著者

嶋本 譲 岡 実 田中 豊

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集 (ISSN:00290270)

巻号頁・発行日

vol.43, no.371, pp.2726-2737, 1977-07-25 (Released:2008-03-28)

参考文献数

8

被引用文献数

2

著者

田中 豊治

出版者

The Human Geographical Society of Japan

雑誌

人文地理 (ISSN:00187216)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.12-25,94, 1950-07-30 (Released:2009-04-28)

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1. In mountain villages great owners of forests are also main owners of arable land. As the forests are still in the possession of those great landlords and not yet distributed among the poor peasants, feudal control of landlords over the peasants still remains. Without the Re-distribution of forests there is no complete agricultural Reformation. The author shows the real state of things in several districts.2. The San-in District.The larger area of forests a village has the stronger the remains of feudal tenant system is there, which imposes upon tenant-farmers overwork and high rent. The prosperity of Japan's capitalism has involved such miserable lives of peasants.3. The Southern Ou District. In this district also, the larger area of land and forests a landlord has. He is generally the owner of the larger farm land. This is the fundamental condition for the maintenance of nago (boss of village) system, since the farmers need forests as a source of manure, fuel, and timber.4. The Kiso valleyThe forests are in the possession of the Imperial Household. The forests here supply manure and forage.5. Oki Island.Pastures here are owned by individuals but have been offered for common use for the villagers. But as stress has been laid on the management by the individual farmers, this system has stood on the verge of ruin. The problem here is different from those of other districts.6. and 7. If landlords are left to possess large area of forests, feudalism will remain in the villages, and capitalistic aggression will come out. The poor peasants, who have become independent as the result of Re-distribution of farm land, still needs forests to be distributed among them, before the democratization of the villages are really possible, since without forests agriculture and stock-raising would be incomplete.

著者

田中 豊人 高橋 省 大山 謙一 小縣 昭夫 中江 大

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本トキシコロジー学会学術年会 第38回日本トキシコロジー学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.20051, 2011 (Released:2011-08-11)

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【目的】ネオニコチノイド系農薬の殺虫剤であるクロチアニジンについて行動発達毒性試験を行い、マウスの次世代の行動発達に及ぼす影響の有無について検討する。 【方法】クロチアニジンを混餌法によりCD1マウスに0(対照群)、0.003%、0.006%、0.012%となるように調製してマウスのF0世代の5週齢からF1世代の12週齢までの2世代にわたって投与して、マウスの行動発達に及ぼす影響について検討した。 【結果】F0世代の探査行動では、雄の平均移動時間・立ち上がり回数・立ち上がり時間が用量依存的に増加する傾向が見られた。F1世代の仔マウスの体重は授乳期の初期に用量依存的に増加した。また、授乳期間中の行動発達では雄仔マウスの7日齢時遊泳試験の頭角度が用量依存的に抑制された。さらに、雌仔マウスの7日齢時背地走性が用量依存的に抑制された。F1世代の探査行動については、雌仔マウスの立ち上がり回数が用量依存的に増加する傾向が見られた。さらに、F1世代の雄成体マウスの移動時間が用量依存的に増加する傾向が見られ、一回あたりの平均立ち上がり時間が中濃度投与群で短縮された。F1世代の自発行動にはクロチアニジンの投与の影響は見られなかった。 【まとめ】本実験においてクロチアニジンの継代投与により、次世代マウスの行動発達に対していくつかの影響が観察された。本実験で用いられたクロチアニジンの用量はADI値を基に算出された(0.006%がADI値の約100倍相当)ものであるが、実際の人の摂取量はADI値の1/25以下であるので現実的なクロチアニジンの摂取量では人に対して影響を及ぼさないものと思われる。

著者

嶋田 武夫 羽田 知所 田中 豊

出版者

公益社団法人 日本船舶海洋工学会

雑誌

Techno marine 日本造船学会誌 (ISSN:09168699)

巻号頁・発行日

vol.865, pp.3-12, 2002-01-10 (Released:2018-03-28)

著者

大森 俊洋 草間 知枝 喜瀬 純男 田中 豊延 荒木 慶一 貝沼 亮介

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

まてりあ (ISSN:13402625)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.137-143, 2019-03-01 (Released:2019-03-01)

