著者

安藤 瑠称 吉岡 実穂 大門 正太郎 板口 典弘

出版者

日本基礎心理学会

雑誌

基礎心理学研究 (ISSN:02877651)

巻号頁・発行日

pp.psychono.42.4, (Released:2023-11-28)

参考文献数

56

---

Healthy participants can adaptively modulate their trajectory height to reduce possible disturbance to the movement when signal dependent noises increase. We aimed to clarify whether such an adaptive trajectory planning ability is preserved in hemiplegia patients, who showed decreased motor skills because of brain injury, and analyzed reaching kinematics with or without a 200 g weight. We hypothesized that patients would adjust their trajectory in simple reaching movements to compensate the lack of motor control accuracy due to their symptoms. The results show that patients’ trajectories with a weight were higher than those without a weight in affected hands. Moreover, in the 200 g weight condition, even higher trajectory was observed in the second block compared to the first block. These results suggest that hemiplegia patients can plan an adaptive trajectory, considering their movement accuracy, task requirements, and increased effects of motor noises due to muscle fatigue. We also replicated the results of the previous study using healthy participants, which are explained by the same mechanism considering motor noises and task requirements.

著者

古川 厚 久岡 実

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-19, 1957 (Released:2012-09-25)

著者

古川 厚 久岡 実

雑誌

内海区水産研究所研究報告 (ISSN:04975022)

巻号頁・発行日

no.10, pp.1-19, 1957-02

---

アサリの成長が棲息地の底質に直接影響されるか否かを明らかにすることは,適地調査の上に重要であると同時に,仮に底質をはなれて成育するものとすれば,底質直上の各種調査が極めて困難な現在,アサリの成長に及ぼす環境要因の研究にも多くの便宜を提供するであろう。吾々は今回アサリを水中に懸垂し,所謂底質の影響を取り除き,水中の懸濁物のみにより普通干潟に棲息しているものと同様に成育するか否かを試験した。試験は1953年9月25日から10月20日迄の25日間で,その間,水温,塩分,浮泥量等について調査し,アサリについては,外部形態の成長,重量等を生のもの及び乾物について吟味したと同時に,窒素量,Glycogenの測定を行い,他の研究者の報告と対比することに依り,水中懸垂飼育の際の代謝について若干の考察を行った。その結果は大略次の通りである。試験期間中の海水塩分はclで17‰前後を示し,アサリの棲息に対して不適とは考えられなかった。水温は表層と中下層で若干(2~3℃)の差を示したが,外部形態の成長等から考えて大した影響はなかった。飼育中に見られたフジツボの附着については,なほ今後の問題であるが,附着がアサリの飼育密度に可成りの関係をもつことは興味ある所であろう。アサリの飼育密度と成長との関係は大抵逆の関係が見られたが,飼育密度を小さくすれば,懸垂飼育でもアサリは可成りの成長を示し,底土は必ずしも不可欠なものではなく,今回餌料量の指標として実施した試験管による浮泥量の測定は必ずしも成功とは考えられないにしても,餌料の多少がより本質的なものと考えられた。貝殻の増重には飼育密度は余り関係なく,成長の点を考えあわせると,貝殻形式は飼育密度に関係せず,唯々密度が小さいものは殻巾が比較的大きかった。これ等の点からすれば貝殻形成に必要と考えられる海水中の塩類は可成豊富なものと考えてよいのではないだろうか,これに反し肉質部の増加は密度により影響される傾向があり,この点肉質部の形成に役立つ餌料量は,貝殻形成に役立つ塩類ほど豊富ではなく,この点が生産の限界を現定するのではなかろうか。従って今後貝類生産の研究には有効餌料量の調査研究が必要であり,かりに干潟に棲息しているアサリ,ハマグリについても,従来の如く干出時の調査に終始せず,冠水時の問題解決が,これ等貝類の生産を向上せしめる上により重要なことであろう。水中懸垂飼育のアサリが正常な代謝を営むか否かを決定するためには,呼吸量をその他室内実験で使用される方法はほとんど使用出来ないので,肉質部の窒素量,Glycegen量の変化を測定して,従来の資料と対比し,大略の推定を行った。その結果,代謝に異状があったとは考えられなかった。

