著者
丹生 健一
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.121, no.7, pp.882-886, 2018-07-20 (Released:2018-08-01)
参考文献数
11
被引用文献数
1

わが国は世界に類を見ない高齢化社会を迎え, 今や頭頸部がん患者の3分の1を75歳以上の後期高齢者が占めるようになった. 加齢による身体機能の低下, 併存症・合併症, 認知障害などの制約の中で, 余命や社会的背景, 人生観などさまざまな要因を考慮して一人一人に最適な治療を提供することが求められる. 腎機能障害や心疾患を伴う症例ではシスプラチンの使用を, 肺疾患の既往がある症例ではセツキシマブの使用を控える. 外科的治療では術後に化学放射線療法を行わなくて済むよう, 原発巣・頸部ともに根治的な術式を選択し, 認知機能や全身状態が不良な症例では, 喉頭温存手術の適応は慎重に検討する. あえて治療しないという選択も含め, 自分らしく生きられる時間, 家族とともに過ごせる時間をできるだけ長く確保することも大切な目標である.
著者
山田 浩之 新田 清一 太田 久裕 鈴木 大介 南 隆二 松居 祐樹 中山 梨絵 上野 真史 菅野 雄紀 此枝 生恵 大石 直樹 小川 郁
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.123, no.12, pp.1380-1387, 2020-12-20 (Released:2021-01-01)
参考文献数
20
被引用文献数
1 1

宇都宮方式聴覚リハビリテーション (以下聴覚リハ) とは, 済生会宇都宮病院聴覚センターで新田らが行っている補聴器診療法で, 主な特徴に「初日から常用を促し, 診察と調整を装用開始から3カ月間頻回に行うこと」「聴覚専門の言語聴覚士が補聴器外来を担当していること」がある. 本法を取り入れた補聴器外来を開設し, 3年間が経過したためその成績について検討した. 対象は2016年4月~2019年3月までに補聴器外来で聴覚リハを行った174例 (男86例女88例, 平均年齢75歳) で, 検討項目は聴覚リハ脱落率, 購入率, 音場検査と語音明瞭度検査による適合率 (補聴器適合検査の指針2010に準ず), 補聴器の型式, 平均価格, 補聴器購入における助成の有無とした. 聴覚リハ脱落率は3%, 購入率は95%, 音場検査による適合率は98%, 語音明瞭度検査による適合率は95%であった. 補聴器の型式は耳掛け型が91%, 耳あな型が8%. 購入された補聴器の平均価格は11.6万円で, 補装具費支給制度を利用して購入した割合は7%であった. 結果は良好で本法の適応 (難聴による生活の不自由があり, 聴力改善の意志がある) となる難聴者にとっては優れた補聴器診療法であることを改めて示すことができた. 一方でわが国の補聴器購入に対する助成と補聴器診療制度に関しては諸外国と比較すると十分とは言えず, 今後は補聴器の調整を扱う国家資格として言語聴覚士の活躍が期待される.
著者
大前 由紀雄
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.114, no.2, pp.66-71, 2011 (Released:2011-07-12)
参考文献数
20
被引用文献数
1

QOLの向上が求められる中, 嚥下障害に対するリハビリテーション (嚥下リハ) が注目されている. 嚥下リハは, 主として代償法を用いた摂食訓練を通じて効果を上げてきた. 一方, 嚥下の生理学に基づいて運動負荷をかけることで嚥下機能の改善を目指したいくつかの訓練法が報告され, その効果に対する検証も蓄積されつつある. しかしながら, 嚥下リハが必ずしも医学的根拠をもって選択し実践されているとは言い難い. 効果的な嚥下リハを実施するためには, 嚥下障害の病態を把握し適切な対処法を選択することが不可欠である. このためには, 嚥下内視鏡検査や嚥下造影検査が優れた検査法となる. 耳鼻咽喉科医は, 嚥下に関連する器官を扱う専門家として, 嚥下内視鏡検査や嚥下造影検査を実施し, 嚥下リハの選択や指導に関わることが必要である. 本稿では, 嚥下機能検査の所見に基づいて医学的根拠をもって嚥下リハを選択し実施するための留意点を, 最近の知見を踏まえて概説する.
著者
任 智美
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.122, no.5, pp.738-743, 2019
被引用文献数
2

