著者

礒田 正美

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 45 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.37-40, 2021 (Released:2021-12-20)

参考文献数

6

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乗数・被乗数の順序問題は,各国教育課程設計上の問題である.本稿の目的は,今日の学校数学が基盤とする西洋数学において,かけ算の式の見方,乗数・被乗数の順序にかかる変更,逆転が,歴史上,いかなる形で現れたのか,そのルーツを特定し,その設計に際しての論拠を示すことにある.そのために本稿では,筆算と文字式導入の歴史に注目し,その導入にかかる主要原典であるFibonacci (1202), Reisch (1504), Descartes (1637), Oughtred(1656, 1694)を参照し,そのルーツを特定した.原因は,筆算に対する文字式表現の導入後に筆算に式の演算記号が導入されたことであり,その際,九九の倍数詞読みを止め,式にあわせて筆算を書くように規約を変えたこと,算術としての筆算が,式を演算とみなし式の値を得る算法として筆算を用いる算術に変わったことに起因する.

著者

礒田 正美

出版者

一般社団法人 日本科学教育学会

雑誌

日本科学教育学会年会論文集 44 (ISSN:21863628)

巻号頁・発行日

pp.27-30, 2020 (Released:2020-11-27)

参考文献数

1

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授業研究の世界展開過程で、日本型の考えることの教育を実現する系統的な教科書が各国政府より求められるようになった。各国への教科書翻案では、目標・系統を説明するターミノロジーの国際共有化研究が求められる。本稿では、Isoda, M., Olfos,R. (to appear)を前提に、かけ算の指導内容を特定するターミノロジーとその国際的共有の必要を示す目的から、各国が乗数、被乗数の扱いに関わって直面する矛盾、その解消法、その教育対象化への国際的な営みを例示し、各国と協同展開する数学教育学術用語の国際的研究開発動向を示した。

著者

礒田 正美 銀島 文 小原 豊 松嵜 昭雄 岸本 忠之 溝口 達也

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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本研究の目的は、日本型教科教育を国際共有する契機として、算数教育の場合においてそのターミノロジー(学術用語体系)を英語で著す教員(研究者を含む)研修書を開発し、そのターミノロジーの採用によって、いかに教材を語る教授学的内容知識が深化するかを示すとともに、その成果をふまえ個別算数教育用語の語用マップを作成し、そのターミノロジーをユニバーサルに通用する内容に更新することにある。

著者

礒田 正美 野村 剛 柳橋 輝広 岸本 忠之

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)

巻号頁・発行日

vol.79, no.1, pp.2-12, 1997-01-01

参考文献数

40

被引用文献数

1

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本研究は,数学的コミニュケーション力育成という今日的教育目標に対して,一斉指導の場面で二人教師が対立意見を闘わす討論を常設したティームティーチングの新たな方法を導入することで,生徒がいかに二人教師の討論に関係を持ち,授業への参画の仕方を変化させていったかを1年にわたり記録し,分析したものである.,生徒は,教師の討論に耳を傾けることにはじまり,自然に討論に口を挟むようになり,やがて,自由に意見を言うようになった.,そして,生徒が自ら教師の討論を代弁し,さらには生徒どうしが自ら討論を起こすようになっていった.,その分析から,教師が討論の見本を示せば,生徒も漸次討論に加わるようになり,やがて自ら討論できるようになること,自ら討論に加わることにこそ価値を認めた数学の授業観が生徒に育つことが確認された.,そして,適切な見本を示し,生徒の討論への参画の仕方が漸次進化するように年間指導計画を構成し,日々の学習指導を工夫すればすれば,討論は指導可能であることが示唆された.,

著者

礒田 正美 ゴンザレス オルランド

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.61-76, 2012-03-10

著者

ゴンザレス オルランド 礒田 正美

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

科学教育研究 (ISSN:03864553)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.139-152, 2011-06-10

