著者

奥田 裕規 久保山 裕史 鹿又 秀聡 安村 直樹 村松 真

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.86, no.2, pp.144-150, 2004-05-16

被引用文献数

3

---

ボーダレスな資本と商品の移動は,地域の処置能力を超えてエントロピーを増大させ,身の回りの環境に重大な影響を及ぼす。この間題は,木材利用の分野に関していえば,地域で使う木材は地域で賄うという「住宅用木材の自給構造」を成立させることで解決できる。金山町では長伐期大径木生産を目指した林業経営により多様な金山杉製材品が安定的に供給され,町内の製材所,森林組合で生産された金山杉製材品を使い,金山大工の手で「金山型住宅」を建てる「住宅用木材の自給構造」が成立している。この成立要因として,金山町民の多くが「金山型住宅」の立ち並ぶ伝統的な景観を評価し,「金山型住宅」を建てたいと思っていること,金山町には住宅建築と金山杉製材品の地場利用を結びつける町民,金山大工,設計事務所,製材所,森林組合,森林所有者からなる「金山型住宅建築ネットワーク」が形成され,金山大工ができるだけ金山杉を使って「金山型住宅」を建てようとしていることをあげることができる。

著者

堀 高夫

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.17-21, 1955-01-25

---

林業用索道は滑車付搬器を使用し曳索で操作するものを普通とし, 搬器荷重はその滑車を通して軌索に加えられ, 軌索には常に曳索の力が影響する。この型式の索道に適合する架空索理論式は複雑な形となり, 従つてその応用計算は試算によるほかないのである。本論文は抛物線索理論の基本公式より出発し, 自動的に反復計算によつて算定の行える型の公式を導き, その計算法について述べたものである。

著者

弘田 潤 紙谷 智彦

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.75, no.4, pp.313-320, 1993-07-01

被引用文献数

9

---

新潟県上川村の30%択伐施業後数年が経過したブナ天然林において, 残存母樹の密度が異なる四つのプロットを設置し, 豊作年における母樹の結実と堅果散布について調査した。保残された母樹の樹冠の大きさや分布は一様でなく, 林冠の疎開は必ずしも結実促進に結び付いていなかった。各プロットの落下堅果の充実率は60.9〜68.7%で著しい差はなかった。一方, 1m^2当りの落下堅果量は多い方から437個(母樹密度147本/ha), 345個(同53本/ha), 302個(同104本/ha), 53個(同21本/ha)で, プロット間で著しい差があった。また, プロット内での落下堅果量の分布には大きなばらつきがあった。最も落下堅果量が少なかったプロットでは, 1m^2当りの落下充実堅果数が10個未満の場所が多く, 翌年発生した実生も更新に必要な量に達していなかった。以上の結果から, 大面積を更新の対象とする現行の天然更新施業において更新を成功させるためには, ha当り50本以上の母樹を適正に配置することが必要といえた。

著者

村井 三郎

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.3, 1953-03-25

著者

北村 博嗣

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.33, no.11, pp.383-385, 1951-11-25

---

A shrinkage test have been made on Madake (Phyllostachys reticulata C. KOCH) grown in Akadomari and Kawasaki village of Sado district. The results of this test on 7 bamboos are as follows.The shrinkage percentage was calculated based on green dimension to oven or air dry.1) Table 1. Shrinkage percentage.[table]In longitudinal dimension, the shrinkage percentage to oven dry is extremely larger than that of to air dry.2) The shrinkage percentage of Moso-chiku (P. pubescens MAGEL) and Madake, in radial and tangential dimension, is almost similar but in longitudinal, Moso-chiku has larger one.3) These is no relation between the shrinkage percentage and the height from the ground, as shown in table 2.[table]4) The minimum value of specific gravity appeared in about one meter from the ground and in other part, increased with the height.

著者

川名 明 原口 隆英

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.40, no.9, pp.398-399, 1958-09-25

---

1. 1957年7月5日東京都府中市東京農工大学農学部苗畑の15年生アカマツに高とりきを行い, 一部発根のみとめられた9月26日までの間の枝葉の全炭水化物および全窒素含有率の変化を測定した。2. 葉の部分ではこの処理によつて全窒素含有率が低下している。ただし枝部では認められずまた全炭水化物含有率は枝葉いずれにも処理による差は認められなかつた。3. 葉の全窒素の欠乏を何等かの方法で補うことによつて, 発根率をたかめることができるかもしれない。

著者

石橋 秀弘

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.54, no.6, 1972-06-25

著者

佐藤 大七郎 「人工林の一次生産」研究班 NEGISI K. SIBA Y. YAGI K. CHIBA M. NAGANO S. ORIME T. ASADA S. OSHIMA Y. TERADA M. HATIYA K. TADAKI Y. KARIZUMI N. KATO R. MORI M. ANDO T. SHIMODA H. HOZUMI K.

