著者

新井 紀子 影浦 峡 菅原 真悟 松崎 拓也 犬塚 美輪 尾崎 幸謙 登藤 直弥 藤田 彬

出版者

国立情報学研究所

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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科目や分野によらない汎用的な読解力を短時間かつ高い精度で推定するリーディングスキルテストについて引き続き研究開発を続けている。リーディングスキルテストβ版については、そのアイデア等を論文や口頭発表、書籍等で公開した上で、一般社団法人「教育のための科学研究所」に移転し、リーディングスキルテストとして社会実装された。令和元年度末までで(リーディングスキルテストβ版と合わせて)のべ20万人以上が本テストを受検した。これまでの知見を2冊の書籍として出版した。少ないサンプルで問題の難易度を推定する方法や、より少ない問題数で高い精度で汎用的読解力を推定する方法等について、テスト理論の観点から尾崎・登藤らが検討を行った。板橋区および戸田市と連携し、汎用的読解力を児童・生徒に身に着けさせるための授業や学習支援についての検討を行っている。特に板橋区においては、「読み解く力の育成」として、板橋第一中学校に入学する小学校を含めた「学びのエリア」を指定し、その中で、学年進行に応じて、どのような汎用的読解力をどのような授業や支援で身に着けさせるかについての検討を行っている。板橋区と連携して行った研究授業および研究会は計5回である。加えて、検定教科書に関する計量国語学的観点からの分析を進め、小学校と中学校の教科書において記述方法にこれまで発見されていなかった量的なギャップがあることを発見し、査読付き論文および国際会議プロシーディングスで発表した。

著者

菅原 真

出版者

早稲田大学

雑誌

早稲田教育評論 (ISSN:09145680)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.41-54, 2003-03-31

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国旗・国歌法制定後,公立学校では「国旗掲揚」「国歌斉唱」を拒む教師に対し,行政上の懲戒処分などの法的措置を含む有形無形の圧力が以前より強くかけられている。こうした中で,筆者の勤務する私立中学・高等学校では,従来慣行として行われてきた「君が代斉唱」を卒業式・入学式の式次第から削除した。この根底には,卒業式・入学式において「君が代斉唱」は不可欠の構成要素ではあり得ないという認識がある。本来,学校の設置主体が公立であれ私立であれ,いかなる卒業式・入学式をおこなうかについては,各学校がそれぞれ自主的に決めるべき問題であり,国旗・国歌の強制は憲法に違背する行為である。

著者

菅原 真弓

出版者

京都造形芸術大学

雑誌

京都造形芸術大学紀要 = Genesis

巻号頁・発行日

no.20, pp.59-76, 2016-12-01

著者

菅原 真弓

出版者

京都造形芸術大学

雑誌

京都造形芸術大学紀要

巻号頁・発行日

no.20, pp.59-76, 2015

著者

菅原 真弓

出版者

神戸大学美術史研究会

雑誌

美術史論集

巻号頁・発行日

vol.18, pp.27-44, 2018-02-23

著者

菅原 真悟 鷲林 潤壱 新井 紀子

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.36, no.2, pp.135-146, 2012

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児童がサイバー犯罪の加害者となるケースの増加にともない,「情報倫理」や「法の理解や遵守」を習得させるための情報モラル教育の必要性が増している.しかし,著作権のような抽象度が高く日常生活とも関わりが少ない概念を,児童が理解することは難しい.本研究では,このような抽象的な概念を教えるための,効果的・効率的な教授法について分析を行った.情報モラル教育の教授法を(1)教材中心の「教材」型授業,(2)体験中心の「体験」型授業,(3)その両方を行う「両方」型授業の3つに定義・分類し,埼玉県K小学校5・6年生を対象に,3つの教授法による学習効果を比較する実践授業を行った.その結果「両方」型授業は,児童が体験したことを,教材を用いて言語化して理解できるため,抽象的概念を理解させるのに効果的であり,かつ他の教授法と比べて情報化社会に参画しようとする意欲を育む効果があることが示された.