著者

盛岡 実 萩原 宏俊 坂井 悦郎 大門 正機

出版者

日本コンクリート工学協会

雑誌

コンクリート工学年次論文報告集 (ISSN:13404741)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.157-162, 1999-06-01

参考文献数

11

被引用文献数

7

---

膨張材を混和したセメントペーストの化学収縮は無混和のセメントペーストと比較して大きい。膨張材無混和のペーストは自己収縮を示したが,膨張材を混和したセメントペーストは自己膨張を示した。自己体積変化と化学収縮の差より,水和物によって埋められなかった空隙について検討した。膨張材を混和したセメントペーストは,無混和のペーストと比較して結合水量が大きく,化学収縮も大きい一方で,自己膨張を示したことより,水和物によって埋められなかった空隙の他に,水和物によって創り出された空隙が存在することが明らかとなった。

著者

松田 智行 上岡 裕美子 木下 由美子 鈴木 孝治 伊藤 文香 浅野 祐子 富岡 実穂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.E4P3204, 2010

---

【目的】安心できる在宅療養を送るためには、在宅療養者と家族に対する被災予防と災害時の対処方法の準備が必要である。災害時の対処については、在宅療養者と家族、住民の自助と共助だけではなく、訪問看護ステーション(以下、訪問看護)、市町村、保健所を中心とした地域ケアシステムによる支援が必要である。そこで、本研究は、訪問看護師の協力を得て、地震時要援護者(以下、要援護者)となる在宅療養者の避難方法を検討した。今回は、避難方法を検討した5例のうち1例について報告する。なお、避難方法とは、被災予防への準備と、自宅から避難所までの避難練習とした。<BR>【方法】対象は、要援護者、避難を支援する家族と協力可能な近隣者(以下、支援者)、訪問看護師とした。本例の要援護者は、在宅療養期間が9年間の30歳代半ばの男性であった。主な疾患は、交通事故による脳挫傷であった。支援者は、母親と叔母であった。<BR>方法は、要援護者の避難方法の実施にあたり、自宅を訪問し、1)から3)の手続きに基づき実施した。<BR>1)事前調査<BR>要援護者の生活機能を把握するため、調査票を作成した。調査項目は、支援状況、居宅環境(主な生活の場所、自宅から避難所までの距離、移動と移乗機能、住宅環境)、療養状況(医療用器具の装着の有無、コミュニケーション)、身体運動機能(筋力、関節可動域、姿勢保持と体位変換能力)、希望する避難方法とした。<BR>2)避難方法計画の立案<BR>事前調査を基に、要援護者と支援者、訪問看護師、研究者(理学療法士、作業療法士、保健師各1名)が、避難方法計画を立案した。<BR>3)被災予防の説明と避難練習の実施<BR>避難方法計画を基に、要援護者と支援者に対して、被災予防への準備を説明し、避難練習を実施した。なお、避難練習経路は、自宅から避難所へ向かい、片道5分程度で移動できる範囲とし、避難練習の様子は、ビデオで撮影した。<BR>【説明と同意】対象者に対して、研究の内容を書面にて説明し、同意を得た。なお、本研究は、茨城県立医療大学倫理委員会の承認を受け、実施された。<BR>【結果】要援護者の支援状況に関して、訪問看護週3回、訪問診療週1回、短期入所月10日間を利用していた。居宅環境に関して、主な生活の場所は、寝室であった。自宅から避難所までの距離は、約2.5kmであった。移動と移乗機能は、ベッド移乗全介助であった。3年前は、移動式リフターを使用し、ティルトアンドリクライニング式車椅子(以下、車椅子)に乗車していた。住宅環境は、寝室から玄関までは段差がなかった。玄関は、幅が150cmであり、戸外まで既設スロープが設置されていた。療養状況に関して、医療用器具は、気管カニューレ、腸ろう、膀胱ろうを装着していた。コミュニケーションは、痛みに対する表出は可能であったが、言語理解は、困難であった。身体運動機能に関して、頸部と四肢の随意運動は困難であり、肩、股、膝関節可動域は、45度以上の屈曲は困難であった。姿勢保持は、座位は困難であり、体位交換は、自力では行えなかった。<BR>避難方法計画の立案過程において、母親は、地震時、要援護者をベッドに臥床させ、ベッドを押して移動する方法を考えていた。理学療法士が、背もたれを最大限に傾斜させた車椅子に乗車させ、戸外に移動する方法を提案し、母親の賛同を得た。この方法を、避難方法計画とし、実際に支援者が避難練習を行い、戸外まで安全に避難をすることができた。さらに、被災予防への準備として、日常品の備蓄、家具の転倒防止と落下物の防止による身体保護と避難経路の確保について説明した。<BR>支援者の地震時の避難に対する認識は、避難練習実施前は、「地震時には避難ができるか心配である。」であったが、実施後は、「避難が可能であることを知り、自信がついた。」と変化した。<BR>【考察】本例では、支援者が、実施可能な避難方法を考え難い状況であった。その中で、理学療法士が避難方法を提案し、避難練習を行い、安全に実施することができた。その結果、支援者は、避難をすることが可能であることを認識し、避難に対する自信を得ることができたと考える。安心できる在宅療養を送るためには、被災時の避難方法について検討し、実施することが、有効な手段であると考える。本研究は、訪問看護師の協力により実施したが、より広範囲な地域ケアシステムによる支援も含めた避難方法を検討する必要がある。そのため、今後は、訪問看護、市町村、保健所に、避難練習の記録映像を貸出ができるようにする予定である。<BR>本研究は、科研費(20659364)の助成を受けたものである。<BR>【理学療法学研究としての意義】地震時の理学療法士の関与は、避難所における活動に関する報告があるが、自宅から避難所までの避難方法に関する報告は少ない。在宅療養者の要援護者に対する避難方法を検討することは意義がある。

