著者
松本 亮介 栗林 健太郎 岡部 寿男
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J101-B, no.1, pp.16-30, 2018-01-01

Webサービスのハードウェアコストや運用管理コストを低減するために採用される高集積マルチテナントアーキテクチャは,複数のユーザを同居させる特性上,ユーザ単位でセキュリティを担保するために,適切な権限分離を行う必要がある.そして,ホストに配置されるWebコンテンツを事業者が管理できないことを前提に,コンテンツに依存することなく基盤技術でセキュリティと性能を両立させるアーキテクチャが必要である.これまでに,実用上十分なセキュリティを担保しつつハードウェアの性能とリソース効率を最大化するための手法が数多く提案されてきた.また,マルチテナントアーキテクチャでは,ホスト間で権限分離だけでなく適切なリソース分離が行われる必要がある.リソース分離が不十分な場合,収容するホスト数が増えるにつれ,管理者により高負荷の原因となっているホストを特定し対処する作業の必要が生じ,運用管理コストが逆に増大してしまう.そのような運用上の問題の生じないリソース分離が可能なマルチテナントアーキテクチャの必要性も高まっている.更に,高集積マルチテナントアーキテクチャ採用時に,セキュリティを担保し,リソース分離を適切に行いながら,付随して生じる運用・保守に関するコストを低減させるためには,いかに運用技術を改善していくかが重要である.本論文では,Webサーバの高集積マルチテナントアーキテクチャにおいて,Webコンテンツをサービス事業者が管理できないことを前提に,高い性能とリソース効率を維持しつつハードウェアや運用管理コストを低減させるためのアーキテクチャについて,これまでの研究を概観するとともに,著者らによる最新の研究成果について紹介する.
著者
宮下 裕章
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J95-B, no.9, pp.1003-1014, 2012-09-01

シェルクノフはリニアアレーを多項式と捉え,サブアレーを素子アンテナとみなしアレーアンテナの指向性合成を論ずるアレー原理(arrays of arrays principle)を定式化した.アレー原理は多くの応用を生んだが,根本原理の数学的分析が十分であるかについては疑問が残る.本論文では,一般的な見地からリニアアレーを数学の対象物として再定式化する.リニアアレーのアレーファクタは代数曲線上の関数と考えるのが自然であり,アレーファクタの積による分解はガロア被覆塔に対応する.塔の構造は整数の加法群から得られる射影系に一対一に対応し,最長の被覆塔はアレーアンテナの素子数を法とする整数加法群の組成列から得られる.素子数が無限の場合はエタール基本群を絶対ガロア群とした扱いができ,ガロア被覆塔から生じる全てのアレー原理を含む絶対アレー原理が定式化される.
著者
阪田 史郎 青木 秀憲 間瀬 憲一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.89, no.6, pp.811-823, 2006-06-01
参考文献数
56
被引用文献数
54

インターネットや携帯電話網などの従来のネットワークにはない無線マルチホップの新しい形態で通信を行うアドホックネットワークは,ユビキタスシステムにおける重要なネットワークとして,特に1990年代末以降活発な研究がなされてきた.2003〜2004年にはユニキャストルーチングについて,IETF(Internet Engineering Task Force)のMANET(Mobile Ad hoc NETwork) WGにおいて三つのプロトコルがExperimental RFCになり,現在Standard TrackのRFCに向けた作業が進展している.また,大規模なテストベッドの構築が進展し,実用化への期待が高まっている.本論文では,アドホックネットワークについて,これまでの研究,標準化の動向を述べた後,MAC層でのアドホック(無線マルチホップ)ネットワークの実現技術として,2004年5月に検討が開始されたIEEE802.11sにおける無線LANメッシュネットワークに関する標準化状況,研究内容,アドホックネットワークの今後の進展を展望する.
著者
畝田 道雄 外園 博一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.85, no.7, pp.1120-1129, 2002-07-01
被引用文献数
10

