著者
礒田 正美 銀島 文 小原 豊 松嵜 昭雄 岸本 忠之 溝口 達也
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

本研究の目的は、日本型教科教育を国際共有する契機として、算数教育の場合においてそのターミノロジー(学術用語体系)を英語で著す教員(研究者を含む)研修書を開発し、そのターミノロジーの採用によって、いかに教材を語る教授学的内容知識が深化するかを示すとともに、その成果をふまえ個別算数教育用語の語用マップを作成し、そのターミノロジーをユニバーサルに通用する内容に更新することにある。
著者
小原 豊 Yutaka OHARA
出版者
鳴門教育大学
雑誌
鳴門教育大学研究紀要 = Research bulletin of Naruto University of Education (ISSN:18807194)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.206-215, 2007-03-05

The purpose of this study is to identify the multiplier effect in elementary school students from 4th to 6th grades who had already learned multiplication, and to investigate how to overcome it. For this purpose, we set the two viewpoints of i) the consciousness about the size relation of multiplier, multiplier, and product, and ii) the relation with results of ×0 and ×1, and a questionnaire investigation for students is carried out in order to inquire the feature and tendency of their understanding. According to the questionnaire for 638 students in four elementary schools, it checked that multiplier effect was especially seen in the 4th and 5th grade students. Moreover, in order to explore the cause, the consciousness of students who show the multiplier effect was followed up by using the selection problem and case method. These results showed that (1) the students who show multiplier effect especially tends to take notice of the size relation between multiplier and multiplier. (2) leanings of ×0 and ×1 could not prevent the belief "becoming large whenever it multiply", and these suggested that the consistent consideration of supports in teaching of integer, rational numbers, proportion and ratio was required.
著者
小原 豊
出版者
鳴門教育大学
雑誌
鳴門教育大学研究紀要 (ISSN:18807194)
巻号頁・発行日
vol.22, pp.206-215, 2007

The purpose of this study is to identify the multiplier effect in elementary school students from 4th to 6th grades who had already learned multiplication, and to investigate how to overcome it. For this purpose, we set the two viewpoints of i) the consciousness about the size relation of multiplier, multiplier, and product, and ii) the relation with results of ×0 and ×1, and a questionnaire investigation for students is carried out in order to inquire the feature and tendency of their understanding. According to the questionnaire for 638 students in four elementary schools, it checked that multiplier effect was especially seen in the 4th and 5th grade students. Moreover, in order to explore the cause, the consciousness of students who show the multiplier effect was followed up by using the selection problem and case method. These results showed that (1) the students who show multiplier effect especially tends to take notice of the size relation between multiplier and multiplier. (2) leanings of ×0 and ×1 could not prevent the belief "becoming large whenever it multiply", and these suggested that the consistent consideration of supports in teaching of integer, rational numbers, proportion and ratio was required.
著者
小原 豊
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会年会論文集 (ISSN:21863628)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.163-166, 2005

本稿の目的は,国際教育協力分野の教員研修による成果を持続・普及させる一助として授業アーカイブスのあり方に関する若干の考察を行い、その基本的な問題点を整理することである。レクチャ、エキスパート、トレイニーの3っのカテゴリー別でアーカイブスの役割を述べた上で、その問題点を技術面(ファイルサイズと配信方式、データ収録・編集技法)、運用面(研修員のICT能力拡充、メンタリング、省力化、キラーコンテンツ確保)、法規面(著作権、肖像権、個人情報保護)から整理した。
著者
小原 豊
出版者
鳴門教育大学教員教育国際協力センター
雑誌
鳴門教育大学国際教育協力研究 (ISSN:18810799)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.63-69, 2006

本論文の目的は,開発途上国におけるIT 教育の基本的な問題点を指摘した上で,e-learning,特に授業アーカイブスのあり方に関する若干の考察を行い,その基本的な問題点を明らかにすることである.レクチャ,エキスパート,トレイニーの3つのカテゴリー別でアーカイブスの役割を述べた上で,その問題点を技術面(ファイルサイズと配信方式,データ収録・編集技法),運用面(研修員のIT 能力拡充,省力化,キラーコンテンツ確保),法規面(著作権,肖像権,個人情報保護),利用面(メンタリング,情報モラル)から整理した.
著者
竹中 興慈 落合 明子 小原 豊志 井川 眞砂
出版者
東北大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2001

本研究では、アメリカ合衆国における「白人性」whiteness意識の構築とその展開過程を社会史的、文化的、思想史的側面から学際的、総合的に検討した。全年度を通じて、毎週1回、2〜3時間程度の研究会を開催した。研究会では、主としてD.Roediger, The Wages of the Whiteness(白人性の代償)をテキストにして、その内容理解とともに、諸問題に関するディスカッションを行った。そのなかで浮上した様々な問題点の解決、および各研究分担者の関連諸テーマを深めるための資料収集、およびアメリカ合衆国の研究者との意見交換のために、平成13年度に竹中興慈がイリノイ州シカゴ、平成14年度に井川眞砂がニューヨーク州エルマイラ、平成15年度に小原豊志がノースカロライナ州チャペルヒルへ出張した。研究補助金による研究の締めくくりとして、『アメリカ社会における「白人性」成立の学際的総合研究』を公刊した。各研究分担者が執筆した内容は、1.竹中が「日本における『白人性』研究の現状と展望」というテーマで、日本における「白人性」研究の持つ問題点と展望を考察した。2.井川は「『ハックルベリー・フィンの冒険』をめぐる人種主義論争-19世紀アメリカの白人作家が描写した黒人像」というテーマで、今日のアメリカ合衆国で展開されている本作品の人種主義論争に関わる黒人描写を検討した。3.小原は「アメリカ合衆国における黒人選挙権問題の19世紀的展開-選挙権における『白さ』の研究-」というテーマで、南北戦争を画期にした選挙権のおける「白さ」の構築・解消・再構築の過程を追究した。4.落合は「人種と記憶-『記憶の場』としての映画『グローリー』-」というテーマで、南北戦争をめぐる記憶の形成と、黒人の排除によって成立した白人性の構築との関係を検討した。
著者
小原 豊志
出版者
山口大学
雑誌
奨励研究(A)
巻号頁・発行日
1997

