著者

三俣 延子 高橋 英一 小野 剛志 小野 信一 陽 捷行

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.81-86, 2010-02-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

33

著者

後藤 英次 宮森 康雄 長谷川 進 稲津 脩

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.75, no.2, pp.191-201, 2004-04-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

41

被引用文献数

11

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本試験は北海道立上川農業試験場の細粒褐色低地土水田を用いて,大幅なメタンの発生軽減を目標に稲わらの混和時期と窒素肥料および分解促進資材の添加,水管理(間断灌漑)の有待欧とそれらの組み合わせ効果を検討した.1)稲わらの分解は5℃の低温条件下でも進行し,この温度条件では窒素肥料および微生物由来の有機物分解促進資材の示加により一層分解が促進された.2)8cm程度の浅耕しによる稲わらの秋混和は春混和(秋散布後,地表面に放置)と比較して冬期間の分解が進み,これに窒素肥料および微生物由来の有機物分解促進資材を稲わら秋散布時に添加することでさらに促進された.また,稲わら秋混和は農家慣行に多く見られる稲わら春混和と比較して水田からのメタン発生量を軽減し,窒素肥料および分解促進資材を稲わら秋散布時に添加することでさらに軽減された.3)幼穂形成期前および出穂後の間断灌漑処理は,メタンの発生量を軽減し,中干し処理に近い効果であった.特に幼穂形成期前の間断灌漑処理では,作土の水分がpF 1.8以上になることで効果が高かった.4)稲わらの分解促進処理と水管理の組み合わせ「稲わらの秋混和+窒素肥料と分解促進資材の示加+強程度の間断灌漑」処理は,対照とした稲わらの「稲わら春混和+連続湛水」処理に比べてメタンの発生量を顕著に軽減することができた.

著者

三井 進午 天正 清 葉 可霖 小野 勝巳

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.29, no.3, pp.109-116, 1958-06-05 (Released:2017-06-28)

著者

三枝 正彦 松山 信彦 阿部 篤郎

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.423-430, 1993-08-05 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

16

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東北各県より代表的耕地黒ボク土393点を入手し,酸性シュウ酸塩可溶アルミニウムに対するピロリン酸可溶アルミニウムの比,酸性シュウ酸塩可溶ケイ酸含量および粘土含量を用いてアロフェン質黒ボク土と非アロフェン質黒ボク土に類型区分することを試みた.さらに,この結果と前報で報告した交換酸度y_1による開拓地土壌の類型区分結果をペドロジスト懇談会作製の土壌図に作図し,火山灰の分布状況,風化に関係する気候要因,火山灰の岩質,火山ガラスの性質を考慮して東北地方における両黒ボク土の分布と分布面積を検討した.アロフェン質黒ボク土は,全黒ボク土の48%,86万haを占め主として完新世テフラが厚く堆積する地域で,降水量が少ない青森県南東部から岩手県北部にかけて,母材が塩基性の岩質あるいは有色火山ガラスを主体とする岩手山,蔵王山周辺,軽石を含む火山灰降下地域と考えられる秋田県北東部,福島県北部に分布していた.これに対して,非アロフェン質黒ボク土は,全黒ボク土の52%,94万haで年降水量の多い日本海側の各地,高標高地あるいは宮城県の内陸部に,また降水量は相対的に少ないが完新世のテフラの降灰の少ない岩手県南部から宮城県北東部に主として分布していた.東北各県における非アロフェン質黒ボク土の分布割合は青森県30%,秋田県80%,岩手県43%,山形県100%,宮城県76%,福島県42%と推定された.

著者

土田 宰 有馬 泰紘

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, pp.20-26, 1993-02-05 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

4

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異なる培土処理をしたダイズ植物の生育および根粒形成と窒素固定についてポット試験を行い,植物の生育ステージにそって検討した.標準的な培土方法(高さ10cm)により,植物の生育と窒素集積量は,発芽後98日目でそれぞれ46%および40%の増加を示した.培土をすると多くの根粒が不定根上に形成され,定根と不定根に着生する根粒は重量も個数も増加した.固体当たりの最大の根粒活性(アセチレン還元能)は無培土の植物よりも高くなり,生育にともなう根粒活性の低下の時期も遅れた.培土部分にダイズ根粒菌を接種する方法は,標準培土処理の植物と比較して固体当たりの根粒の重量と個数を増加させた.しかし,定根と不定根に着生する根粒のサイズや重量の平均値は低く,根粒と根の間および根粒間での光合成産物の強い競合があったことを示唆していた.高く(15cm)培土をする方法は地上部と不定根,不定根根粒の生育を促進した.定根の生育およびそこに着生する根粒の量と活性は抑制されていたが,それらは不定根とそこに着生する根粒によって補われ,高く培土された植物の総窒素集積量と根粒活性は,標準培土を行った植物よりも著しく高くなった.