飛しょう体発射試験において,飛しょう体や標的機等の経路計測及び解析を精確に行うための精密計測レーダとして,「標定用レーダ」を研究開発している.本レーダはX帯アクティブフェーズドアレーアンテナによって構成されており,基本的測角方式にはアンテナ開口を4分割するモノパルス方式を採用している.また,MUSIC等の高分解能測角処理も可能となるように,本レーダには同一アンテナ開口面上に等価8チャネル円形配列アレーアンテナが設けられている.一方,チャネル間に振幅・位相偏差がある場合,高分解能測角処理性能は低下するため,本レーダは受信器のチャネル間偏差を補償できるハードウェアキャリブレーション機能を有している.ところが,ハードウェアキャリブレーション機能を具備するためには複雑な回路構成が必要となることから,将来的に本機能を必要としないソフトウェアキャリブレーション法が確立できれば,ハードウェア面とともにコスト面からも有利であると考えられる.本論文では,初めに本レーダにおける等価円形配列アレーアンテナの概要を述べるとともに,ハードウェアキャリブレーション機能の使用,未使用の双方の状態で実際に取得したレーダ受信信号のMUSIC処理を行い,その際に得られた結果を報告する.加えて,チャネル間振幅・位相偏差のソフトウェアキャリブレーション法として,受信信号に対する振幅・位相偏差補償処理アルゴリズムを用いることで,その有効性を確認した結果を述べる.
著者
安田 明生
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.84, no.12, pp.2082-2091, 2001-12-01
参考文献数
44
被引用文献数
52

GPSは1970年代に米軍により開発が開始され, 1993年に完成した衛星測位システムである.世界中どこでもいつでも実時間の高精度測位が可能となり, それ以来10年足らずの間に, 各種の航法のみならず, 膨大な分野での応用開発が進行中で, 今やこのシステムなしでは, 日常生活もままならぬほどの展開を見せている.一見, オールマイティで今更研究の余地が残されているのかと思われがちであるが, まだ解決すべき多くの課題を抱えている.GPS受信機自体の改良, 広域・狭域補強システムの開発, 屋内から, 上空が制限された市街地に至るシームレスな測位を可能とする擬似衛星技術の開発研究, RTK-GPSの広域化をめざす仮想基準点方式(VRS)の研究と枚挙にいとまがない.本論文ではGPSシステムの概要を示すとともに, GPSにかかわる諸般の技術の展望を述べる.
著者
佐古 和恵 古川 諒 小出 俊夫
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J100-B, no.11, pp.893-900, 2017-11-01

本論文では,ブロックチェーンを履歴データを管理する台帳モデルとして切り出し,そのモデルの見地に立った際のブロックチェーン技術の分類について論じる.本モデルがブロックチェーン技術の活用を検討するサービスやシステム設計者に対して,ブロックチェーン採用の一助となるべく,各分類に対しての課題や期待されるメリットについて述べる.更に,本モデルに基づいた社会実装に対する考察について,ブロックチェーンを活用した公平性を検証可能なオンラインゲームを一例に論じる.
著者
池田 直美 新藤 浩之 飯出 芳弥 浅井 弘彰 久保山 智司 松田 純夫
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.88, no.1, pp.108-116, 2005-01-01
被引用文献数
7

民生部品・コンポーネント実証衛星「つばさ」に搭載された民生半導体部品実験装置(Commercial Semiconductor Devices: CSD)は民生用半導体デバイスの宇宙空間における放射線耐性を計測するものであり,将来民生用のデバイスを宇宙で積極的に使っていくための評価手法を確立することを目的としている.約1年半にわたる「つばさ」の軌道上運用期間中,搭載した民生用半導体デバイスについて放射線影響に関する世界的にも貴重なデータを取得し,地上における試験と併せて評価を行った.その結果,シングルイベント効果については,地上試験から得られた予測値と観測結果との間にばらつきが見られた.これは,近年の飛躍的な技術の進歩(デバイスの小型化・大容量化等)に予測モデルが対応しきれなくなりつつある現状を示唆していると考えられる.また,トータルドーズ効果については,ほとんどのデバイスで予測結果と観測結果が比較的よい一致を示したものの,DRAMについては予測よりも放射線耐性が低いという結果が得られた.これは,新たな放射線耐性劣化現象の可能性を示唆している.
著者
内村 圭一 柏木 誠哉 脇阪 信治 有田 秀昶
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.84, no.12, pp.2244-2253, 2001-12-01
被引用文献数
6