被引用文献数

2

著者

佐藤 眞理子 中田 英雄 礒田 正美

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2005

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近年、国際援助コミュニティの教育分野の主な援助手法となっているセクターワイドアプローチについて、援助供与国(アメリカ・スウェーデン)と援助受け取り国(バングラデシュ)の実地調査(インタビュー・資料収集等)を行い、国際社会におけるセクターワイドアプローチの展開状況を分析した。援助供与国では、基礎教育開発援助の具体的事例をアメリカのUSAID(米国国債開発庁)及びSida(スウェーデン国際開発庁)から収集、まとめ、分析した。セクターワイドアプローチは重点領域のモデルとなるデモンストレーション方式で行われ、それらが基本フィールドとなって地域と国レベルでネットワークを構築するというものである。バングラデシュでは、政策支援型援助であるPrimary Education Development Programを取り上げ、バングラデシュ政府のオーナーシップについてバングラデシュ政府側と援助供与側の担当者と協議し、セクターワイドアプローチの課題を明らかにした。結果、セクターワイドアプローチは国際社会では現在共用されている援助手法ではないことが指摘され、今後のさらなる調査が必要とされた。

著者

アビラ オルテガ ナポレオン 礒田 正美

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

数学教育論文発表会論文集

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.789-794, 2010-11-13

著者

礒田 正美 橋本 是浩 飯島 康之 能田 伸彦 Whitman N.C.

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

数学教育論文発表会論文集

巻号頁・発行日

vol.25, pp.25-30, 1992-11-14

著者

礒田 正美 關谷 武司 木村 英一 阿部 しおり 小西 忠男 坪田 耕三

出版者

公益社団法人日本数学教育学会

雑誌

数学教育論文発表会論文集

巻号頁・発行日

vol.37, pp.733-734, 2004-11-20

著者

礒田 正美 小川 義和 小原 豊 田中 二郎 佐々木 建昭 長崎 栄三 清水 静海 宮川 健

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究の高次目標は、世界で有効に活用しえる算数・数学教材・教具を開発することである。具的には、数学を学ぶ意欲を喚起し、さらに深く知る契機を提供する機関として科学系博物館の展示・教育システムを活用し、科学系博物館向け数学展示、実験教材を開発し、数学における具体的で体験的な教育プログラムを提供することを目的とする。国立科学博物館、牛久市教育委員会、つくば市教育委員会、埼玉県立春日部高等学校、埼玉県立大宮高等学校の協力を得て、3年間を通して、科学博物館等で活用しえる数学展示、実験教材の事例開発を行った。蓄積した事例を領域でまとめれば、次の6領域になる:(1)透視の数理、(2)変換の数理、(3)機構の数理、(4)音階の数理、(5)測量の数理、(6)それ以外。開発教材の特徴は、学年、学校段階によらず、様々な学習が可能である点である。報告書は事例を示した。開発教材は、内外で注目を浴びた。国内では、小中接続・連携、中高接続・連携、高大接続・連携の立場から注目され、飛び込み授業のための事例集の出版を依頼された。変換の数理ではソフトウエア開発も行い、WEB上で閲覧可能である。国外では、国際会議で招待講演を2回(韓国、香港)、全体講演を1回(台湾)、研究発表を1回(ローマ)、海外での講習を2回(フィリピン、ホンジュラス)行った。特に数学教育国際委員会100周年記念国際会議では、ヨーロッパにおける教具の歴史的発展からの系譜をたどった。また、効果的な発表の方法についての調査もあわせて行った。既にフィリピン、ホンジュラスで開発したソフトウエアが利用される見込みとなった。成果をWEB公開することで、当初の予定通り様々な場で役立つ数学展示教材の開発が実現した。SHH, SPPなどでも成果を利用したい旨、依頼を得ている。博物館に展示することは将来的な課題であるが、成果は教育の場で活用しえる状況にある。

著者

礒田 正美 大谷 実 二宮 裕之 溝口 達也 岸本 忠之 小原 豊 讃岐 勝

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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本研究は、授業力を改善する教師教育教材書(含むビデオ)を海外共同研究者等と日本語・英語で開発することを目的に行われた。ビデオ教材と日本語の教員研修書、英語版教材書の開発がおこなわれ、教師向け日本の指導法教材書出版、算数教科書英語版、教師教育用算数問題解決教科書が開発された。 本研究の成果を教員研修ツールとして採用した国・機関は、オーストラリアNSW州教育省、タイ教育省教員研修プロジェクト、東南アジア教育大臣機機構などである。成果は、国際的に注目され、筑波大学・アジア太平洋経済協力国際会議をはじめとする著名な国際会議で全体講演の形などで報告された。

著者

礒田 正美 關谷 武司 木村 英一 西方 憲広 阿部 しおり 齊藤 一彦 小西 忠男

出版者

一般社団法人日本科学教育学会

雑誌

年会論文集 (ISSN:09134476)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.327-328, 2004-07-30