著者

小原 裕三

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.112-117, 2013-04-05 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

1

著者

森 静香 藤井 弘志

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.136-142, 2009-04-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

31

被引用文献数

7

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ケイ酸溶出量がケイカルよりも高いケイ酸資材を幼形期施用した場合,水稲のケイ酸吸収および収量・品質等にどのような影響があるか慣行的なケイ酸施用法であるケイカルの全層施用と比較して検討した.1)収量は,A幼形区(106)>B幼形区(104)=ケイカル全層区(104)>無施用区(100)の順であった.施用されたケイ酸成分量1gm^<-2>当たりの収量増加量((ケイ酸施用区収量-ケイ酸無施用区収量)/施用したケイ酸成分量)はケイカル全層区で0.67g m^<-2>に対してA幼形区で2.58g m^<-2>,B幼形区で2.17g m^<-2>とケイ酸の幼形期施用で高まる傾向であった.さらに,費用(資材費)対効果(収益)もケイ酸の幼形期施用でケイカル全層施用よりも優った.2)ケイ酸施用による増収要因を収量構成要素からみると,m^2当たり籾数はケイカル全層施用区30,400粒>幼形期施用区30,100粒>ケイ酸無施用区28,900粒で,ケイ酸施用により籾数が増加して,千粒重および精玄米粒数歩合はケイ酸無施用区と同様であった.3)茎葉のケイ酸吸収量は,幼形期施用区65g m^<-2>(ケイ酸無施用区対比110)>ケイカル全層施用区63.5g m^<-2>(107)>ケイ酸無施用区59.3g m^<-2>(100),穂のケイ酸吸収量は幼形期施用区35.3g m^<-2>(ケイ酸無施用区対比116)>ケイカル全層施用区33.2g m^<-2>(109)>ケイ酸無施用区30.4g m^<-2>(100)で,全層施用より施用時期が遅く,施用量が少ない幼形期施用でケイカル全層施用と同等のケイ酸吸収量であった.4)窒素吸収量はケイ酸施用区>ケイ酸無施用区であり,ケイ酸施用(全層施用および幼形期表層施用)により幼形期における追肥窒素利用率が高まることが明らかであった.ケイ酸施用による籾数の増加は幼形期の追肥窒素利用率が高まり,窒素吸収量が多くなったことが影響していると考えられる.

著者

大脇 良成

出版者

日本土壌肥料學會

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.555-563, 2002

参考文献数

100

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高等植物の鉄獲得機構はIとIIに大きく分けられる。このうちIIはイネ科植物が持つメカニズムで、根からのファイトシデロフォア(ムギネ酸類)の分泌とそれによる土壌中での3価鉄の可溶化、および3価鉄ムギネ酸の吸収が含まれる。このIIの鉄獲得機構に関しては、Takagiによるイネ科植物の根から分泌される鉄可溶化物質の発見に端を発して、その後のムギネ酸の構造決定を経て、近年におけるムギネ酸生合成系の解明、および3価鉄ムギネ酸トランスポーターのクローニングなど、その詳細が分子レベルで解明されつつある。このIIの鉄獲得機構の解明における日本人研究者の寄与は極めて大きく、その過程については森により解説されている。一方、Iはイネ科以外の大部分の陸上植物が持つ鉄獲得機構である。イネ科以外の植物は根の表面で3価鉄を2価に還元した後に、細胞膜にある2価鉄のキャリアーにより細胞内に鉄を取り込む、また、土壌中の不溶態鉄の可溶化には、鉄欠乏に応答したプロトンポンプの活性化による根圏の酸性化が関与している。近年これらIの鉄獲得機構を構成する細胞膜の3価鉄還元酵素、2価鉄トランスポーター、プロトンポンプなどに関する研究が進み、その実態が分子レベルで明らかにされつつある。本稿では、高等植物の鉄獲得機構のうちIに関して近年の研究の進展を開設するとともに将来展望について述べる。IおよびII以外の鉄獲得機構については近年、エンドサイトーシスを基本にしたIIIの可能性が提唱されている。

著者

森泉 美穂子 松永 俊朗

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.304-309, 2009-06-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

63

被引用文献数

9

著者

越野 正義

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.479-486, 1992-08-05 (Released:2017-06-28)

被引用文献数

1

著者

小八重 善裕

出版者

日本土壌肥料學會

巻号頁・発行日

vol.88, no.5, pp.478-487, 2017 (Released:2018-03-12)

著者

林 敦敏 坂本 一憲 吉田 冨男

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.322-326, 1997-06-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