D-GPS装置及び3軸ジャイロセンサから得られる位置情報と車載カメラから得られる道路画像情報とを統合し, 道路中心点の緯度, 経度及び高度のデータ(3次元データ)を得る3次元道路地図作成法を提案する.画像処理では, 変動テンプレートマッチングにて道路白線を抽出し, 車両座標系と画像座標系の投影変換式を用いた道路形状の認識結果により, 自車両と道路中心点間の位置関係を求める.一方, 自車両位置の3次元データはD-GPS装置と3軸ジャイロセンサにより得る.この際, D-GPS装置が誤ったデータを出力した場合の3軸ジャイロセンサによる補正方法も示している.自車両位置の3次元データが得られたことから, これと画像処理により得られている道路中心点間の位置関係から, 道路中心点の3次元データが求まる.実道路における実験により, 様々な走行状態にもかかわらず, 道路中心点3次元データの再現性を確認し, 提案手法の有効性を示した.
著者
藤野 義之 佐藤 正樹 永井 清仁 平良 真一 尾崎 裕 渡邉 栄司 澤 学 田中 行男 楠田 哲也
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.91, no.12, pp.1611-1619, 2008-12-01
被引用文献数
3

ヘリコプターによる撮影は,災害時の情報収集に有効な手段の一つである.しかし,現在は,撮影した被災地映像を地上の車載局や基地局で中継するため通信範囲が限られ,新潟中越地震では,付近に基地局がなく緊急消防援助隊の指導などに生かされなかったといわれている.本論文では,筆者らが開発した,ヘリコプターから災害映像を実時間で直接衛星を経由し対策本部等に伝送するシステムについて論じる.本システムは,(1)MPEG4規格での384kbit/s準動画及び1.5Mbit/s 動画伝送機能,(2)ヘリコプターと対策本部との間の音声及びデータの双方向通信機能,(3)撮影している被災地位置を三次元地図を用いて高精度で特定する機能等を有している.また,これらの通信を可能とするために,(1)高速回転するヘリコプタープロペラのわずかなすき間をねらって電波を送信する技術,(2)ヘリコプターの姿勢が動揺してもアンテナビームを人工衛星方向に高精度で捕そく指向させる技術,(3)通信機器等に異常が発生しても利用衛星に隣接する衛星や地上の無線設備に干渉を与えないための技術等を開発し,実証試験を行ってその有効性を確認したので報告する.
著者
重近 範行 中村 修 村井 純
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.85, no.8, pp.1234-1242, 2002-08-01
被引用文献数
2

本論文では,規模や時間的制約,双方向コミュニケーションを考慮した,インターネットを用いたイベントにおける新しいコミュニケーションモデルを提案する.イベントにおけるコミュニケーションでは,会場における場の共有がイベントの成功に特に大きな影響を与える,しかし,テレビ放送や既存のインターネット中継では,場の共有という重要な要素が考慮されていない.本モデルに従って規模や時間的制約に対応でき,場所に依存しない双方向コミュニケーション支援システムGayaを設計・実装した.また,Gayaシステムを用いて,慶應義塾大学環境情報学部の授業・渋谷駅前などで実証実験を行い,本システムの有用性を明らかにした.
著者
呉 承彦 安倍 広多 石橋 勇人 松浦 敏雄
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J97-B, no.10, pp.849-860, 2014-10-01

構造化P2Pネットワークでは,各ノードが保持する経路表を用いてルーティングを行い宛先ノードに到達する.既存の多くの構造化P2Pネットワークでは,経路長はノード数nに対してO(logk n)であるが,対数の底kはP2Pネットワークの運用中に変更できるものは知られていない.本論文では,構造化P2Pネットワークの一つであるChord#の経路表(finger table)を拡張することでkの値を動的に変更可能な経路表構築手法を提案する.また,拡張したfinger tableを用いて,最大経路長が指定した任意の値を上回らないようにする方式(経路長優先方式)と,経路表サイズを指定した任意の値とする方式(経路表サイズ優先方式)を実現した.これらの方式により,定数ホップ及び対数ホップルーティングが可能である.提案手法の有効性はシミュレーションにより確認した.
著者
小菅 義夫 系 正義
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.86, no.11, pp.2397-2406, 2003-11-01
被引用文献数
18