今年度は、南北戦争以降の黒人選挙権問題の展開を検討した。特に報告者が注目したのは、南北戦争直後に成立した合衆国憲法修正第15条である。なぜなら本条項は「黒人選挙権保障条項」として知られるように選挙権における人種差別を禁止したにもかかわらず、結局のところ19世紀末の南部に展開した黒人選挙権剥奪運動を阻止しえなかったからである。そこで報告者は、本条項の成立過程を追跡することにより、同条項の意義を再検討できると考えた。考察から明らかになったのは、合衆国の国制的特質および当時の黒人選挙権観が本条項の成立に大きな制約を与えたということである。すなわち前者についていえば、そもそも建国期から選挙権授権権限は州に帰属していたのであり、連邦政府が選挙権問題に干渉する余地はなかったのである。こうした「選挙権におけるフェデラリズム体制」が既に確立していたために、連邦が直接黒人に選挙権を付与することは国制上不可能であったわけである。さらに後者についていえば、世論の反黒人選挙権感情は戦前から一貫して強固であり、奴隷制の存在しない北部においても大半の州が黒人選挙権を拒絶していた。しかしながら、憲法修正条項が成立するためには四分の三以上の州で承認を得る必要があったため、黒人に対象を限定した選挙権保障条項案は各州から否決されるおそれがあった。以上の国制的制約および世論的背景のために、合衆国憲法修正第15条は選挙権授権にあたって各州に人種資格の設定のみを禁止するという内容にならざるをえなかったといえる。以上のことから、合衆国憲法修正第15条は消極的かつ間接的な「黒人選挙権保障条項」であったといえ、本条項においても「選挙権のフェデラリズム体制」を根本的に変革し得なかったことが後の南部黒人選挙権剥奪運動を招来する一因であったといえる。
著者
礒田 正美 小川 義和 小原 豊 田中 二郎 佐々木 建昭 長崎 栄三 清水 静海 宮川 健
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2005

本研究の高次目標は、世界で有効に活用しえる算数・数学教材・教具を開発することである。具的には、数学を学ぶ意欲を喚起し、さらに深く知る契機を提供する機関として科学系博物館の展示・教育システムを活用し、科学系博物館向け数学展示、実験教材を開発し、数学における具体的で体験的な教育プログラムを提供することを目的とする。国立科学博物館、牛久市教育委員会、つくば市教育委員会、埼玉県立春日部高等学校、埼玉県立大宮高等学校の協力を得て、3年間を通して、科学博物館等で活用しえる数学展示、実験教材の事例開発を行った。蓄積した事例を領域でまとめれば、次の6領域になる:(1)透視の数理、(2)変換の数理、(3)機構の数理、(4)音階の数理、(5)測量の数理、(6)それ以外。開発教材の特徴は、学年、学校段階によらず、様々な学習が可能である点である。報告書は事例を示した。開発教材は、内外で注目を浴びた。国内では、小中接続・連携、中高接続・連携、高大接続・連携の立場から注目され、飛び込み授業のための事例集の出版を依頼された。変換の数理ではソフトウエア開発も行い、WEB上で閲覧可能である。国外では、国際会議で招待講演を2回(韓国、香港)、全体講演を1回(台湾)、研究発表を1回(ローマ)、海外での講習を2回(フィリピン、ホンジュラス)行った。特に数学教育国際委員会100周年記念国際会議では、ヨーロッパにおける教具の歴史的発展からの系譜をたどった。また、効果的な発表の方法についての調査もあわせて行った。既にフィリピン、ホンジュラスで開発したソフトウエアが利用される見込みとなった。成果をWEB公開することで、当初の予定通り様々な場で役立つ数学展示教材の開発が実現した。SHH, SPPなどでも成果を利用したい旨、依頼を得ている。博物館に展示することは将来的な課題であるが、成果は教育の場で活用しえる状況にある。
著者
礒田 正美 大谷 実 二宮 裕之 溝口 達也 岸本 忠之 小原 豊 讃岐 勝
出版者
筑波大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究は、授業力を改善する教師教育教材書(含むビデオ)を海外共同研究者等と日本語・英語で開発することを目的に行われた。ビデオ教材と日本語の教員研修書、英語版教材書の開発がおこなわれ、教師向け日本の指導法教材書出版、算数教科書英語版、教師教育用算数問題解決教科書が開発された。 本研究の成果を教員研修ツールとして採用した国・機関は、オーストラリアNSW州教育省、タイ教育省教員研修プロジェクト、東南アジア教育大臣機機構などである。成果は、国際的に注目され、筑波大学・アジア太平洋経済協力国際会議をはじめとする著名な国際会議で全体講演の形などで報告された。