6

被引用文献数

7

著者

南條 正巳 嚴 澤鎔 庄子 貞雄

出版者

一般社団法人日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料學雜誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.559-565, 1992-10-05

被引用文献数

4

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一般農耕地土壌のリン酸吸収係数に交換性Ca^<2+>、Mg^<2+>などの交換性イオンがどの程度影響するかについて検討した。土壌試料はわが国22道県から収集した灰色低地土、グライ土、黒ボク土、黄色土など119点で活性アルミニウム、鉄の含量と鉄の活性度によって、第1群(Al_o+Fe_o/2<1.5かつFe_o/Fe_d≧0.3)、57点;第2群(Al_o+Fe_o/2<1.5かつFe_o/Fe_d<0.3)、28点;第3群(Al_o+Fe_o/2≧1.5)、34点に区分した。1)第1、2、3群の土壌のリン酸吸収係数に対する交換性Ca^<2+>+Mg^<2+>+Al^<3+>による影響はそれぞれ平均36.4、18.2、-0.5%(それぞれ、最大77.5、67.2、28.9%)であった。これらを交換性Ca^<2+>、Mg^<2+>、Al^<3+>のモル比で配分すると第1群試料では24.3、8.4、3.6%、第2群試料では6.0、2.1、10.1%、第3群試料では0.0、-0.2、-0.3%であった。2)第2群の土壌ではリン酸吸収係数測定時に交換性Al^<3+>がリン酸イオンとモル比約1 : 1の沈澱を形成した。3)第3群の土壌ではDCPD、MAPHは沈澱しにくかった。4)正リン酸法によるリン酸吸収係数、BLAKEMORE法によるリン保持量では測定時のpHが低いのでDCPD、MAPHの生成による影響が小さかった。5)地力保全基本断面調査のコンパクトデータベースを用いて主な農耕地土壌のリン酸吸収係数と交換性Ca^<2+>、Mg^<2+>との関係を調べたところ、グライ土、灰色低地土、褐色低地土、黄色土、褐色森林土などではこれらの間に有意な相関が認められたが、黒ボク土では相関が認められなかった。

著者

井上 博道 梅宮 善章 中村 ゆり

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.76, no.6, pp.875-880, 2005-12-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

21

被引用文献数

5

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ウメ干しの仁中微量元素濃度を分析し,多変量解析手法を用いて日本産と中国産の判別を行った。1)塩蔵ウメ仁中のSr濃度の中央値は,中国産では日本産の10倍以上の値を示し,8.0mgkg^<-1>を簡易基準とすることで93.2%のウメ干しサンプルが日本産と中国産に正しく判別できた。2)ウメ干し仁中の9元素濃度を用いた3成分からなる主成分分析で日本産と中国産は分離した。3)線形判別分析によって93.2%の判別的中率が得られた。KNN法による解析では,判別的中率は94.3%と向上した。

著者

井上 弦 中尾 淳 矢内 純太 佐瀬 隆 小西 茂毅

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.90, no.6, pp.424-432, 2019-12-05 (Released:2019-12-17)

参考文献数

22

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茶の覆下栽培(被覆栽培)の発祥時期を明らかにする目的で,京都府宇治市の伝統的茶園,宇治七茗園のうち現存する唯一の茶園(奥の山茶園)において,在来種で古いとされる茶樹直下に試坑を作製し,土壌断面調査とともに,炭素含量,植物珪酸体組成,年代値を調べた.その結果,Bw層(試料no. 8)–AB層(試料no. 7)境界で炭素含量が増加をはじめ,AB層(試料no. 6)–A層境界(試料no. 5)から,土色の黒味が増し,炭素含量も急増した.植物珪酸体組成では,AB層でイネ属起源の植物珪酸体が明瞭に認められるようになり,AB層–A層境界からさらに同植物珪酸体の検出密度が増し,また,自然植生由来の植物珪酸体はAB層からA層への減少が示唆された.加えて,14C年代値は,AB層最上部(no. 6)で較正暦年代(2σ)1341~1396 cal AD(probability=56.9%,中央値AD1369),A層最下部(no. 5)で較正暦年代(2σ)1396~1440 cal AD(probability=90.8%,中央値AD1418)を示した.以上のことから,宇治最古の茶園(奥の山茶園)における覆下栽培は,文献資料が示す16世紀後半からさらに150年は遡り,少なくとも15世紀前半には発生していたと推定された.

