著者
竹村 正仁
出版者
大阪歯科学会
雑誌
歯科医学 (ISSN:00306150)
巻号頁・発行日
vol.60, no.3, pp.g7-g8, 1997

根管の器械的清掃時には作業液を応用した根管の拡大・形成を進め, 拡大・形成後の化学的清掃には3〜5% NaOCl溶液および3% H_2O_2溶液による交互洗浄が一般に応用されている。しかし, 根管の拡大・形成の良否によっては根管内に応用する洗浄液の根尖歯周組織への溢出という危険性も考えられるため, 使用する洗浄液には可能な限り組織親和性を示すものが望ましい。最近, 水道水の電気分解で得られる強酸性水が広範囲な殺菌作用を示す一方, 細胞毒性が低く, 人体に何ら影響を及ぼさない水として注目されている。そこで本実験は, 根管拡大・形成後の根管洗浄液として強酸性水の根管壁スメアー層およびdebrisの除去効果を検索し, 臨床応用が可能かどうかを検討した。実験にはヒト抜去上顎中切歯120歯を使用し, 洗浄法に従いシリンジ洗浄群および超音波洗浄群の2群に60歯ずつを分割した。実験歯の髄室開拡後は, 通法に従いステップバック法にて根管の拡大・形成を終了した。なお根管の拡大・形成中は, 各群の60歯を15歯ずつの4グループにそれぞれ, 分割し, グループ1〜3は5% NaOClを, グループ4には強酸性水を作業液として応用した。根管の拡大・形成後, 各グループの根管洗浄を以下のように行った。すなわち, シリンジ洗浄群では22ゲージの注射針を装着した10 ml注射筒を用いて, グループ1の実験歯には精製水, グループ2には強酸性水, グループ3には15% EDTA, グループ4には強酸性水をそれぞれ用いて根管洗浄を行った。各グループはさらに5歯ずつの3つのサブグループに分け, 各洗浄液の使用量を10, 20および30 mlとした。超音波洗浄群では#30のファイルを超音波発生装置に装着し, シリンジ洗浄群の各グループと同様の洗浄液を使用して超音波洗浄を行った。超音波作用時間は各グループの実験歯をさらに5歯ずつの3つのサブグループに分け, 1分, 3分および5分間とした。全実験歯の根管洗浄後は歯冠部を切除したあと, 歯根を歯軸に沿って2分割し通法に従って電顕用試料とした。根管壁面の観察には走査型電子顕微鏡を用いて根中央部および根尖1/3部の写真撮影を行い, 根管壁面に残存するスメアー量ならびにdebris量を0〜3の数値にスコアー化し評価した。その結果, シリンジ洗浄法および超音波洗浄法ともに根管洗浄液の使用量および超音波作用時間の違いによる清掃効果には差を認めなかった。スメアー層除去効果については, 作業液にNaOCl溶液を使用した根管拡大・形成後に洗浄液として強酸性水をシリンジ清浄法で使用したグループ2は, EDTAを洗浄液として使用したグループ3と同程度の洗掃効果が得られた。しかし, 超音波洗浄法による清掃効果では強酸性水はEDTAより多少劣っていた。一方, NaOCl溶液を作業液として応用し根管拡大・形成を行ったのち, 精製水にて根管洗浄を行ったグループでは洗浄方法に関わらず根管壁面全体がスメアー層で覆われており, 明らかな歯細管の開口は認められなかった。この結果は, 強酸性水を作業液および根管洗浄液として用いたグループと類似の結果を示していた。Debris除去効果については, シリンジ洗浄法において, 強酸性水を使用したグループ2がEDTAを使用したグループ3より優れたdebris除去効果を示したが, 超音波洗浄法では両者の間に差はみられなかった。また, 作業液にNaOCl溶液を使用し, 根管拡大・形成後に根管洗浄液として強酸性水を使用したグループでは, 超音波洗浄法によって良好なdebris除去効果を示したが, シリンジ洗浄法では中等度の除去効果であった。さらに, 作業液および根管洗浄液に強酸性水を応用したグループでは, 洗浄方法に関わらず中等度のdebris除去効果を示したにすぎなかった。以上のことから, 根管拡大・形成時にNaOCl溶液を作業液として応用し, 拡大・形成後に強酸性水を根管洗浄液として応用すると根管壁面のスメアー層やdebrisの除去が十分に行われ, 強酸性水は根管洗浄液として臨床応用が可能であることが明らかになった。
著者
佐藤 正夫 竹村 正男 四戸 隆基
出版者
一般社団法人 日本臨床リウマチ学会
雑誌
臨床リウマチ (ISSN:09148760)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.121-125, 2014-06-30 (Released:2015-03-30)
参考文献数
9
被引用文献数
1