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.154-158, 1970-05-25

被引用文献数

1

---

IBPの「人工林の一次生産」研究班によって, 1966年に, 小岩井農場でおこなわれた, 収穫法による林分生産関係の調査方法を検討するための合宿-JPTF-66-KOIWAI-の, 調査結果のあらましである。この合宿で得られたデータは, 関係研究機関にくばられており, 調査結果のたちいった検討は研究班員によって, おいおい報告されることになっている。39年生の, ながいあいだ間伐をおこなっていないカラマツ林(表-1)について, 根および下層植生をふくむ, 現存量と物質生産量をしらべた結果は, 表-2〜4にしめした。上木のカラマツは, 植物現存量の97%をしめたが, その葉量(3.95 t/ha, LA I : 4.24)の全体に対するわりあいは, 乾物重で82%, 葉面積で64%にすぎなかった。この林の乾物生産量は18.46t/ha/年で, その約80%はカラマツ上木によってしめられていた。

著者

川名 明 藤本 吉幸 土井 雅子

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.11, pp.433-434, 1956-11-25

---

1. 東京都府中市, 東京農工大学農学部苗畑の13年生アカマツに対し, 空中とりきを行なつた。2. 昭和30年6月18日処理して8月19日に初めて発根を認め, ひきつづき昭和31年までにホルモン処理区25%(5本), 無処理区20%(4本)の発根がみられ, 1部地面に下してよく生育している。3. 根のもとはカルスの中に発生した。

著者

小久保 醇

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.7, pp.201-202, 1962-07-25

著者

野村 一高

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.58, no.10, pp.379-382, 1976-10-25

---

17年生カラマツの当年生枝と葉におけるフェノール性成分の質的, 量的変化を, TLCと分光光度計を用いて1975年6月1日から11月1日にわたって調べた。葉においては発達過程を通して質的変化はほとんど見られなかったが, ケンフェロールが落葉直前に現われた。当年生枝においてはケンフェロール-3-O-グルコシドが夏期に消失し, ケンフェロールが秋期に現われたが, 他の成分はすべての時期に同じように観察された。量的変化としては葉中のケンフェロール-3-O-グルコシドは春から秋にかけて増減は示さず, 落葉直前にわずかに増加し, 当年生枝中のカテキンは春から秋にかけて増加する現象が認められた。以上の結果からこれらの化合物の生理作用, 代謝, 転流について論じた。

著者

鈴木 時夫

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, 1953-01-25

著者

小林 達明 吉川 賢 小橋 澄治 増田 拓朗

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.75, no.3, pp.165-175, 1993-05-01

被引用文献数

7

---

湿性草地・砂丘の裾・砂丘上の土壌水分条件の異なる立地に植栽されたハンリュウ個体に, SPACモデルを適用し, 水分動態を解析した。シミュレーションの結果は実測値とよく適合した。夜明け前の水ポテンシャルには, 立地による違いはなかった。個体全体の通水抵抗は, 土壌水分条件の違いを反映し, 砂丘上で著しく大きく, 草地で小さかった。しかし砂丘上では, 根系分布が深く, 葉量/細根量率が小さく, 抵抗をより小さく補償していた。砂丘上では葉面コンダクタンスが小さく, 蒸散フラックス密度の大きさは草地上, 砂丘の裾, 砂丘上の順であった。日中の水ポテンシャルは砂丘上でやや低かったが, 砂丘上の細胞の浸透ポテンシャルは草地上より低いため, 圧ポテンシャルは同様と推測された。このように, ハンリュウは個体・器官・組織・細胞のそれぞれのレベルで反応して, 圧ポテンシャルを安定的に保つよう, 水分動態を制御していると考えられた。

著者

大河原 昭二

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.46, no.7, pp.231-236, 1964-07-25

被引用文献数

1 1

---

伐木運材事業における総合的合理化計画の1つとして, 機械化作業を前提とする集運材両プロセスの妥当な分岐点, すなわち集材距離と搬出道路(副林道, 作業道)密度との合理的関連性を研究することは, とくに重要な課題であると思われる。この報告では, 北海道帯広営林局管内トラクタ集材の場合をとりあげ, 比較的簡単な計画基礎理論の組み立て, 適用法, ならびに, 2,3の応用例についてのべる。(第1報)では数学モデルに必要な前提条件について記す。1)事業地の一部には既設道路(林道, 公道)が到達している。換言すればその道路は各事業地に到達するだけの密度を現有しているものとする。2)トラクタに配置される作業員数は, 機械1台当り一定とする。3)作業員の労賃は一律一定の日給制とする。4)トラクタ1台1日当りの集材功程は, 1サイクルタイムを固定時間と変動時間に大別し, 集材距離のみの函数と考える。(2)式参照 5)平均集材距離は, 集材総仕事量で定義する。事業地を近似矩形とみなし, 面にある材を点に集める場合の平均集材距離は(4)式のように示される。通常係数μは, 実用上0.8とみてさしつかえない。6)機械費ならびに作業費は, 集材距離などに関係なく, 1台1日当り一定とする。実績値による作業費は10,000円/台・日である。7)作業道延長によるトラック運材費の増加額は, 総経費の中で非常に少ないので, 無視する。8)事業地内の土場作設費は総額を一定とする。9)トラクタ集材作業路の末端部は, 本論と関係がないので, その密度は従来どおり藪出し集材作業を円滑にするだけ十分投入してあるものとする。