著者

新井紀子# 菅原真悟# 尾崎幸謙# 犬塚美輪 新井庭子# 分寺杏介# 野口裕之 登藤直弥

雑誌

日本教育心理学会第59回総会

巻号頁・発行日

2017-09-27

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企画主旨登藤直弥 本自主企画シンポジウムで取り上げるリーディングスキルテスト(Reading Skill Tests,RST)においては,いわゆる国語の文章読解問題のように,「文意が正しく読み取れるか」などといった大まかな能力が測定されているわけではない。RSTではより細かな認知能力,具体的には,「文の中における係り受け構造が正しく理解できるか」だとか「文間での照応関係が正しく認識できるか」などといった,より基礎的な読解能力が測定されるように設計されている。 このRSTに関しては,一昨年度よりその開発を始め,現在では,様々な学校・企業・自治体の協力を得て,データの収集や分析を進めているところである。その結果,以下に記載されているように,RST,さらには,「読解」という行為に関する様々な知見が蓄積されてきた。 そこで,本自主企画シンポジウムでは,RSTの開発を始めた経緯,RSTの仕様,RSTの教育測定学的性質,そして,RSTを用いて行われたいくつかの研究の結果について,以下に示す通り,計6名の先生方から話題提供をしていただく。基盤となる読解力を測る新井紀子 21世紀の知識基盤社会においては,人生を通じて必要となる知識やスキルが確立されたカリキュラムの枠組みだけでは十分には獲得できず,人が生涯にわたり学び・学習の活動を続けていく「生涯学習」が必要となる。その形態が,アナログかデジタルか,直接か遠隔かに関わらず,学習コンテンツの多くが書記言語の「読解」を前提として構成されている。そのため,知識基盤社会においては,書記言語の運用能力の如何が,労働市場での価値を大きく左右する。一方,学習者間で看過できない読解力の差が生じていることは動かしがたい事実である。読解力が知識基盤社会を生き抜くための核心的スキルであるならば,すべての学習者がそれを一定程度身に着ける教育プログラムがあることが,格差の少ない民主的な社会の形成の上で強く望まれる。 我々は,近年の深い言語処理の研究成果と対比させつつ,従来の読解の認知プロセスモデルを精緻化した上で,項目応答理論と認知診断モデルを用いた適応型テストを用いることにより,従来の学習到達度テストや読解力調査では測定することのできなかった読解に関わる認知プロセスにかかわる能力(認知能力)を高い精度で診断することを目的とするRSTの研究開発に着手した。その成果について発表を行う。RSTの各問題タイプの目的と作問方法菅原真悟 RSTでは6つの問題タイプを設定し,それぞれ異なる能力を測ることを目的としている。各問題タイプの概要は,以下の通りである。(1)「係り受け認識(DEP:Dependency Analysis)」:係り受け関係を正しく認識できているかを測る。(2)「照応解決(ANA:Anaphora Resolution)」:指示照応やゼロ照応を理解できているかを測る。(3)「同義文判定(PARA:Paraphrasing)」:2つの文を比較し,それらが同義かあるか否かを理解できるかを測る。(4)「推論(INF:Logical Inference)」:提示された文から論理推論することで,新しい知識を獲得できるかを測る。(5)「イメージ同定(REP:Representation)」:提示された文を読んで,それがどのようなことを表しているかイメージできるかを測る。(6)「具体例認識(INST:Instantiation)」:概念または用語の定義を読み,それがどのような状況に当てはまるか,具体的に認識できるかを測る。 各問題は,主に中学校及び高等学校で用いられている検定済教科書に載っている文を基に作問している。なお,RSTで教科書等に掲載された文を使用するにあたっては,各著作権者と協議のうえ,著作権許諾契約を結び実施している。本発表では,各問題タイプが,どのような目的で作問されているかを,具体例をあげて説明する。RSTの信頼性と妥当性および質問紙調査項目との相関尾崎幸謙・登藤直弥 本発表では,1)RSTの信頼性と妥当性,2)質問紙調査項目との相関について報告する。 RSTの各項目が適切に読解にかかわる認知能力を測定していることを調べるために,まず項目特性図を描き,その形状によって適切な項目であるか否かを判断した。