著者

松田 智行 上岡 裕美子 伊藤 文香 鈴木 孝治 富岡 実穂 木下 由美子

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.449-459, 2011

参考文献数

14

被引用文献数

1

---

【目的】地震を想定した災害時要援護者(以下,要援護者)に対する避難支援の地域ケアシステムを構築することを目的に,移動に障害を有する要援護者の避難訓練を報告し,避難支援に対する理学療法士の必要性を提言する。また,避難訓練の事例集(以下,事例集)を作成し,事例集が地域の保健医療専門職にどのような点で有用であるのかを検討する。【方法】要援護者5名に対して,研究者らが独自に作成した調査票と実施手順をもとに避難訓練を実施した。さらに,茨城県内の市町村と保健所,訪問看護ステーションの149名に,5事例の事例集を配布し,郵送にて利用方法に関する質問紙調査を行った。【結果】5事例のうち,自力での避難が困難な2事例について詳細な報告を行う。2事例に対して,停電を考慮した避難方法を指導し,屋外への避難訓練が実施できた。質問紙調査は,22件(回答率14.9%)の回答があり,事例集の主な活用方法は,要援護者とその家族,専門職種への避難支援教育の教材であった。【結論】地域ケアシステム構築に向けて,避難を可能にするために地震発生前からの理学療法士の関与は重要である。さらに,事例集は,避難支援教育の教材として有用である可能性が示された。

著者

嶋本 譲 岡 実 田中 豊

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集 (ISSN:00290270)

巻号頁・発行日

vol.43, no.371, pp.2726-2737, 1977-07-25 (Released:2008-03-28)

参考文献数

8

被引用文献数

2

著者

森岡 実穂

出版者

中央評論編集部

雑誌

中央評論 = The Chuo Univ. review (ISSN:09118330)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.94-102, 2020

著者

庄司 慎 盛岡 実 横関 康祐 今本 啓一

出版者

一般社団法人 セメント協会

雑誌

セメント・コンクリート論文集

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.215-221, 2016

被引用文献数

1

---

<p>セメントペーストを強制的に炭酸化し、加熱に伴う変化を検討した。封緘養生したセメントペーストは400℃以上に加熱すると水酸化カルシウムが分解し、0.1μm程度の空隙が増加した。一方、強制炭酸化養生を施したセメントペーストは600℃まで加熱しても相組成の変化や空隙構造に大きな変化は見られなかった。700℃に加熱すると、0.01μm程度の空隙が増加した。また、水硬性に乏しく炭酸化に活性が高いγ-C₂Sを結合材の一部として使用したところ、加熱後の空隙量は減少した。</p>