著者

河原 輝彦

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.9, pp.317-322, 1978-09-25

---

葉や枝が枯れ林床に落ちてきたとき, それらが生きていたときにくらべてどの程度の重量減少があるかを調べた。(1)6樹種で葉重量の季節変化を調べた結果では, 夏にもっとも重く, 落葉直前にもっとも軽くなっていた。その重量は夏の葉より15〜25%減少していた。この重量減少のうちおよそ半分は雨水による物質の溶脱のために, 残り半分は樹体内への物質の移動によるものと思われた。(2)落枝の重量減少をケヤキ, ブナ, スギ, アカマツ, カラマツ, ヒノキの6樹種で調べた。カラマツの落枝は生き枝にくらべて重量減少はほとんどなかったが, 他の5樹種の落枝では生き枝にくらべて最大で40〜50%の重量減少がみられた。

著者

佐藤 敬二

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.6, pp.358-359, 1940-06-10

著者

林 拙郎

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.209-217, 1985-06-25

被引用文献数

3

---

山地崩壊に関する崩壊面積率を, 水文統計で用いられる超過確率雨量の概念を用いて検討した。まず初めに, 対数確率紙上にプロットされた日雨量に関するデータに対して, 豪雨時の日雨量が相当する超過確率Wを求め, その値と崩壊面積率s_aとの関係を対数確率紙上にプロットしてみた。その結果, 多雨地帯, 非多雨地帯に関係なく, s_a-W図上で地質の相違を区分することが可能であった。次に, 超過確率50%に相当する日雨量R_<50%>を用いることによって, 豪雨時の日雨量Rとの比R/R_<50%>(=X)を求めた。この比Xも, 雨量の地域的偏在性の影響を除いたものであり, 雨量相当(外)力を示している。このXと先のs_aをプロットするとs_a=aX^mの関係が認められた。ベキ数mは, 中古生層・第三紀層地帯で3/2,風化花崗岩地帯で2であった。以上のXとs_aとの理論的関係をワイブル分布を用いて調べ, Xのある範囲で上式が成立することを示した。

著者

石井 盛次

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.22, no.10, pp.581-586, 1940-10-10

被引用文献数

3

著者

渡辺 政俊 大畠 誠一

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.62, no.1, pp.9-16, 1980-01-25

被引用文献数

3

---

地上部の樹形に関する理論的研究は, パイプ・モデル理論, 靜力学モデル, 吉良・小川の理論によって, 一連の定量的解析がなされた。竹稈は中空部分を内在し, しかも肥大生長を伴わない。このため, 竹稈には特有の形態的特徴が存在する。この特徴を明らかにするため, 竹稈の形と上記のモデルとを比較検討した。厳密な意味では, パイプ・モデル理論によりマダケ竹稈の形の説明はできない。しかし, 使いふるされたパイプが蓄積してできあがる直稈部分, 根株部分の形は, 静力学モデルと吉良・小川の理論にみごとにあてはまる。肥大生長をしない竹稈は古いパイプの蓄積を伴わないにもかかわらず, 両モデルがあてはまる事実は, 竹類の生長の重要な性質を示している。竹類では, 葉と連結すべきパイプが, 新竹の完成時点ですでに準備されていると考えると, パイプ・モデル理論に対するマダケ竹稈の形が示した矛盾は消える。竹類の生長の特徴から, 中空部分を除いたマダケ竹稈の形は常に相似形になる。

著者

後藤 真平 林田 光祐

出版者

一般社団法人日本森林学会

雑誌

日本林學會誌 (ISSN:0021485X)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.1-8, 2002-02-16

被引用文献数

3

---

日林誌84:1〜8,2002山形県東大鳥川の河畔林において,2年間にわたるオニグルミ堅果の散布実験とオニグルミ全個体の分布調査を行った。3調査区のそれぞれの中心に置いたマーキングしたオニグルミ堅果1,500個は両年とも約1ヵ月ですべて消失した。その後に発見されたマーキング堅果は7.1%であった。その96%はアカネズミとニホンリスによって食べられており,実生として発見されたマーキング堅果は26個で,敗布後3年目に発芽したものもあった。実生はすべて分散貯蔵,された堅果から発芽したと考えられ,3調査区内全域に広く,また川からの高低にかかわらず分布していた。調査地内に生育するオニグルミの個体も,川からの比高にかかわらず分布していた。以上のことから,河畔林のオニグルミ堅果はほとんどニホンリスとアカネズミの運搬・埋土によって散布され,融雪期の流水による流出は起こりにくいと考えられる。齧菌類による分散貯蔵の行動は河畔域でのオニグルミの更新に重要な役割を果たしていることが推察される。