参考文献数

22

著者

森本 静夫 小塚 隆弘 高宮 誠 木村 晃二 松山 正也 栗林 幸夫 重田 帝子 梅村 純 原田 潤太 山田 哲久 鎌田 力三郎 氷見 和久 小川 暢也 田中 豊 中野 重行 Morimoto Sizuo Kozuka Takahiro Takamiya Makoto Kimura Kohji Matsuyama Seiya Kuribayashi Sachio Shigeta Akiko Umemura Jun Harada Junta Yamada Tetsuhisa Kamata Rikisabro Himi Kazuhisa Ogawa Nobuya Tanaka Yutaka Nakano Sigeyuki モリモト シズオ コヅカ タカヒロ タカミヤ マコト キムラ コウジ マツヤマ セイヤ クリバヤシ サチオ シゲタ アキコ ウメムラ ジュン ハラダ ジュンタ ヤマダ テツヒサ カマタ リキサブロウ ヒミ カズヒサ オガワ ノブヤ タナカ ユタカ ナカノ シゲユキ

出版者

日本医学放射線学会

雑誌

日本医学放射線学会雑誌 (ISSN:00480428)

巻号頁・発行日

vol.50, no.9, pp.1087-1101, 1990-09-25

著者

ラボアジエ [著] 田中豊助 原田紀子共訳

出版者

内田老鶴圃新社

巻号頁・発行日

1979

著者

アントワーヌ・ローラン・ラボアジエ著 田中豊助原田紀子共訳

出版者

内田老鶴圃新社

巻号頁・発行日

1973

著者

田中豊松 編

出版者

内外出版協会

巻号頁・発行日

1908

著者

田中 豊

出版者

The Geodetic Society of Japan

雑誌

測地学会誌 (ISSN:00380830)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.73-85, 1985

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地震予知の基礎的研究として,1978年以来大学,国立防災科学技術センター,地質調査所は,応力解放法,水圧破壊法,その他新開発された方法により応力測定を実施してきた.1984年中期までには地下開発設計や地熱開発計画に際し実施された測定を含めて50余地点の測定結果が報告された. これらの測定成果を概括し,方法,條件,地域を異にする測定値を比較し,現時点での応力測定の有意性を検討しておく必要がある.理論的厳密な補正は今後の研究を待つこととし,比較のため簡便なデータ処理を施し,応力測定成果を概観することにした. 1)水平最大応力方向は平均的にはテクトニツクな応力状態を十分反映していると思われる. 2)応力深度勾配は各地でそれぞれ異なる.応力解放法では限定地域内で西日本の標準応力深度勾配を求め,これと水圧破壊法による勾配と比較した.平均水平応力,水平せん断応力に関しては,西日本の深度勾配は水圧破壊法により東日本各地で得られた値のほぼ平均を示し,深度勾配の比較は,地下の応力状態を推定し,応力区を類別するために有用と思われる.3)応力深度勾配を用い,各深度の測定値を標準深度(今回300m)の応力値に換算し,水平主応力の地域分布図を画いた.これは応力区の広がり7活断層との関連,局地的異常など壷調べる上で有効と思われる.4)極浅発地震の発震機構から中間主応力軸は必ずしも鉛直ではないことが知られている.上部地殻の応力状態を明解に.示すたあ,3次元応力測定で得られた最大せん断応力面をステレオ投影した.これは地形影響の判定と同時に,活断層地域の局所的応力状態の推定にも役立つ. 以上のように各種の応力測定は十分地震予知の基礎研究として成果をあげつつあるが,応力変化を求めるにはまだ精度が不足であり精度向上と同時に,各種條件下の多数の測定資料がなお必要である.

著者

佐々 義也 染谷 和俊 磯村 雪彦 南 昭彦 田中 豊 蔵田 健治

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.45, no.8, 1991-08-20

著者

田中 豊人 高橋 省 大石 眞之 大橋 則雄 中江 大 小縣 昭夫

出版者

日本毒性学会

雑誌

日本トキシコロジー学会学術年会 第37回日本トキシコロジー学会学術年会

巻号頁・発行日

pp.387, 2010 (Released:2010-08-18)

