著者
潮谷 有二 児玉 桂子 足立 啓 下垣 光 松永 公隆 神谷 愛子 山口 結花
出版者
長崎純心大学・長崎純心大学短期大学部
雑誌
純心現代福祉研究 (ISSN:13421506)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.43-70, 2003-07-31

本研究では、国外において1990年代以降、痴呆性高齢者のための施設居住環境を評価するために開発されたPEAP(Weisman et a1., 1996)やNURS(Grant,1996)を参考に、わが国の介護保険施設の中でも生活施設としての性格を有した社会福祉施設の一つである介護老人福祉施設(以下、特養)に適用可能な8つの次元からなる多次元尺度による痴呆性高齢者環境配慮尺度(施設版)を開発するとともに、その尺度としての有効性についても検討することを目的とした。特養のケアワーカー306人から得られたデータを基に、因子分析を中心とした項目分析をおこなった結果、8つの尺度の内,「安心と安全への支援尺度」、「見当識への支援尺度」、「生活の継続性への支援尺度」、「入居者との触れあいの促進尺度」の4つの尺度の信頼性が高く、これら4つの尺度は、日本の特養の環境配慮の実施度の測定に適用することが可能であるということを示唆することできた。
著者
吉村 豊雄 三澤 純 稲葉 継陽 足立 啓二 山田 雅彦 松本 寿三郎
出版者
熊本大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2004

本研究の中心をなす日本史研究班は、16・17年度に引き続いて、熊本大学が収蔵する日本最大の前近代組織体文書たる永青文書所蔵の細川家文書(細川家の大名家文書)のなかで、藩制の基幹文書となっている「覚帳」「町在」の系統解析に全力をあげつつ、前近代日本社会・日本行政の到達形態について実態的な成果を出すことに努めた。その結果、「覚帳」の系統的解析を通して驚くべき成果を得た。すなわち、本研究で明らかになってきたのは、日本近世の領主制が農村社会の自律的運営能力の立脚する方向で、次第に農村社会からの上申事案・上申文書の処理を業務とする割合を強め、ついには農村社会からの上申文書を中央行政機構における稟議制の起案書として、地方行政に関わる政策形成を行うに至るという、従来、想像もされてこなかった19世紀、幕末の行政段階である。熊本藩では、18世紀以降、こうした傾向を強め、中央行政機構では、こうした状況に対応した行政処理・文書処理のシステムを整備し、19世紀段階には農村社会からの上申文書を起案書とし、中央行政機構の稟議制に基づく地方行政を展開している。本研究において主対象とした熊本藩の中央官庁帳簿たる「覚帳」は、こうした歴史的推移をたどる。同時に、中央行政機構の稟議にかかった上伸事案は、農村社会で無数に生成される要望・嘆願の類いのごく一部であり、その多くは中央行政機構に上申されることなく、農村社会の段階で処理・解決されている。18世紀後半以降の地方行政は、農村社会の政策提案能力に依存しつつ、領主支配の根幹に関わる事案について上申させ、これを稟議処理し、執行することで成り立っていたと言える。
著者
足立 啓 宮本 浩行 赤木 徹也 近藤 隆二郎 日下 正基 本多 友常
出版者
日本建築学会
雑誌
日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)
巻号頁・発行日
vol.66, no.540, pp.141-147, 2001-02-28 (Released:2017-02-04)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1

Based on three case studies of social welfare facilities in proto-typical settings in a farm village, a town, and a city, we investigated how the facilities for persons with intellectual disability had been located and how they had been perceived and accepted by the local community. The following are results achieved by analyzing the diachronically receptive processes in case studies: 1) Employment opportunities which the facilities provided to the local people made it more easily receptive to people in the community. 2) The facilities played an important role of interacting with the local people in the local community. 3) The facilities tried to establish equal partnership with the local community. 4) Small group living was a key to reducing prejudice against persons with intellectual disability, and made people in the community more easily interactive under ordinary circumstances. 5) Reliable back-up supports were found to be essential in assisting independent living with persons with intellectual disability.
著者
土居 加奈子 足立 啓 田中 千歳
出版者
日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.65-72, 2007-07-31

本研究は、認知症高齢者グループホームの一般型と言われるリビングを中心に居室がとり囲む「ホール型」平面構成と、共用空間の選択肢が多い「非ホール型」平面構成の違いに着目し、行動観察調査やPEAP評価などを通じた、比較・評価を行った。「ホール型」では、家具などを配置しているが、居場所の選択肢は限定的で、偏りがみられた。また空間内に間仕切りがないため、職員は入居者を見守り易い反面、直接の目線を嫌う入居者への配慮は十分とはいえない傾向がみられた。一方、「非ホール型」では、見え隠れするような平面計画の場合は多様な居場所を提供することができるため、入居者のプライバシーや落ち着きが保たれ、より個別的な対応が可能であった。また、居場所の選択肢が増加するに伴い、そこでの生活行為も多岐にわたることが伺えた。一般に見守りが困難と考えがちな「非ホール型」であっても、見え隠れするような空間づくりをすることによって、個別的空間を提供し、入居者により良いケア環境を提供できる空間デザインの可能性が示唆された。
著者
足立 啓 本多 友常 林田 大作 朴 貞淑 岡本 加奈子
出版者
和歌山大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2008

和歌山県みなべ町および上富田町における地域福祉ニーズ調査、各種統計データ抽出、住民アンケート調査、住民参加型ワークショップ等を通じて現状を把握し、町と協同して「地域福祉計画」策定のモデル原案を作成した。次に県下で策定済12市町の「地域福祉計画」を、生活環境、医療福祉、福祉のまちづくりなどの多面的視点から評価し4つに類型化しその特徴を明らかにした。また小地域・圏域での地域福祉ネットワークのあり方も検討した。
著者
田中 直人 足立 啓 後藤 義明 古賀 紀江
出版者
摂南大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

国内外の高齢者居住施設における事例調査から、レミニセンスを導入して日常の生活環境への配慮としている事例を確認できた。本研究で目的としている感覚誘導システムに関連する事例も海外事例で確認できた。続いて国内施設へのアンケート調査で、環境要素として感覚的誘導に用いることが可能な「レミニセンス事物」の抽出を行った。その事物を導入した効果を確認するためビデオカメラで長期観察実験を行い、さらに実験後に施設スタッフからもヒアリングを実施し確認した。感覚的誘導の効果として、(1)放尿抑制効果、(2)個室への侵入防止などの抑制効果があることが確認できた。また、T字型の歩行空間を想定した画像実験から、高齢者の記憶に残る感覚的な誘導方法についての可能性と効果を検証確認できた。本研究結果を生かしさらに継続発展させる知見が得られた。