著者

信定 俊英 黒田 隆男 吾妻 正道 堀居 賢樹 豊田 泰之 大槻 達男

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.294-300, 1990-03-20 (Released:2011-03-14)

参考文献数

14

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3板式ハイビジョンテレビカメラ用に1258 (H) ×1035 (V) 画素をもつフレームインタライン転送CCD (FIT-CCD) 撮像素子を開発した.高速フレーム転送を実現するために, AL層が遮光と配線を兼ねる画素構造を試みた.その結果, 625kHzの高速駆動を実現し, スミアー0.001%, ダイナミックレンジ72dBの特性を得た.水平CCDには, 消費電力を減らすためにデュアルチャンネルを用いた.デュアルチャンネル水平CCDは, FPNの原因となるポテンシャルバリアーのできないようにデバイスシミュレーションを用いて設計した.解像度は, 垂直・水平ともに700TV本, 残像は1%の測定限界以下であった.

著者

牧 慎太郎 黒田 隆明

出版者

日経BP社

雑誌

日経BPガバメントテクノロジー

巻号頁・発行日

no.9, pp.125-127, 2005-10

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1964年生まれ。兵庫県出身。1986年3月東京大学法学部卒業後、同年4月自治省(現総務省)入省。自治省消防庁総務課、北九州市企画局調整課長、島根県企業振興課長、北海道財政課長、総務省情報通信政策局地域通信振興課企画官、同地方情報化推進室長などを経て2003年8月より現職。

著者

泉田 裕彦 黒田 隆明

出版者

日経BP社

雑誌

日経BPガバメントテクノロジー

巻号頁・発行日

no.17, pp.77-80, 2008

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現在の自治体の組織では、全体を見渡す役割を担っているのは知事しかいない。——新潟県の泉田裕彦知事は実感する。「だからCIOを兼務する」という泉田知事が、ガバナンスとITの関係について語る。(聞き手は本誌編集長、黒田 隆明)——どうして知事はCIOを兼務されようと思ったのですか。

著者

黒田 隆之

出版者

桃山学院大学総合研究所

雑誌

桃山学院大学総合研究所紀要 = ST. ANDREW'S UNIVERSITY BULLETIN OF THE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:1346048X)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.163-177, 2022-03-18

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This essay explains a necessity of an inclusive education and reasonable accommodationsfor students with intellectual disabilities or some kind of disabilities in high schools inOsaka, Japan. The Ministry of Education, Culture, Sports, Science and Technology hasannounced that we need to build a system of an inclusive education to create an inclusivesociety in Japan. The board of education of Osaka prefecture has also been engaged invarious efforts in order to realize an inclusive education. Two programs of its efforts are introduced, one is an independence support course forstudents with intellectual disabilities, the other is classes for promoting inclusion. Theseare excellent programs not for students with disabilities but also for students withoutdisabilities. However, a number of students who can join these programs is so small thata lot of students with any disabilities can’t access to supports and cares. Therefore, weshould immediately establish an inclusive education system for all students by utilizingknowledges from there.

著者

黒田 隆男

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.216-222, 2014 (Released:2016-04-27)

参考文献数

26

被引用文献数

2

著者

黒田 隆明

出版者

日経BP社

雑誌

日経BPガバメントテクノロジー

巻号頁・発行日

no.2, pp.126-131, 2003-12

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■ 神奈川県は、2003年4月に「神奈川県情報バリアフリーガイドライン」を策定、10月から運用に入った。住民向けのWebサイトだけでなく、県で職員が使用するハードウエアやシステムについても規定を設けたのが大きな特徴だ。アクセシビリティに配慮しない情報システムが導入されると、障害を持つ職員が業務から排除されてしまう恐れがあるのだ。

著者

黒田 隆二

出版者

一般社団法人 日本航空宇宙学会

雑誌

日本航空宇宙学会誌 (ISSN:00214663)

巻号頁・発行日

vol.47, no.540, pp.7-13, 1999-01-05 (Released:2019-04-08)

参考文献数

11

著者

黒田 隆男

出版者

社団法人 日本写真学会

雑誌

日本写真学会誌 (ISSN:03695662)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.190-195, 2000-08-25 (Released:2011-08-11)

