著者
日下部 修介 田村 大輔 小竹 宏朋 作 誠太郎 本間 文将 村松 泰徳 堀田 正人
出版者
特定非営利活動法人 日本歯科保存学会
雑誌
日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.353-359, 2013-08-31 (Released:2017-04-28)

目的:本研究の目的は,口腔ケアに用いる至適カテキン粉末緑茶濃度,口腔内細菌に対する抗菌性,およびカテキンの口腔内細菌に及ぼす影響について検討することである.材料と方法:本実験では,供試したカテキンとしてカテキン粉末緑茶(以下,カテキン),供試細菌としてStreptococcus mutans, Streptococcus sanguinisを用いた.抗菌性試験においては,カテキン濃度を1.9, 1.0, 0.75, 0.5, 0.25g/lとなるようTSBY培地に混和して平面培地を作製し,これらに菌液を摂取し,嫌気条件下にて37℃,48時間培養し,最小発育阻止濃度を判定した.また,カテキンの口腔内細菌に及ぼす影響についてSEMおよびTEM(ネガティブ染色)を用いて,S. mutans, S. sanguinisの菌液を1.9g/lに調整したカテキン溶液に滴下後1時間および3時間の細菌の状態を観察した.結果:抗菌性試験として,1.9g/lのカテキン含有TSBY培地に細菌発育が認められなかった.カテキンのS. mutansに対するMICは1.9g/l, S. sanguinisは0.25g/lであった.SEMによる観察では,カテキンを作用したS. mutansおよびS. sanguinisは,1時間および3時間作用後における菌数が少なく,残存している菌体の形態変化が認められる傾向にあった.TEM観察においても,カテキンを作用させた細菌の形態変化が観察された.結論:以上のことから,カテキン粉末緑茶は口腔内細菌に対して抗菌効果を有し,口腔ケアとそれに伴う局所的および全身的疾患の予防に有益であることが示唆された.
著者
塩田 繁人 三上 直剛 田村 大 村井 千賀 宮口 英樹
出版者
一般社団法人 日本作業療法士協会
雑誌
作業療法 (ISSN:02894920)
巻号頁・発行日
vol.42, no.6, pp.817-820, 2023-12-15 (Released:2023-12-15)
参考文献数
10

本研究の目的は,生活歴の評価手法の確立に向けた予備的研究として,生活行為向上マネジメント(以下,MTDLP)事例を対象にテキストマイニングを用いて生活歴を分類することである.方法は,MTDLP事例報告登録データベースで公開されている直近100事例を対象に生活歴のテキストデータを抽出し,テキストマイニングを用いて共起ネットワークを作成し,カテゴリーをICFコードに分類した.事例の生活歴は活動と参加7項目および3つのライフイベントに分類された.今後は,ライフステージごとの社会参加に焦点を当てた生活歴の評価手法を作成する予定である.
著者
田村 大輔 三浦 琢磨 上原 里程 菅谷 憲夫
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.79, no.7, pp.427-432, 2005-07-20 (Released:2011-05-20)
参考文献数
17
被引用文献数
2 2

日本では, 不活化インフルエンザワクチンの接種量は, 1歳以下の乳児では0.1mL/回を2回接種することと規定されている.乳児の接種量は欧米の0.25mL/回と比較して少量であり, それが乳児のワクチン効果が低い原因ではないかと推測してこの研究を行った.本研究では, 8~11カ月の1歳未満の乳児26例 (94±0.9カ月) に0.1mL/回, 12~17カ月の1歳児の22例 (13.4±1.3カ月) に0.2mL/回をそれぞれ2回接種し, 総計48症例で抗体価上昇について比較検討をした.その結果, 赤血球凝集抑制 (Hemagglutination Inhibition: HI) 試験で, 発病予防に有効と考えられる40倍以上の抗体価を獲得した割合は, 乳児では1歳児と比べて有意に低値であった (Aソ連型;23%vs77% (p<0.001), A香港型;39%vs73% (p=0.03), B型;0%vs32% (p=0.002)).4倍 (2管) 以上の抗体価上昇の割合では, A香港型では有意差を認めなかったが, Aソ連型とB型においては乳児では有意に低値であった (Aソ連型;74%vs91% (p=0.04), A香港型;54%vs78% (p=0.09), B型;0%vs39% (p<0.001)).獲得された抗体価の平均値はA香港型では有意差を認めなかったが, Aソ連型とB型においては乳児では有意に低値であった (Aソ連型;19倍vs56倍 (p<0.001), A香港型;21倍vs43倍 (p=0.09), B型;8倍vs14倍 (p<0.001)).本研究での乳児と1歳児での抗体反応の差は, 年齢差ではなくワクチン接種量の差 (0.1mL vs 0.2mL) を反映したものと考えられる.乳児に対する現行の接種量ではワクチンの有効性は期待できず, 乳児も0.2mL/回に増量することが必要と考えられた.
著者
寺下 智美 立原 素子 堂國 良太 吉崎 飛鳥 関谷 怜奈 田村 大介 山本 正嗣 上領 博 小林 和幸 西村 善博
出版者
特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会
雑誌
気管支学 (ISSN:02872137)
巻号頁・発行日
vol.40, no.2, pp.163-167, 2018-03-25 (Released:2018-03-29)
参考文献数
11
被引用文献数
1