目的:生物学的製剤の使用で関節リウマチ(RA)患者のquality of lifeは向上した.しかし,皮下注生物学的製剤の注射時痛を強く訴える患者が存在する.今回,皮下注射製剤の注射時痛を検討した. 対象・方法:エタネルセプト(ETN),アダリムマブ(ADA),ゴリムマブ(GOL)を1剤以上使用したことのあるRA患者123例を対象とし,痛みのVASスケールを用いて注射時痛を評価した. 結果:VAS値(中央値,IQR)はETN(41,22-55),ADA(59,30-82),GOL(35,27-41)であった.対照として評価したインフルエンザワクチンのVAS値で除した値(中央値)はETN:1.140,ADA:1.627,GOL:0.949で,GOLの注射時痛が有意に低かった.約2/3の症例で注射針の刺入時よりも薬液注入時の痛みを不快に感じると回答した. 結論:“痛み”の数値化には患者個人間でのばらつきが存在するが,注射時痛は薬剤間で有意な差がみられた.
著者
竹村 正明
出版者
特定非営利活動法人 組織学会
雑誌
組織科学 (ISSN:02869713)
巻号頁・発行日
vol.35, no.2, pp.4-15, 2001-12-20 (Released:2022-08-03)
参考文献数
32

製品開発研究は過去10年間で膨大な努力が投入されてきた.本稿では,この領域におけるパラダイムが確立したことがその理由であるとえている.このパラダイムは設計学を基礎理論にし,生産管理論,組織論,マーケティング論などから広く知見を取り込み融合科学的に発達してきた.本稿では,そのパラダイムがどのようなものかを察するために,設計学の基礎を概観し,今後それのもつある種の課題について検討する.大量の努力投入で成果がほとんどで尽くしたかに思えるが,依然として理論的な研究が必要であることが指摘されるだろう.
著者
黄 清煕 伊熊 健一郎 戸田 一司 竹村 正 礒島 晋三
出版者
近畿産科婦人科学会
雑誌
産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)
巻号頁・発行日
vol.30, no.3, pp.235-237, 1978

28才の経産婦で, 子宮外妊娠の診断のもとに開腹したところ, かつて右卵管峡部の外妊であったのが破裂ではなく完全に峡部より断裂し, 卵管采を含んだ末梢部が, そのまま腹腔内を遊走し, 胃下部の大網膜に移植して発育を続け, 他方断裂した子宮側卵管の断端は瘢痕化して索状となり, あたかも細い卵管と見誤る程きれいに修復きれていた非常に興味ある症例を経験した. 大網膜上に移植された卵管内部および移植部位より, 病理組織学的に明らかな絨毛が見られた.
著者
竹村 正明 廣田 章光 王 怡人 細井 謙一 原 頼利 富野 貴弘 土屋 勉男 井上 隆一郎 水野 学 滝本 優枝
出版者
明治大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

サンプル調査で、中小企業が過去10年間でどれだけ取引先に対して、ポジションを変更できたのかを調べた。ポジションとは取引先に対する役割のことである。役割は、メインサプライヤーから単なる下請けまで7段階を措定している。変更できた企業の割合は5%以下で予想よりもはるかに少なかった。上方へのポジション変化ができた企業は製品イノベーションから市場を拡大していることがわかった。
著者
柴原 浩章 金澤 理一郎 山崎 則行 竹村 正 香山 浩二 五熊 丈義 山東 太介 三澤 真人 甲斐 俊朗 原 宏
出版者
近畿産科婦人科学会
雑誌
産婦人科の進歩 (ISSN:03708446)
巻号頁・発行日
vol.48, no.6, pp.616-622, 1996

末梢血幹細胞移植(PBSCT)を併用する超大量化学療法が,進行卵巣癌の予後を改善する新しい癌戦略法として最近注目されている.今回われわれは,Virchowリンパ節転移を伴う卵巣癌症例に対し本治療を応用したので報告する.症例は50歳の経産婦人で,平成7年5月に左頸部リンパ節転移を伴う卵巣悪性腫瘍の診断のもと,近院産婦人科で開腹手術を受け,左卵巣原発の低分化型漿液性腺癌と診断を受け,術後管理の目的で当院紹介となった.まずCAP療法を3コース施行し,化学療法後にG-CSFを併用して計1.16メIOs個/kgのCFU-GMを採取し凍結保存した.同年9月にSecondlookoperationを施行後,十分な支持療法を併用したうえで,CBDCAおよびVP-16をおのおの900mg/m2ずつ投与する超大量化学療法を行った.PBSCTとG-CSFの連日投与により,血小板輸血は必要としたが,超大量化学療法の終了約2週間後に骨髄機能は回復した.〔産婦の進歩48(6);616--622,1996(平成8年11月)〕
著者
竹村正路 編
出版者
竹村正路
巻号頁・発行日
1885
著者
川上 智子 岸谷 和広 竹村 正明
出版者
関西大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2008

本研究では,技術受容モデルとネットワーク外部性に関する研究展開を融合し、対人クチコミやネットクチコミといった消費者行動との関連等を概念モデルとして定式化した。そして、携帯型家庭用ゲーム機、スマートフォン、ブルーレイDVDレコーダー、電子書籍リーダーといった製品カテゴリーについて、購買者・非購買者対象の質問票調査を毎年実施し、大規模サンプルのデータによる仮説の検証を行い、理論的・実践的示唆を得た。