参考文献数

17

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デジタルスチルカメラ用途を中心にCCDへの高解像度化要望が強まっている。中心となる画素サイズの縮小への課題に対して解となりうる技術を検討した。また電子技術の強みであるシステム全体としての柔軟性を活かすことの重要性を述べる。

著者

林 純子 金子 和幸 井上 豊仁 下村 和則 横瀬 勝美 廣瀬 英晴 西山 實 黒田 隆

出版者

一般社団法人 日本歯科理工学会

雑誌

歯科材料・器械 (ISSN:02865858)

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.279-286, 2004-07-25 (Released:2018-04-28)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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市販石膏溶解剤12製品を組成分析(IR, WDX, TG-DTA)して主成分を同定するとともに,石膏浸漬前後での溶解剤のpH変化,浸漬時間による溶解量を測定した.石膏溶解剤の主成分はN-(2-ヒドロキシエチル)エチレンジアミン-N, N', N'-三酢酸三ナトリウムである可能性が高かった.溶解剤の固形分含有率は10.4〜31.8%であった.未使用の石膏溶解剤のpHは,10製品で8〜9を,2製品で13以上を示した.普通石膏硬化物の溶解率は,浸漬時間の増加に件い増大し,pH8〜9の10製品では浸漬2〜3時間で100%を示したが,pH13以上の2製品では浸漬3時間で14.3〜37.4%であった.

著者

細江 拓也 南角 学 黒田 隆 宗 和隆 後藤 公志 池口 良輔 松田 秀一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.44 Suppl. No.2 (第52回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.0481, 2017 (Released:2017-04-24)

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【はじめに,目的】変形性股関節症(以下,股OA)患者における中殿筋の筋萎縮は股関節外転筋力の低下を招き,前額面上での歩行の不安定性の原因となる。臨床の場面において,股OA患者の歩行能力の改善を目標として,股関節外転筋力の向上に取り組むことが多い。より適切に股OA患者の歩行能力の改善を図るためには,股関節外転筋力の低下の原因となる中殿筋の筋萎縮に関連する因子を明確にする必要がある。しかし,これらの因子を詳細に検討した報告は少ない。本研究の目的は,股OA患者の中殿筋の筋萎縮に関連する因子を身体所見及び画像所見から明らかにすることである。【方法】片側の進行期または末期の股OA患者52名(年齢64.6±9.8歳,BMI22.9±3.8kg/m2,男性10名,女性42名)を対象とした。身体所見として股関節屈曲・伸展・外転角度,股関節痛(VASを用いて評価)を測定した。画像所見として当院整形外科医の処方により撮影された股関節正面のX線画像から脚長差,Central-edge angle(以下,CE角),骨盤前傾角度を測定し,CT画像から中殿筋の筋断面積を測定した。中殿筋の筋断面積の測定は,仙腸関節最下端での水平断におけるCT画像を採用し,画像解析ソフト(TeraRecon社製)を用いた。さらに,得られた筋断面積から中殿筋の筋萎縮率として患健比×100%を算出した。中殿筋の筋萎縮率と各測定項目の関連性の検討にはSPSS ver.18を使用し,Pearsonの相関係数,Spearmanの順位相関係数,ステップワイズ法による重回帰分析を用いた。統計学的有意水準は5%未満とした。【結果】中殿筋の筋萎縮率は77.2±13.8%(患側2066.3±486.1mm2,健側2698.7±528.6mm2)であり,脚長差12.8±11.5mm(r=-0.51),患側の股関節屈曲角度91.6±16.7°(r=0.53),CE角17.8±10.4°(r=0.28)と有意な相関関係を認めた。一方,その他の測定項目については有意な相関関係を認めなかった。さらに,中殿筋の筋萎縮率を従属変数,脚長差,患側の股関節屈曲角度,CE角を独立変数としたステップワイズ法による重回帰分析の結果,股OA患者の中殿筋の筋萎縮率に関連する因子として,脚長差(β=-0.49),患側の股関節屈曲角度(β=0.34)が選択された(調整済みR2=0.47)。【結論】本研究の結果から,股OA患者の中殿筋の筋萎縮が進行している症例では,脚長差が大きく,患側の股関節屈曲制限が顕著であることが明らかとなった。脚長差が大きく,股関節屈曲制限が顕著であると大腿骨頭が外上側変位や扁平化を呈していると考えられ,その結果,中殿筋の筋長が弛み機能不全となることで,中殿筋の筋萎縮を招いていると考えられた。これらのことから,股OA患者において,脚長差が大きく,股関節屈曲制限が顕著である場合は中殿筋が筋萎縮を呈している可能性を考慮し,股関節外転筋のアプローチを実施していく必要性があると示唆された。