通常の項目特性図は,合計得点のグループごとの各選択肢の選択割合を示したものである。しかし,現在のRSTは,受験者に対してランダムに項目提示を行っているため,受験者によって解いた問題が異なる。そのため,受験者に対する評価は項目応答理論を用いて行った。項目応答理論における受験者特性値θをすべての受験者について求め,これを合計得点の代わりとして項目特性図を描いた。 その結果,いくつかの問題については,問題文や選択肢の修正の必要があることが分かった。なお,RSTでは修正の必要の有無の判断・修正・再データ収集のループを回して実施し,適切な項目内容となるためのフローを作っている。 また,RSTの信頼性と妥当性については,項目特性図によってスクリーニングされた適切な項目のみを使って問題タイプ毎に検討を行った。具体的には,信頼性であれば,たとえばω係数(McDonald,1999)を用いて検討を行い,妥当性であれば,受験者特性値θ間の相関係数や「各受験者特性値や正答率と年齢との関係」などを用いて検討を行った。その結果,現状では,全ての問題タイプにおいて,十分な信頼性と妥当性が示唆される結果が得られている。なお,問題タイプ毎に,項目応答理論を適用する際の前提が満たされているかどうかについても確認を行ったが,この点についても,適用するにあたっての前提は満たされているであろうことが示唆されている。 さらに,信頼性と妥当性が確認された項目群を用いて,質問紙調査項目との相関を求めた。なお,これらの分析についても問題タイプ毎に行っている。この質問紙調査項目には,読書習慣,読書の好き嫌い,得意な科目などについて尋ねるものが含まれている。したがって,読解力という漠然とした構成概念ではなく,読解力を構成するより細かな認知能力について,読書習慣等に関する質問紙調査項目との相関を調べることができた。なぜ読むのが難しいのか:眼球運動の特徴から犬塚美輪 RSTの実施結果からは,教科書という基本的な学習リソースにおいて文理解が困難な学習者が少なくないことが示されたと言える。こうした困難の要因の一つは,教科書の文章の構造の複雑さにあると推測できる。一方で,学習者が十分な読解スキルを有していないことも要因であろう。読解スキル育成のためには,優れた(あるいは困難を持つ)読み手の特徴に基づいた介入案の検討が必要であるが,青年期の読み手の読解プロセスについては基礎的データが十分ではない。 そこで,本発表では,大学生を対象に,原文と構造を明確化した修正文における読解プロセスを検討する。予備的な研究からは,原文と修正文で読解時間は大きく異ならないものの,修正文では低成績者の理解を底上げすることが示唆された。本発表では,眼球運動のデータを用いて,原文と修正文で学習者の読解プロセスがどのように異なるか,そこからどのような教育的提言が可能かを論じる。小・中ギャップにつながる教科書テキストの特徴新井庭子・分寺杏介 教科書の文章は正しく読めることが前提とされてきたが,RSTの実施結果からは,学習者が正しく教科書を読めていない実態が示された。本発表では,学習者の読みを困難にしている教科書の具体的な特徴について検討を行った結果を報告する。 近年,教育現場でいわゆる小・中ギャップ,すなわち,小学校から中学校への進学において,新たな環境での学習や生活に対応できず不登校等に繋がる状況が問題視されている(中央教育審議会初等中等教育分科会,2012)。小・中ギャップは学習者の学習面と生活面から検討が進められており,学習面では,担任制の相違や授業形態の違いなどの指導法の面からの研究はあるが(中央教育審議会初等中等教育分科会,2012;伊藤,2014),学習者が抱える困難がどのようなものか,例えば教科書を読んで理解し知識を獲得できているか等を具体的に分析した研究は少ない。 そこで,小学校と中学校の理科教科書を題材として,そこにどのような量的・質的なギャップがあるかを分析した。また,読みを困難にするテキストのパラメータを予測し,小・中教科書テキストの間にそのパラメータで表現できるギャップがあることを示した上で, RSTの結果を用いてそのギャップが実際に人にとっての困難につながるかどうかを確認した。 「人にとってのテキストの難しさ」を扱う関連研究で伝統的に採用されてきたパラメータのうち,単語親密度・係り受けの数・距離の平均・ツリー構造の深さを採用し,特に係り受けの複雑さについて小・中間で明確な差があることを確認した。その他にも,これまでの研究では考慮されていなかった新規パラメータとして定義表現の数・分類表現の数について,小・中間で大きなギャップがあることを示した。

