著者

鈴木 秀美

出版者

慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所

雑誌

メディア・コミュニケーション : 慶応義塾大学メディア・コミュニケーション研究所紀要 (ISSN:13441094)

巻号頁・発行日

no.68, pp.1-12, 2018-03

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1 はじめに2 SNS対策法の成立の経緯3 SNS対策法の概要4 SNS対策法に対する批判5 結びにかえて

著者

鈴木 秀美

出版者

日本大学法学研究所

雑誌

日本法學 (ISSN:02874601)

巻号頁・発行日

vol.82, no.3, pp.1335-1371, 2016-12

著者

江島 晶子 戸波 江二 建石 真公子 北村 泰三 小畑 郁 本 秀紀 薬師寺 公夫 阿部 浩己 村上 正直 齊藤 正彰 鈴木 秀美 大藤 紀子 戸田 五郎 門田 孝 申 惠ボン 山元 一 中井 伊都子 馬場 里美 西方 聡哉 須網 隆夫 愛敬 浩二 徳川 信治 前田 直子 河合 正雄 菅原 真 辻村 みよ子 根岸 陽太 村上 玲

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究は、グローバル化する世界における法のありようとして、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」という現象における両者の接合面に注目し、人権実施における問題点を明らかにしながら、より実効的な人権保障システムに関する理論構築を目指した。その結果、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」の接合面において比較憲法と国際人権法の積極的接合関係を観察することができ、人権保障の実効性を高める新たな人権保障システムを構築することは可能であり、そこでのキー概念は多元性、循環性、非階層性であることが析出できた。

著者

鈴木秀美

出版者

東京書籍

巻号頁・発行日

2005

著者

Johann Sebastian Bach 鈴木秀美楽譜校訂

出版者

東京書籍

巻号頁・発行日

2009

著者

鈴木秀美著

出版者

音楽之友社

巻号頁・発行日

2007

著者

鈴木秀美著

出版者

アルテスパブリッシング

巻号頁・発行日

2017

著者

鈴木 秀美 Suzuki Hidemi スズキ ヒデミ

出版者

大阪大学法学会

雑誌

阪大法学 (ISSN:04384997)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.25-56, 2010-07-31

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論説

著者

柴山 律子 須永 知子 芹川 宏二 鈴木 秀美 下田 祥由

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.890-893, 1989

被引用文献数

1

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顕症梅毒の1例を報告し, 当教室における顕症梅毒について統計的考察を加えた。21才男子。陰部潰瘍を主訴として来院。ソープランドにおいて数回感染機会があつた。陰茎冠状溝に無痛性の潰瘍を2個認める。梅毒血清反応ではガラス板法16倍, TPHA 40倍, FTA-ABS陽性。組織所見では真皮の毛細血管増生, 血管内腔拡大を認め, 血管周囲にリンパ球様細胞の浸潤を認めた。電顕所見では, 真皮結合織中にスピロヘータとおもわれる糸くずようのものを認めた。バイシリン内服により, ほぼ2週間で色素沈着を残すのみとなつた。昭和53年∼63年3月までの当教室における梅毒患者の全症例数は45例であつた。そのうち顕症梅毒は29例, 潜伏梅毒は16例であつた。年令別症例数では10才∼70才代と幅広く広範囲に分布した。全体的な流れのなかでは昭和58年以降に急激な増加を認めた。

著者

鈴木 秀美

出版者

慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所

雑誌

メディア・コミュニケ-ション (ISSN:13441094)

巻号頁・発行日

no.61, pp.21-32, 2011-03

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1 はじめに2 現行法による有害表現規制3 州際協定の2010年改正見送り4 ノルトライン・ヴェストファーレン州のメディアリテラシー政策5 むすびに代えて

著者

鈴木 秀美

出版者

慶応義塾大学法学研究会 ; 1922-

雑誌

法学研究 = Journal of law, politics and sociology (ISSN:03890538)

巻号頁・発行日

vol.91, no.1, pp.71-95, 2018-01

著者

ポリヤック ガボア 鈴木 秀美

出版者

慶應義塾大学メディア・コミュニケーション研究所

雑誌

メディア・コミュニケーション : 慶応義塾大学メディア・コミュニケーション研究所紀要 (ISSN:13441094)

巻号頁・発行日

no.67, pp.149-159, 2017-03

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原著タイトル : "Kritische Punkte der ungarischen Medienregulierung"1 序論2 ジャーナリストの不明確な活動の余地3 徹底的に政治的な諸制度4 メディア制度の形成への政治の影響5 欧州の反応