著者

藤沢 純一 黒田 隆明

出版者

日経BP社

雑誌

日経BPガバメントテクノロジー

巻号頁・発行日

no.15, pp.35-37, 2007

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昨年12月15日、原告の住民票コード削除を命じた大阪高等裁判所の判決(11月30日)が、大阪府箕面市において確定した。拒否する者にコードを付けるのは違憲・無効という判決趣旨であった。箕面市は今後、原告(1人)の住民票コード削除を行わなくてはならない。箕面市の藤沢市長に、判決を受け入れた経緯、今後の対策について伺った。

著者

諏訪 兼位 黒田 隆之助 王 徳滋

出版者

名古屋大学

雑誌

名古屋大学総合研究資料館報告 (ISSN:09125604)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.135-147, 1986

著者

黒田 隆

出版者

公益社団法人日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 (ISSN:04666607)

巻号頁・発行日

no.38, pp.39-46, 1967-12-25

被引用文献数

1

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Using Ergonomics method, the writer attempt to examine the dynamic aspect of mental Strain of Navigators during sea navigation watch. The results are as follows: 1. Physical and mental reaction of Navigators are caused by following stimuli, for example, searching L't Ho, . alternation course and existence of other vessels. 2. Pattern of P.G.R. shows extreme difference between open sea and narrow channel, skilled and unskilled, approaching pier and sea going. 3. C.T.G. rate, in good triffic condition, shows regular fluctuation, but in traffic convergency or risk of collision shows acceleration.

著者

黒田 隆明

出版者

日経BP社

雑誌

日経BPガバメントテクノロジー

巻号頁・発行日

no.11, pp.29-32, 2006-04

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複数の自治体が共同で業務アプリケーションを利用し、運営・管理はデータセンターで行えば、高セキュリティ・低コストでシステムの構築・運用ができるだろう。ただし、共同化のメリットはこうした"割り勘効果"だけにとどまらない。自治体間で重複業務を抽出し共同化することによって、さらなる効率化を追求できる。

著者

平井 たくや 黒田 隆明

出版者

日経BP社

雑誌

日経BPガバメントテクノロジー

巻号頁・発行日

no.11, pp.43-45, 2006-04

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平井たくや内閣府大臣政務官(IT担当)は、これまで政府の電子政府戦略に大きな影響を与えてきた自民党「u-Japan特命委員会」の中心メンバーでもある。「IT新改革戦略」に沿って新設される二つの組織「GPMO(ガバメント・プログラム・マネジメント・オフィス)」「電子政府評価委員会」(いずれも仮称)の概要、電子申請率50%という目標達成のための方策などについて話を聞いた。

著者

堀居 賢樹 黒田 隆男 松田 祐二 信定 俊英 栗山 俊寛 松本 茂則

出版者

一般社団法人映像情報メディア学会

雑誌

テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.11, pp.1039-1046, 1987

被引用文献数

1

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502 (V) ×600 (H) 画素フレームインタライン転送CCD (FIT-CCD) 撮像素子を試作し, スミア特性, 可変電子シャッタ駆動, および, 従来の蓄積駆動の欠点を改良した新フレーム蓄積駆動を中心に検討し, その確認を行った.その結果, スミア特性については, 転送周波数依存性との関係を調べ, 掃出し周波数を1MHzで行うことにより0.0003%と, 従来のIT-CCDに比べ大幅な低減効果を得た.電子シャッタについては1/60, 1/125, 1/250, 1/500, 1/1000, 1/2000秒のシャッタ速度が可能なことを確認した.新フレーム蓄積駆動として, フレーム残像がなく, 高い垂直解像度が得られる電荷制御フレーム蓄積 (CCフレーム蓄積) 駆動を提案し, 良好な結果を得た.また, FIT-CCDに伴う, 垂直転送効率, 信号電流に検討を加え, 良好な素子特性を実現した.