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【目的】ネオニコチノイド系農薬の殺虫剤であるクロチアニジンについて行動発達毒性試験を行い,マウスの次世代の行動発達に及ぼす 影響の有無について検討する。 【方法】クロチアニジンを混餌法によりCD1マウスに0(対照群),0.002%,0.006%,0.018%となるように調製してF0世代の雌に妊 娠期及び授乳期に投与して,次世代マウスの行動発達に及ぼす影響について検討した。 【結果】F1世代の授乳期における仔マウスの体重は用量依存的に増加した。また,授乳期間中の行動発達では雌仔マウスの7日齢時正向 反射が用量依存的に促進された。探査行動についてはF1世代の雄仔マウスの平均移動速度が用量依存的に増加する傾向が見られた。さ らにF1世代の自発行動では雌成体マウスでは投与によると思われる影響は見られなかったが,雄成体マウスでは総移動距離・水平移動 回数・移動時間・平均移動速度・一回あたりの平均移動時間・立ち上がり時間・一回あたりの平均立ち上がり時間が中濃度投与群で促 進される傾向が見られた。 【まとめ】本実験においてクロチアニジンの妊娠期及び授乳期投与により,次世代マウスの行動発達に対していくつかの影響が観察され た。本実験で用いられたクロチアニジンの用量はADI値を基に算出された(0.006%がADI値の約100倍相当)ものであるが,実際の人 の摂取量はADI値の1/25以下であるので現実的なクロチアニジンの摂取量では人に対して影響を及ぼさないものと思われる。

著者

田中 豊 別所 辰哉 広田 純一

出版者

農村計画学会

雑誌

農村計画学会誌 (ISSN:09129731)

巻号頁・発行日

vol.19, no.19-suppl, pp.295-300, 2000-12-08 (Released:2011-04-13)

参考文献数

7

被引用文献数

1 2

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We analyze in this paper how the human network in a local community has been developed through the green tourism movement in the case of Yuda town in Iwate prefecture. We investigated who and how have been involved in the green tourism process by interviews and questionnaries to the related people. The findings are as follows; 1) The green tourism was managed by the Cooperatives and the local government in the carly stagr, but has turned to become locals people managing systems. 2) The green tourism movement has created and strengthen human networks within the local community. 3) Good initiatives of the local government was one of the most important factors to produce good results.

著者

田中 豊

出版者

学習院大学

雑誌

学習院大学大学院政治学研究科政治学論集 (ISSN:09147527)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-22, 1995-03

著者

五福 明夫 関 裕士 田中 豊

出版者

一般社団法人日本機械学会

雑誌

日本機械学會論文集. C編 (ISSN:03875024)

巻号頁・発行日

vol.65, no.632, pp.1544-1549, 1999-04-25

被引用文献数

4

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This study investigates a computer support system applying functional modeling techniques for the conceptual design phase of engineering systems. The previous paper proposed a systematic representation of design information from the viewpoints of goals, functions, and structure. This paper describes a support system of component assignment to functions by effectively using past design cases, where two case retrieval techniques are proposed. The one called "function flow simplification matching" simplifies the function flow of a case and compares it with the function flow specified by the designer. This matching technique realizes flexible case retrieval. The other is the utilization of ordinal component hierarchy data abstracted from past similar plant designs. The data is used to go into the details of design structure step by step. The feasibility of the component assignment technique is investigated by some design trials of a fluidized refuse incineration plant.

著者

三苫正雄, 田中豊太郎 著

出版者

厚生閣

巻号頁・発行日

1942

著者

田中 豊

出版者

日本社会心理学会

雑誌

社会心理学研究 (ISSN:09161503)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.120-122, 2013

著者

境田 慎一 鹿喰 善明 田中 豊 湯山 一郎

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. D-II, 情報・システム, II-情報処理 (ISSN:09151923)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.311-322, 1998-02-25

参考文献数

18

被引用文献数

31

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画像のオブジェクトベース符号化を行うためには, 前処理として領域分割が必要である.本論文では領域の統合処理を伴う実用的な手法を提案する.画像の領域分割法として広く利用されているK平均アルゴリズムによるクラスタリングは, 画像を小さな領域に過分括する傾向がある.また, 最初に与えるクラスタの形状に影響され本来の領域の境界以外の部分で分割される, あるいは初期クラスタ数の増加に応じて得られる領域の数が増大するという初期値依存性を有する.これらの問題点に対処するために, 本論文ではK平均アルゴリズムをベースとして, 多数決フィルタリング, ラベリングによる統合, 複数の分割結果の統合の3段階の処理手法を導入する.この手法を数種類の自然画像に適用し, 同一の領域分割処理のパラメータを用いても, 異なる画像中の物体の輪郭を抽出できることを確認した.また, 初期に与えるクラスタの数を変化させても領域を同様に抽出できることも確認した.更に複数の画像を用いたシミュレーション実験によりその有効性を検証した.本手法は少ない演算量で良好な領域分割結果が得られるだけでなく, 初期クラスタや画像に影響されないロバストな処理であるため, オブジェクトベース符号化の要素技術として有効である.

著者

田中 豊三

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.323-327, 1992-12-01

被引用文献数

1

著者

田中 豊 田中 寅夫

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報 = Disaster Prevention Research Institute Annuals (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.45-60, 1961-03-01