著者

神津 照雄 村島 正泰 村岡 実 宮崎 信一 坂口 文秋 菱川 悦男 有馬 美和子 田中 元 石島 秀紀 佐久間 洋一 小野田 昌一 平島 毅 磯野 可一

出版者

The Japanese Society of Gastroenterological Surgery

雑誌

日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)

巻号頁・発行日

vol.23, no.10, pp.2447-2451, 1990

---

われわれの開発した, 内視鏡ガイド下に食道筋電図, 内圧, pHを同時に測定する方法で, 63例を対象に食道胃接合部病変とくに逆流性食道炎の病態について検討した.その結果, 食道粘膜に酸性化を関知する受容体が存在すると仮定すると, 正常例, 食道炎 (-) 例, および食道炎 (+) でも, その程度の軽いI型ぐらいまでの症例においては, 逆流した酸に対する排出機能が残存していると筋電図の解析からはいえる.しかしそれ以上の進行した食道炎の形態を示す症例ではその機能は消失していると推定される.この一度消失した, 逆流した酸に対する食道の排出機能がどの程度, 可逆性なのかは今後の検討課題である.<BR>この点が解明されると逆流性食道炎に対する外科手術の適応が明確になると考えられる.

著者

佐藤 勝巳 山田 哲好 鶴岡 実枝子 原島 陽一

出版者

国文学研究資料館史料館

雑誌

史料館報 (ISSN:03859517)

巻号頁・発行日

no.49, pp.1-16, 1988-09-30

---

公文書館法と地方自治体における文書管理・史料保存文部省科学研究費補助金による研究成果報告旧家の家伝について―慈尊中橋家文書の整理を終えて―史料の収集と受人『史料の整理と管理』の刊行受贈図書彙報

著者

森岡 実穂

出版者

大学院英文学研究会

雑誌

リーディング

巻号頁・発行日

vol.15, pp.31-47, 1995-06-30

著者

入谷 忠光 井原 敬能 片岡 実 大家 隆弘

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SST, スペクトル拡散 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.98, no.378, pp.37-40, 1998-10-30

被引用文献数

1

---

日本の交通事故による死亡者が年間1万人であり, このうち交差点での出会い頭の事故が40%で, そして0.5秒速くブレーキかけることができれば50%の, また1秒ならば90%の事故が防げると言われている.このようにブレーキ操作を速くかけることを目的とした新しい車車間通信を提案する.すなわち各車両は現在の位置, 速度, ブレーキなどの情報を周りの車に電波で知らせると同時に, 他の車両と信号機の状態を受信する.各車両は周波数が異なる放送局であり, 同時に他の車の電波を受信する方式なので, アドレスを割り付ける必要が無い.マルチパスに打ち勝つために周波数ダイバーシティを用いたFSK方式で, しかも同期が容易な方法を提案する.

著者

佐藤 錬太郎 弓巾 和順 近藤 浩之 水上 雅晴 室谷 邦行 末岡 実 山際 明利 名畑 嘉則 小幡 敏行

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

---

国際的な学術動向を踏まえた上で研究交流を推進し、国内外の研究者と協力関係を構築した。最終年度には、中国の科挙学会「中華炎黄文化研究会科挙文化専業委員会」及び台湾国家科学委員会研究計画「清代經典詮釋方法與理論的轉向」の協力を得て、2009年8月に北海道大学において、「科挙と中華伝統文化」を主題とする科挙学国際シンポジウムを開催し、国内10名国外20名の科挙研究者を招聘し、科挙学の最新の研究成果を発表した。

著者

長篠 博文 片岡 実 木内 陽介

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. MBE, MEとバイオサイバネティックス

巻号頁・発行日

vol.98, no.174, pp.133-140, 1998-07-14

---

ヒトの人差し指のリズム運動において, 周波数の変化に伴う振動自由度の増減が観測されている。この現象は運動を駆動する神経回路のはたらきとして発現するものと考えられる。本研究はこの現象を発生する神経回路モデルを構成してその特性を解析したものである。ここでは2個の神経振動体の非対称な結合回路によってモデル化した。振動体内部のユニット間の結合強度および振動体間の結合強度の変化によって振動周波数の変化をもたらし, それに伴う振動モードの移行によりこの現象の発生を導いた。このモデルにおける振動モードの周期解の数値解析によって, 周期解の分岐現象を明らかにし, これによって発生する周期解の変化が振動自由度増減に対応することを示した。