシステムであるGait Judge(安井ら、2009)を使用し、1stピーク(踵接地時の前脛骨筋による底屈モーメント)と2ndピーク(踵離地~足趾離地時の下腿三頭筋のStretch Shortening Cycle)の底屈モーメントを測定し、その平均値から歩容を数値化し入院時から退院時かけての変化を比較検討した。<BR>【説明と同意】<BR>本症例には症例報告をさせていただく主旨を説明し同意を得た。<BR>【結果】<BR>退院時、上田式片麻痺機能テスト右上肢10手指5下肢7、右足関節可動域背屈5°。下腿三頭筋の筋緊張MAS1 。MMT右下肢股関節屈曲4・伸展3、膝関節屈曲4・伸展5、足関節背屈3・底屈3。1stピーク3.93Nm、2ndピーク1.15Nmに改善した。しかし、足趾離地からの足関節底屈が持続しており、Extention thrust putternが出現し、足関節分離運動の不十分な波形となっていた。<BR>【考察】<BR>SHBの様な足関節固定式短下肢装具は、足関節底背屈運動が妨げられる。しかし、GSDは底屈制動・背屈フリーであるため、立脚初期では踵接地から滑らかな足底接地となり(踵ロッカー)、立脚中期では足関節背屈運動を妨げずに下腿三頭筋の筋収縮を可能とし(足関節ロッカー~前足部ロッカー)、遊脚期ではクリアランスの確保が可能となる。よって、本症例に対し、入院初期よりSHBからGSDへ変更した。しかし、入院時評価では2ndピークが0.24Nmであり、前足部ロッカーが機能していない数値となった。この結果となった原因として、下腿三頭筋の筋短縮による右足関節の背屈可動域制限と、足関節底屈・背屈筋群の歩行周期中の筋活動が不十分であることと考えた。<BR>この原因に対し、物理療法(低周波)を含めた足関節可動域訓練、足関節底屈・背屈筋群や下肢伸展筋群に対する筋力強化訓練を行い、下腿三頭筋の筋活動を得るために、段差を利用したステップ訓練等を行なった。さらに、退院後の自主訓練として、セラバンドを用いた下肢筋力強化、超音波機器やストレッチボードを利用した下腿三頭筋のストレッチを指導した。上記のリハビリテーションプログラムを施行したことにより、退院時のGait Judge評価結果では2ndピーク1.15Nmとなり、入院時と比較して向上した。つまり、前足部ロッカーの出現が認められた。また、Gait Judgeのデータから得られた歩行周期中の底屈モーメントの波形を視覚的フィードバックしながらの運動学習が可能となり、歩行練習に対するモチベーション維持につながったものと思われる。<BR>【理学療法学研究としての意義】<BR>本症例においてGSDを使用することで、歩行中の前足部ロッカー機能が再獲得された。片麻痺患者に対する歩行練習では、正常歩行に見られるロッカー機能を阻害しない装具の使用と、正常歩行に近似した下肢アライメントの筋活動を引き出す歩行練習を実施することが重要と思われる。さらに、視覚的フィードバックを活用した動作訓練をすることにより、対象症例に自らの歩行動作を確認しながら正常歩行に近い歩行動作を学習することが可能であることが分かったことは今回の研究において意義のあるものとなったと考えられる。