追尾フィルタは,目標位置を観測値として,位置,速度,加速度など限りなく真値に近いものを推定する.その代表例は,3次元空間の追尾を1個の追尾フィルタで実現するカルマンフィルタを使用したものである.また,α-βフィルタは等速直線運動モデル,α-β-γフィルタは等加速度運動モデルを使用した1次元空間用の追尾フィルタである.なお,カルマンフィルタもα-β(-γ)フィルタも線形フィルタの一種である.ここで,α-β(-γ)フィルタでは,初期値算出から十分時間が経過した場合の位置の定常追従誤差の値が既知である.しかし,3次元空間用の追尾フィルタでは定常追従誤差の算出式が報告されていない.本論文では,3次元空間において,目標位置ベクトル及び目標位置ベクトルのn階までの時間微分値からなる目標運動諸元を推定する線形フィルタで構成される追尾フィルタの定常追従誤差の算出式を導出した.なお,目標は位置ベクトルのn+1階の時間微分値が一定で運動すると仮定した.この結果,位置の定常追従誤差は,サンプリング間隔と追尾フィルタの目標位置ベクトルのn階の時間微分値に対するゲイン行列の逆行列の積に比例することがわかった.
著者
中川 正雄
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.88, no.2, pp.351-359, 2005-02-01
参考文献数
16
被引用文献数
57

無線通信といえば3000GHzまでの電波利用と, 赤外線利用のいずれかと思われていた.見える光を利用する可視光通信について述べていきたい.見える光は電波と同じ波の一種なので, 当然ながら, 情報を伝えることができる.ここでは可視光通信の可能性をユビキタス通信システムの一員として論じる.
著者
森村 吉貴 上原 哲太郎 侯 書会 美濃 導彦
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.94, no.10, pp.1427-1439, 2011-10-01

インターネット上のライブ映像配信,すなわちインターネット放送は数万人のユーザに同時に同じ映像を配信できる同報性と,専門知識や機材がなくとも映像配信を開始できる導入容易性におけるメリットをもつ.筆者らは放送された映像が不正に再配信された場合にそれを追跡可能とする技術が今後重要となると考え,そのようなシステムの実現を目標とする.追跡性の実現に有効な技術に,配信者が映像を暗号化し,視聴者がそれを復号する際に個々人のIDが映像に強制的に電子透かしとして挿入されるJFD(Joint Fingerprinting and Decryption)がある.しかし既存の提案は導入容易性,同報性をともに満たすシステム構成を提示しておらず,また実環境において利用する計算資源や帯域資源と透かし映像の画質の検証が十分でなかった.筆者らは,導入容易性に優れた公開鍵JFD法を採用し,透かしを埋め込む周波数係数の選択及び構成の工夫により数万人程度の同報性を実現するシステムを提示した.また,システムを実装評価し,計算と帯域資源に対する数値評価結果,及び画質に対するPSNRによる客観評価結果が目的に十分適うことを示した.
著者
田島 孝治 安藤 公彦 大島 浩太 寺田 松昭
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.92, no.7, pp.1084-1097, 2009-07-01
被引用文献数
1

本論文では,我々が開発した情報提示システム「水晶珠」について述べる.水晶珠とは,個人の現在位置と時刻情報から,そのとき,その場所で,その人だけに必要と思われる情報を生成し,携帯端末に自動的に映し出す情報提示システムである.提案システムは,近年注目されているContext-Awareの考え方を利用しており,秒単位で生じる位置情報による膨大な行動履歴の保存と,多種の予測方式や携帯端末固有の環境に柔軟に対応できる必要がある.そこで,個々の履歴を圧縮するのではなく,地域の特性を利用した行動履歴保存方式を提案する.提案方式により,その地域で意味のある点を抽出し,行動履歴の保存に利用することでデータ量を削減する.また,行動の予測はインタフェースのみを定義することにより,多種の予測方式へ適応可能なシステムを実現した.提案システムに実際の行動履歴を入力した検証実験により,行動履歴の保存に必要なデータ量の削減とプロトタイプシステムによる動作を確認した.提案システムの試作により,事前のユーザ登録のみで,情報提供を受けるときには利用者は入力作業を行う必要のない情報提示システムの可能性を示唆した.
著者
西川 博昭 冨安 洋史 青木 一浩 水野 修 末田 欣子 チャウ チーオン 宇津 圭祐 石井 啓之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.92, no.7, pp.1003-1014, 2009-07-01