著者

古屋 栄 齊藤 典義 手塚 誉裕

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.89, no.5, pp.394-400, 2018-10-05 (Released:2018-11-03)

参考文献数

17

著者

山本 幸洋 藤原 伸介 田中 福代 高木 和広 松丸 恒夫

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.15-22, 2007-02-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

28

被引用文献数

2

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10種の殺菌剤による土壌中のアンモニア酸化阻害活性を確認するとともに,そのなかで顕著な活性を示したクロロタロニル(テトラクロロイソフタロニトリル)の阻害活性について詳細に検討した.1)供試薬剤のなかでクロロタロニルとチウラムは土壌中のアソモニア酸化阻害活性が最も高かった.これらに比べ,トリフルミゾール,トルクロホスメチル,イプロジオン,フルトラニル,ヘキサコナゾール,イソプロチオラン,ベノミルおよびメタラキシルは,阻害活性が低いか,または認められなかった.2)クロロタロニルによる土壌中のアンモニア酸化阻害は,ジシアンジアミドと比べて長く持続した.また,クロロタロニルによる土壌中のアンモニア酸化阻害活性は,添加量に依存し,添加量が5mg kg^<-1>以上のときに土壌のNH_4-N含量と(NO_2+NO_3)-N含量の両方に影響を及ぼした.3)クロロタロニルの畑土壌における主要分解産物4-ヒドロキシ-2,5,6-トリクロロイソフタロニトリル(TPN-OH)は,土壌中のアンモニア酸化を阻害するが,その活性はクロロタロニルおよびジシアンジアミドと比べて低かった.4)クロロタロニルの類縁化合物テトラクロロテレフタロニトリル(TTPN)による土壌中のアンモニア酸化阻害活性は,クロロタロニルと比べて低かった.他の類縁化合物1,2,3,5-テトラクロロベンゼン(TCB),イソフタロニトリル(IPN),テレフタロニトリル(TePN),フタロニトリル(PN)およびベンゾニトリル(BN)は,いずれも土壌中のアンモニア酸化を阻害しなかった.5)アンモニア酸化細菌集積土壌において,クロロタロニル区(添加量100mg kg^<-1>)のアンモニア酸化細菌数は,クロラムフェニコール区(添加量500mg kg^<-1>)と比べて急激に低下した.以上のことから,クロロタロニルは,土壌中のアンモニア酸化阻害活性が高いこと,構造中のニトリル基と塩素の存在がアンモニア酸化阻害に必須であり,それらの分子内での配置が阻害活性の強度に大きく関与すること,クロラムフェニコールと比べてアンモニア酸化細菌に対して致死的に作用することが明らかとなった.

著者

大橋 恭一 岡本 将宏

出版者

日本土壌肥料學會

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.56, no.5, pp.378-383, 1985

被引用文献数

1

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著者らは前報で,水田転換畑におがくず入り牛ふん厩肥を1976年から10a当たり0〜8t毎作施用し野菜の収量と土壌水分環境におよぼす影響について報告したが,今回は10作跡地土壌の化学性および野菜の養分吸収について検討した.1.厩肥の連用により作土の全炭素(T-C),全窒素(T-N),置換性カリウム(K_2O),可給態リン酸(P_2O_5),全リン酸(T-P_2O_5)が増加し,それらの含有量と厩肥使用量との間には高い相関がみられた.2.作土でのリン酸集積は厩肥無施用区でも生じており,それに加えて厩肥の使用はその集積を著しく促進した.すなわち8t施用区では栽培跡地にトルオーグリン酸378mg/100g乾土,全リン酸714mg/100g乾土が集積しており,その集積量は野菜の生育に必要な最適基準よりも著しく高かった.3.野菜の栽培前および跡地土壌の置換性養分より,作土中養分量の増減を調査したところ,カリウムと異なりカルシウムとマグネシウムは減少していること,また,その減少度合いは両者で異なることを認めた.4.ダイコン,ハクサイの窒素,リン酸,カリウムの吸収量はおのおの10a当たり6.0kg,3.8kg,15.5kgと13.6kg,6.9kg,27.5kgであり,いずれの養分ともハクサイの吸収量のほうが多かった.また施用肥料の養分量に対する上記の野菜による養分の流出割合は,ダイコンで27.1〜31.3%(窒素),20.5〜25.5%(リン酸),71.1〜88.3%(カリウム)となりハクサイでは38.4〜50.4%(窒素),25.2〜33.1%(リン酸),86.6〜111.4%(カリウム)であった.5.これらの調査から,厩肥の使用は各土壌養分の増大にもとづく耕地の改善に効果的に働くが,リン酸の集積増大をもたらすため,その肥培管理の改善が望まれる.

著者

大脇 良成

出版者

一般社団法人 日本土壌肥料学会

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.73, no.5, pp.555-563, 2002-10-05 (Released:2017-06-28)

参考文献数

100

著者

武長 宏 平田 煕

出版者

日本土壌肥料學會

雑誌

日本土壌肥料学雑誌 (ISSN:00290610)

巻号頁・発行日

vol.48, no.9, pp.412-418, 1977