背景.炎症性筋線維芽細胞腫inflammatory myofibroblastic tumor(IMT)は稀な低悪性度の軟部腫瘍であり,術前診断しえた例は非常に少ない.症例.39歳,男性.健診での胸部異常陰影の精査目的で当院を紹介受診された.胸部CTでは造影効果を伴う左B8をほぼ閉塞するような境界明瞭な4 cm大の腫瘤影を認めるも,血液検査では炎症反応の亢進や腫瘍マーカー値の上昇を認めなかった.気管支鏡検査では左B8に発赤を伴う腫瘤の露頭を認めた.経気管支針生検transbronchial needle aspiration(TBNA)にてリンパ球などの炎症細胞の浸潤を伴った細胞密度の高い紡錘形細胞の増生を認め,α-smooth muscle actin(αSMA)とanaplastic lymphoma kinase(ALK)陽性であったためIMTと診断した.結論.本症例のように若年者の孤発結節影を認めた場合,IMTを鑑別にあげる必要がある.TBNAとALKの免疫染色は,術前診断に有用な手法であると考えられた.
著者
田村 大樹
出版者
産業学会
雑誌
産業学会研究年報 (ISSN:09187162)
巻号頁・発行日
vol.1997, no.12, pp.37-50,117, 1997-03-30 (Released:2009-10-08)

How does tertiary industry relate to the phenomenon, called ‘hollowing out’ of industry? This article aims to clarify this relation, in which, at first sight, we can't see any direct link. If hollowing out is specific to the manufacturing industry, then tertiary industry cannot play any role there. But, some economic activities such as finance, distribution or software production, which are ordinarily included in the tertiary industry, are also being hollowed out from Japan.In the beginning, we try to subdivide tertiary industries into rational categories, giving us three new groups of activities, i. e. ‘service’ in a narrow sense, ‘information intermediation’ and ‘space overcoming’. These subcategories give us clear-cut insight about the service economy. Tertiarization of the economy, which is usually described as a statistical reality, is not a service related phenomenon but an information related one. In this process, Information intermediation activities have had more important roles than service activities.In Japan, the problem of hollowing out has arisen over the last few years. On the other hand, the issue of an information society has been argued about for three decades. We must therefore introduce a new point of view to realize that the hollowing out has its origin in the advancement of information technology. We think many recent social changes have stemmed from the coming of a new phase of the information society. It is characterized by densely woven computer networks. In our perspective, these networks mean that the order of spatial information flow has changed. In another words, the logic of space overcoming activity governing information flow has been replaced by the new one of light speed.In general, contents of spatial flow consist of material, human and information. Liquidity of information flow is highest and that of human flow is lowest. The recent expansion of networks make information flows smoother. We can say that, in information terms, national boundaries are disappearing. We conclude that the hollowing out of economic activities are caused by expanding information networks, which enhance information intermediation through improvement of space overcoming ability of information.
著者
大塚裕太 田村 大輔 石原 進
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2007, no.44, pp.15-20, 2007-05-17
参考文献数
7
被引用文献数
1

RTPやTFRCといったリアルタイム通信を行うためのトランスポートプロトコルは通信環境観測によるフィードバック制御によって送信レート制御を行っている.そのため無線LAN環境においてハンドオーバが発生した場合,ハンドオーバ前もしくはハンドオーバ中に発生したパケットロスといった観測情報がハンドオーバ後も保持され,正確なレート制御ができない可能性がある.本稿ではシミュレーションによって,TFRCを採用したDCCP OOID3によるビデオストリーム通信を行う移動端末が混雑した環境にハンドオーバを行った場合のハンドオーバ実行中に発生する接続不能期間がハンドオーバ後の通信品質に与える影響を評価しその対策を検討する.Transport protocols such as RTP and TFRC take control of sending rate by feedback-controls which measure RTT, packet loss rate, etc. On wireless LANs, the communication condition changes drastically when a node hands over from an uncongested access point to a congested one. However, the node keeps measured values after handover. Because of this, the node may not be able to control the sending rate accurately. In this paper, we present the result of simulations of DCCP CCID3 video streams adopting TFRC focused on disconnection period due to heavy loaded wireless LAN handover. We also discuss some schemes to avoid the effect of handovers.
著者
軽部 彰宏 齋藤 史子 長尾 大輔 田村 大輔 尾野 夏紀 木村 菜桜子
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.1-8, 2014 (Released:2014-07-24)
参考文献数
12

平成24年度より由利本荘地区 (由利本荘市, にかほ市) で, 細胞診のみによる従来の子宮頸がん検診にHPV検査を併用したHPV併用検診が開始された。1年間で772名がHPV併用検診を受診し, 87症例 (11.3%) がHPV検査陽性であった。その後に精査受診し, 組織診断まで追跡可能であった64症例 (73.6%) の結果について示した。細胞診が正常でHPV検査が陽性であった症例の67.6%にCIN1以上の病変が認められ, CIN2以上が5例発見された。従来の細胞診のみで発見されたCIN2以上は9例であったが, HPV検査を併用することでCIN2以上は14例となった。子宮頸がん検診の精度を向上させるために, HPV併用検診を積極的に取り入れていくべきと考えられた。
著者
原田 曜平 聞き手:田村 大
雑誌
情報処理
巻号頁・発行日
vol.54, no.10, pp.1058-1062, 2013-09-15

本稿は,若者研究の専門家として知られる原田曜平氏に,現代の若者の研究法,およびこれまでの研究成果を伺ったインタビュー録である.同氏がリーダーを務める,博報堂ブランドデザイン若者研究所が編み出してきた若者研究の手法を,具体例を交えて紹介するとともに,とりわけソーシャルメディアなどの情報媒体を通じて大きな変化を遂げてきた,10代,20代の若者の行動や価値観の現在を紹介する.