著者
大谷 実
出版者
公益社団法人 日本数学教育学会
雑誌
日本数学教育学会誌 (ISSN:0021471X)
巻号頁・発行日
vol.102, no.2, pp.1, 2020-02-01 (Released:2021-02-01)
参考文献数
3
被引用文献数
1
著者
大谷 実
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.12, no.6, pp.120-131, 1961-03-30

資料
著者
大谷 実 Otani Minoru
巻号頁・発行日
2000

本節では、本論文の研究主題を近年の研究動向に位置付けることにより、本論文の目的を定式化する。1.問題の所在 1.1.研究主題の位置 本論分で筆者が取り組む研究主題は、「学校数学の一斉授業における数学的活動の社会的構成」である。この主題の意味を説明するには、「一斉授業」、「数学的活動」、そして「社会的構成」という鍵概念の意味と、それらの相互関連性を示すことが必要である。本論文の研究主題は、数学教育論、数学論、認知発達論、そして授業研究法における近年の展開に位置づけられる。 ・・・
著者
大谷 実 瀬沼 花子
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集
巻号頁・発行日
vol.28, pp.133-136, 2004

数学教育における創造性の育成に関して,才能豊かな児童・生徒に対する特別な方策を講じてきたハンガリーを取り上げ,その伝統と今日的課題を整理する.①数学は初等・中等教育段階の必履修教科であり,数学コンテストや数学教育雑誌等が創造性育成の重要な手段として機能している.②社会主義崩壊後,中等教育の拡充・と多様化が進み,数学優秀児のクラス数が増大した.③国家基本教育課程(NAT)の実施と欧州連合加盟により,数学の教育内容の大幅なレベルダウンと授業時間数の削減,学力低下が懸念されている.
著者
大谷 実
出版者
同志社大学
雑誌
同志社法學 (ISSN:03877612)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.58-103, 1970-03-31

資料
著者
嶺井 明子 関 啓子 遠藤 忠 岩崎 正吾 川野辺 敏 水谷 邦子 森岡 修一 福田 誠治 松永 裕二 澤野 由紀子 大谷 実 高瀬 淳 木之下 健一 タスタンベコワ クアニシ デメジャン アドレット ミソチコ グリゴリー アスカルベック クサイーノフ セリック オミルバエフ 菅野 怜子 サイダ マフカモワ 伊藤 宏典 アブドゥジャボル ラフモノフ ズバイドゥッロ ウバイドゥロエフ
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

中央アジア4カ国は独立国家樹立後、国連やユネスコ加盟を果たし、脱・社会主義、民主的法治国家の樹立をめざし教育改革に着手した。国外からの協力と援助(ユネスコ、国際援助機関、ロシアなど)、及び国内事情(多民族国家、イスラム的伝統、都市と農村の格差、経済の人材需要など)の葛藤の中で教育政策が推進されている。初等中等教育の高い就学率、教育の世俗制、多民族への配慮などソ連時代からの正の遺産を多く継承しているが、教育へ市場原理が導入され競争的環境が強化されている。高等教育ではボローニャ・プロセスに対応した改革が進んでおり、無償制は後退している。
著者
大谷 実 杉野 修 森川 良忠 館山 佳尚 濱田 幾太郎 浜田 幾太郎
出版者
独立行政法人産業技術総合研究所
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

第一原理分子動力学シミュレーション手法を用いて,電気化学反応のシミュレーションを行った.固液界面における電子移動反応・界面構造の変化・吸着状態の変化など,電圧を印加した界面に特有な物理が多数明らかになった.
著者
礒田 正美 大谷 実 二宮 裕之 溝口 達也 岸本 忠之 小原 豊 讃岐 勝
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究は、授業力を改善する教師教育教材書(含むビデオ)を海外共同研究者等と日本語・英語で開発することを目的に行われた。ビデオ教材と日本語の教員研修書、英語版教材書の開発がおこなわれ、教師向け日本の指導法教材書出版、算数教科書英語版、教師教育用算数問題解決教科書が開発された。 本研究の成果を教員研修ツールとして採用した国・機関は、オーストラリアNSW州教育省、タイ教育省教員研修プロジェクト、東南アジア教育大臣機機構などである。成果は、国際的に注目され、筑波大学・アジア太平洋経済協力国際会議をはじめとする著名な国際会議で全体講演の形などで報告された。
著者
大谷 実
出版者
金沢大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2007

本研究の目的は,数学と実生活を結ぶ学校・地域・社会の連携モデルを開発し評価することである。これは,2つの分野(ア),(イ)において連携システムを構築することである。(ア)は,学校での数学の教科外活動システムの開発である。モデル国として,オランダのMath-Alympiad並びにMath B-Dayのコンテストで,日常事象の考察に数学を生かす問題を取り上げている。こうした学校での教科外活動は,わが国ではほとんど実施されておらす,その組織,運営形態,実施方法等を実地調査し,それを踏まえて金沢大学附属高等学校で実施し,その成果を評価した。このことに関して,親族の急逝のため,オランダの実地調査を実施することができず,実地調査費用を返還した。(イ)は,地域・社会との連携システムの構築であり,2つの下位課題(i),(ii)を遂行した。(i)は,金沢大学教育学部の地域貢献事業の一つとして,金沢大学のサテライト施設を会場として主催する校外学習の機会である「算数・数学チャレンジクラブ」のカリキュラム開発である。その際に,カリキュラムを日常事象の考察に算数・数学を生かす内容で編成した。(ii)は,諸外国の「数学博物館」や,わが国の「ハンズオン・マス研究会」等の調査研究をすることにより,上記クラブ等に参加する児童・生徒・保護者・一般市民が,触れて観賞することができるハンズ・オン的な展示ブースについての調査を行った。上記に述べた理由により,当初予定していた展示ブースの設置は実現できなかった。