著者

鈴木 秀美

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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通信放送法制は2010年に大きく改正された。総務大臣が番組内容に対して監督を行うことは憲法上問題があるにもかかわらず、2010年改正は、この問題を積み残し、そのうえ番組種別の公表という新しい義務を放送事業者に課した。本研究は、新放送法の憲法上の問題点を明らかにした。また、2008年のいわゆる「青少年インターネット環境整備法」を手がかりに、法律によって事業者の自主的取り組みを促す手法についても検討を加えた。

著者

鈴木 秀美 山田 健太 砂川 浩慶 曽我部 真裕 西土 彰一郎 稲葉 一将 丸山 敦裕 杉原 周治 山本 博史 本橋 春紀 岩崎 貞明 笹田 佳宏

出版者

大阪大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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日本の放送法は, 放送事業者の自律を前提としているため, 放送事業者が政治的に偏った番組や虚偽の事実を放送して番組内容規制(番組編集準則)に違反しても, 放送法には制裁がなく, 電波法による無線局の運用停止や免許取消は強い規制であるためこれまでに適用されたことがない。結果として, 違反があると, 行政指導として, 実質的には行政処分である改善命令に近い措置がとられているが, このような手法には表現の自由の観点からみて重大な問題があることが明らかになった。日本では現在, 通信・放送の融合に対応するため通信・放送法制の総合的な見直しが行われている。本研究は, 現行法制が内包している憲法上の問題を新しい法制に積み残さないために, 問題点を整理・分析したうえで, ありうる改善策を提示した。

著者

戸波 江二 薬師寺 公夫 北村 泰三 建石 真公子 江島 晶子 小畑 郁 鈴木 秀美

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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2年間の共同研究では、(1)ヨーロッパ人権裁判所の判例研究、(2)ヨーロッパ人権裁判所の組織、権限に関する研究、(3)ヨーロッパ人権条約締約国の側から見たヨーロッパ人権条約の実施、とくにヨーロッパ人権裁判所判決の執行の研究、のそれぞれについて研究分担者が分担して研究するとともに、(4)ヨーロッパ評議会の組織と活動、およびそれがヨーロッパにおける人権保障の進展において果たしてきた役割についての研究、(5)その他の国際的・地域的人権保障制度に関する研究についても分担して研究を進めた。具体的には、平成16年度より引き続き、各研究分担者が上記各分野について割り当てられた自己の研究テーマについて各自研究を深めるとともに、全体の研究会を開催し(7月30日、31日・明治大学、10月22日・明治大学、1月28日・法政大学)、各自の担当判例および研究テーマについて報告を行い、全員で検討を行った。これらの結果、人権の国際的・地域的保障のあり方、人権保障の国際水準を確保するための裁判所による審査の意義、国際人権裁判所の人権規定の解釈・適用の実際、国際的視点からの各国内での人権保障の実施の促進の方法など、人権の国際的・地域的保障の理論と実践について、より明確な問題意識を共同研究者間に形成することができた。同時に、ヨーロッパ人権裁判所判例集の編集を進めた。掲載判例・解説執筆者を確定するとともに、原稿依頼を行った昨年度に引き続き、今年度は、編集会議を適宜開催し、査読の態勢を整え、現在、提出された原稿の査読の段階に至っている。

著者

戸波 江二 古野 豊秋 畑尻 剛 小山 剛 栗城 壽夫 近藤 敦 實原 隆志 光田 督良 鈴木 秀美 小山 剛 藤井 康博 上村 都 丸山 敦裕 浮田 徹 古野 豊秋 押久保 倫夫 門田 孝 大森 貴弘 有澤 知子 赤坂 正浩 嶋崎 健太郎 渡辺 康行 根森 健 畑尻 剛 石村 修 中西 優美子 工藤 達朗

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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憲法および憲法学が現実の政治や社会に対して、また、他の法学・社会科学の分野に対してどのような規範的な力を発揮しているか、発揮すべきかについて、他分野の研究との交流、憲法の歴史的発展、外国との比較研究を通じて解明した。日本国憲法は、戦後の政治・社会において基本法としての規範力を発揮し、戦後日本の展開を支えてきたこと、民事法、刑事法の分野でも憲法が浸透し、憲法ないし憲法学との相互交流の動きがでてきている。

著者

笹田 栄司 村上 裕章 鈴木 秀美 亘理 格 赤坂 正浩 林知 更

出版者

北海道大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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「裁判の公開」原則の定める非公開要件は極めて厳しい。そうしたなか立法化されたプライシー及び営業秘密の保護を理由とした公開停止を検討し、その合憲性を支える理論について、公序概念拡張説とともに、例示説の立場から憲法82条と32条を組み合わせた解釈を検討すべきとの知見を得た。さらに、目下の立法課題である情報公開訴訟におけるインカメラ審理について、上記知見を用いた憲法上の基礎づけを行い、その適用範囲及び実体的要件について立法化に向けた提言を行った。