著者

菅原 真

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.125-134, 2011-06-30

著者

小林 真理絵 代田 有紗 小飯塚 猛 菅原 真紀

出版者

東北大学附属図書館

雑誌

東北大学附属図書館調査研究室年報 = The Annual Reports of the Tohoku University Library (ISSN:09149791)

巻号頁・発行日

no.5, pp.29-48, 2018-03-22

著者

和田正人 森本洋介 村上郷子 菅原真悟 田島知之 上松恵理子

出版者

東京学芸大学学術情報委員会

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.299-325, 2013-02-28

著者

菅原 真由美 杉田 聡 島田 達生

出版者

コ・メディカル形態機能学会

雑誌

形態・機能 (ISSN:13477145)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.43-49, 2005-03-08 (Released:2010-09-09)

参考文献数

16

被引用文献数

2

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近年、生活様式の変化により和式トイレの使用率が減少している。本研究では、若年者113人・中高年者79人の女性を玄対象に、しゃがみ姿勢の成就率を明らかにする。さらに、しゃがむ際に必要となる下肢関節可動域との関連を明らかにするため、トイレの様式に関する質問紙調査と角度計による下肢関節可動域の計測を行った。床に踵を付けた安定した姿勢でしゃがむことができない者が約20%いることに加え、しゃがみ姿勢による足関節背屈の可動域には左右差が認められた。また、しゃがみ姿勢の成就率と足関節背屈による可動域との問には有意差があり、安定してしゃがむことができる者は、大きな可動域を持っている傾向にあった。

著者

菅原 真枝

出版者

東北学院大学人間情報学研究所

雑誌

人間情報学研究 (ISSN:13419811)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.111-124, 2010

著者

菅原 真

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.13-27, 2009-06-30

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フランスの1789年「人および市民の権利宣言」における「市民」概念は、外国人を排除する観念であるのか。本稿は、この問いにささやかな検討を加えるものである。この問いに対して、フランスの公法学説には二つの対立する見解がある。第一の説は、人権と市民の権利の間を「分離切断」し、外国人を含む全ての人に属する権利と、外国人には保障されずフランス市民だけに限定された権利とに区別する考え方である。第二の説は、人権宣言の起草者たちの「普遍主義」的ないし自然法論的観点からこの1789年宣言を再定位するというものである。1789年宣言の諸条項それ自体を再検証し、またフランス革命初期における立法者意思、1789年当時においては「普遍主義的潮流」が「ナショナルな潮流」を上回っていたこと等を総合的に斟酌すると、この第二説の解釈が妥当性を有すると考えられる。

著者

菅原 真

出版者

名古屋市立大学

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.13-27, 2009-06-30

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フランスの1789年「人および市民の権利宣言」における「市民」概念は、外国人を排除する観念であるのか。本稿は、この問いにささやかな検討を加えるものである。この問いに対して、フランスの公法学説には二つの対立する見解がある。第一の説は、人権と市民の権利の間を「分離切断」し、外国人を含む全ての人に属する権利と、外国人には保障されずフランス市民だけに限定された権利とに区別する考え方である。第二の説は、人権宣言の起草者たちの「普遍主義」的ないし自然法論的観点からこの1789年宣言を再定位するというものである。1789年宣言の諸条項それ自体を再検証し、またフランス革命初期における立法者意思、1789年当時においては「普遍主義的潮流」が「ナショナルな潮流」を上回っていたこと等を総合的に斟酌すると、この第二説の解釈が妥当性を有すると考えられる。