筆者らは,大規模なインフラ設備を必要とせず,いつでもどこでも情報通信サービスにアクセスできる,アドホックユビキタス通信環境の実現を目指して,データ駆動ネットワーキングシステムの研究開発プロジェクトを推進している.本論文ではまず,アドホックユビキタス通信環境に対する三つの要求条件を示す.第1の要件として,ユビキタス環境におけるコミュニティ情報を活用した目的ノード発見方式の必要性とその実現法を論じ,問合せパケット数の削減効果を示す.続いて,第2の要件である,アドホックネットワークにおける品質保持型情報転送方式として,マルチポイント・ポイント情報転送方式の提案とその実現法を述べ,品質劣化を抑制できることを明らかにする.更に,第3要件として,VLSI試作したデータ駆動ネットワーキングプロセッサCUE-v3について概要を示すとともに,アドホックユビキタス通信環境の各種処理のオフローディング方式を検討し,一次評価のために,上記アドホックユビキタス機能実現に必須な基本機能であるUDP/IPをオフロードし,多重処理性により複数パケットの処理を1パケットのヘッダ処理時間に極小化が可能であることを示す.
著者
田邉 勇二 上野 伴希 馬場 孝明
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J90-B, no.12, pp.1274-1283, 2007-12-01

本論文では,室内の高精度な位置特定を実現させる基礎技術として,これまで報告のなかったアンテナ自身の群遅延解析をダイポール及び八木・宇田アンテナについて行った.2ポートZマトリックスを用いてダイポールアンテナ及び八木・宇田アンテナの群遅延解析を行い,遠方においてアンテナ群遅延が,前者はアンテナの自己インピーダンスで決定され,後者は放射器の自己インピーダンスと放射器近傍に存在する素子間における相互インピーダンスにより決定されることを示した.これらのことを踏まえ,ダイポール及び八木・宇田アンテナを実験により評価したところ共振周波数においてそれぞれのアンテナ群遅延が1.3 λ,2.7 λ(λは波長)となり,高精度な位置特定が必要とされる環境下では無視できない量であることが分かった.更に両実験について電磁界シミュレーションにより比較検討を行い,反射波による影響について考察する.
著者
中須賀 真一 酒匂 信匡 津田 雄一 永島 隆 船瀬 龍 中村 友哉 永井 将貴
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.88, no.1, pp.41-48, 2005-01-01
参考文献数
8
被引用文献数
14

2003年6月30日,東京大学中須賀研究室が開発した超小型衛星CubeSat-XI(1kg,10cm立方)がロシア連邦プレセツクより高度820kmの太陽同期軌道に打ち上げられた.その後,当初の予想を超え1年以上の長期にわたり順調に動作し,バス機器の軌道上実証,画像取得・ダウンリンクなどの実験を行って大きな成果を収めた.この衛星は学生の手作りにより開発された衛星で,その第一の目的は宇宙工学教育であるが,民生品をベースに低コスト・短期に衛星を提供することによる新しい宇宙開発を試行することをその先の目的としている.本論文では,CubeSat-XIの概要と軌道上実証の成果を述べ,その開発経験や成果を踏まえ,宇宙開発の低コスト化・短期開発化を目指した小型・超小型衛星開発のあり方を論じる.
著者
斉藤 春夫 三浦 周 小原 徳昭 岡本 英二 山本 伸一 森川 栄久 小園 晋一 若菜 弘充
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会論文誌. B, 通信 (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.84, no.4, pp.731-740, 2001-04-01

通信放送技術衛星(COMETS)は, 平成10年2月21日に打ち上げられたが, H-IIロケット第2段エンジンの故障により静止トランスファー軌道への投入に失敗した.その後, アポジエンジンによる7回の軌道変更により, 遠地点高度17,711km, 近地点高度473kmの2日9周回の準回帰軌道にのせることに成功し, 1日当り最長90分間の通信実験が行えることになった.平成10年8月末から通信・放送実験が開始され, 平成11年1月に定常運用段階を終了し, 2月からは後期利用段階に移行した.しかし, 残念ながら平成11年8月6日に, 予定された運用期間のほぼ半分でCOMETSの運用は終了した.本論文では, 軌道変更直後に衛星のテレメトリのみを用いて実施された軌道上における移動体衛星通信用機器(MCE)の初期機能確認試験と, その後, 地球局から実際に通波して行われた軌道上機能評価実験の結果ついて述べる.周回化により懸念されていた放射線の影響による特性の劣化はごく一部に限られ, ほとんどのMCE機器が軌道上においてもほぼ良好に機能していることが判明した.