著者

江島 晶子 戸波 江二 建石 真公子 北村 泰三 小畑 郁 本 秀紀 薬師寺 公夫 阿部 浩己 村上 正直 齊藤 正彰 鈴木 秀美 大藤 紀子 戸田 五郎 門田 孝 申 惠ボン 山元 一 中井 伊都子 馬場 里美 西方 聡哉 須網 隆夫 愛敬 浩二 徳川 信治 前田 直子 河合 正雄 菅原 真 辻村 みよ子 根岸 陽太 村上 玲

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2015-04-01

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本研究は、グローバル化する世界における法のありようとして、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」という現象における両者の接合面に注目し、人権実施における問題点を明らかにしながら、より実効的な人権保障システムに関する理論構築を目指した。その結果、「憲法の国際化」と「国際法の憲法化」の接合面において比較憲法と国際人権法の積極的接合関係を観察することができ、人権保障の実効性を高める新たな人権保障システムを構築することは可能であり、そこでのキー概念は多元性、循環性、非階層性であることが析出できた。

著者

菅原 真 坂東 克彦

雑誌

人間文化研究 (ISSN:13480308)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.305-320, 2012-12-21

著者

和田 正人 森本 洋介 村上 郷子 菅原 真悟 田島 知之 上松 恵理子

出版者

東京学芸大学

雑誌

東京学芸大学紀要. 総合教育科学系 (ISSN:18804306)

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.299-325, 2013-02-28

著者

和田 正人 坂本 旬 駒谷 真美 上松 恵理子 神田 真理子 森本 洋介 菅原 真悟 田島 知之

出版者

東京学芸大学

雑誌

東京学芸大学教育実践研究支援センター紀要 (ISSN:13499580)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.55-59, 2012-03-31

著者

三浦 賢 菅原 真司 三木 哲也

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. IN, 情報ネットワーク (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.103, no.56, pp.19-24, 2003-05-09

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近年、インターネットの普及などにより、ネットワークを通じた、より高度なサービスが求められている。そのアプリケーションの一つとして、ネットワークゲームのような3次元仮想空間を共有するシステムの開発が盛んに行われているが、現在のシステムでは、大規模なサーバ群に対する設備投資、維持費などが提供者側のスケーラビリティを制限している。本稿では、peer-to-peerモデルを適用するためのアルゴリズムを提案し、それらの負荷特性を従来のclient-serverモデル仮想空間分割方式と比較し、有効性を検討した。その結果、グループ親分担型は各ユーザに負荷を公平に分散していることが分かった。

著者

菅原 真枝 ニ・ヌンガー スアルティニ

出版者

東北社会学研究会

雑誌

社会学研究 (ISSN:05597099)

巻号頁・発行日

vol.97, pp.75-103, 2015-12-18 (Released:2022-01-14)

参考文献数

10

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経済連携協定にもとづく外国人看護師・介護福祉士候補者の受け入れが開始され、我が国においてはこれまでに七五四名のインドネシア人介護福祉士候補者を受け入れている。本研究は、そのなかから宮城県の社会福祉法人Xで働く六名の候補者に対する聞き取り調査を実施した。先行研究は「キャリア形成」や「家族に対する経済的支援」という要因に着目しながら候補者の来日動機の分析をおこない、とりわけ「経済的動機」が定住化傾向を強めると指摘している。だが本研究の立場からすれば、候補者たちが日本で働く理由は、たんなるキャリア形成や家族に対する経済的支援という概念では説明できない。日本で働いた経験を帰国後の就業のキャリアアップに直接的に結びつけようとしている候補者はみられず、また、経済的支援といってもそれは母国に残された家族が生活困窮から脱するためのものではないことが明らかになった。候補者たちが来日するにあたってはいくつかの条件が重なっており、母国にはない介護という仕事に携わることでその介護技術をあらためて母国での家族介護に生かそうとする意識を高めている。また、日本語能力を獲得できたことが積極的に評価されている点にも注目する必要がある。こうしたキャリア形成や経済的理由にはおさまりきらない多様な側面にもとづいて候補者たちが日本で働く理由を検討していく作業が求められる。