<p> 年間24万人の味覚障害患者が医療機関を受診する中, 味覚障害に対して保険適応を持つ薬剤は存在せず, 従事する医師も少ない. しかし高齢化が進むとともにフレイルの原因になり得ることが考えられ, 今後, 味覚障害診療におけるニーズは増していくと思われる. 味覚障害の主な病態として亜鉛欠乏による受容器障害が挙げられるが, 質的味覚異常では亜鉛欠乏が関与する例が少なく, 亜鉛内服療法の効果が量的異常より低いため, ほかの治療が必要になることが多い. 味覚障害の原因は亜鉛欠乏, 薬剤, 感冒, ストレスなど多種多様であるが現在の原因分類は部位と原因が混在しているため, 見直す必要があると考える. 治療は亜鉛内服療法が唯一エビデンスを持つ薬剤である. 2013年に厚生労働省所管の社会保険診療報酬支払基金よりポラプレジンクの味覚障害に対する適応外使用が認められ, 酢酸亜鉛水和物が2017年3月に低亜鉛血症に対して保険適応が認められた. ビタミン欠乏や鉄欠乏が存在する例では欠乏物質を補うことで速やかに改善する. 時に漢方や向精神薬が著効する例を経験する. 漢方は単剤エキスの治療効果を評価するのが難しく, 基本は随証治療を行う.</p><p></p><p> 自発性異常味覚の一部は舌痛症と病態が類似しており, 舌痛症に準じて治療を行う. 近年, 舌痛症に対してカプサイシンクリームの有効性が報告されているが, 難治性の自発性異常味覚症例に使用したところ症状が軽減した例が多く見られた. 味覚と舌一般体性感覚は受容器から中枢に至るまで相互作用があり, カプサイシンクリームが自発異常味覚にも効果があることが示唆された.</p><p></p><p> 味覚異常は義歯や舌粘膜疾患などの局所的な異常のこともあるが, 背景に重大な疾患が隠れている場合もあり, 全身を診て病態を把握することが重要である.</p>

1 0 0 0 OA 聴力詐病症例

著者
志村 彦八
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.61, no.9, pp.1505-1518, 1958-01-20 (Released:2008-03-19)
参考文献数
38
被引用文献数
1

Two cases who complained of unilateral deafness and were proved to be malingerers, were reported. The one had been injured by gas explosion and the other by a blow on his left mastoid region, bad been complaining deafness of the left ear for 6 months. During which periode there has been no improvement. However, examination revealed that they were malingerers. Stenger's test and the Delayed Side Tone Test were voluable for the diagnosis of malingering, and the latter played an important role to determine the threshold in hearing difficulty.
著者
藤井 興年
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.68, no.11, pp.1423-1451, 1965 (Released:2008-03-19)
参考文献数
39

1) Amoung the earlier studies on the directional hearing, there have been few on the discrimination ability of the sound from front and rear sources(DFR).Foundamental study on this ability was performed to establish the test method, and various kinds of hearing disorders were tested. 2) The method was as follows: Two loudspeakers were set in front of and in the back of the subject at the same distance. Pure tone, white noise and bandpass-noise of the same loudness were given from the two speakers.The subjects were told to answer where the sounds came from. 3) When a subject kept his head still. i) The wider the frequency range of the testnoise, the better the DFR. ii) To elicit good DFR, the duration and the intensity of the testnoise should be more than 0.25sec and 40db(SL) respectively. DFR was not significantly influenced by the rise and decay time of the testnoise. iii) Concerning the azimuth of the sound sources, the best DFR was obtained when the sources was 30° to 45° apart from the median sagittal plane. iv) When earplugs were inserted in the both earcanals, DFR was disturbed, but the effect of auditory fatigue was not so remarkable as earplugs. 4) When the head of subject was moving, narrow bandpassnoise was also well discriminated as whhite noise. 5) DFR of the subjects with hard deafness was oor in proportion to the degree of hearing loss. 6) DFR was poor in the presence of central disorders, even when the hearing was normal. The last result indicates the possible usefulness of he test as a diagnostic aid of central disorders.
著者
金子 功
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.95, no.7, pp.974-987,1139, 1992-07-20 (Released:2010-10-22)
参考文献数
38
被引用文献数
11 14

男女による違いや加齢により嚥下時の舌骨運動がどのように変化しているかを解析し, 嚥下動態を定量的に評価することを今回の研究目的とした. 対象は咽喉頭異常感症の男性44例, 女性27例とした. 頸部側面からX線映画撮影を行い, 舌骨体下端の測定点の運動をモーションアナライザーで分析した.〈結果〉1. 舌骨の安静時位置は男女差があり, 女性が男性よりも高位にあった.2. 舌骨の安静時位置は, 男性女性とも加齢により下降が認められた.3. 嚥下時間, 挙上距離は加齢により延長し, これは挙上第一相時間, 挙上第一相距離の延長によると考えられた.
著者
五島 史行 新井 基洋 小川 郁
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.116, no.9, pp.1016-1023, 2013-09-20 (Released:2013-10-24)
参考文献数
15
被引用文献数
2 3

めまいのリハビリテーションの継続には十分な動機付けが必要である. その有効性の機序については, 純粋に前庭機能改善による効果なのか, 心理的な効果なのかまだ不明な点が多い. 施行に当たって医師以外の職種の関与も必要である. 今回臨床心理士, 臨床検査技師と協力し, めまいリハビリテーションを行った. 最低6カ月以上めまい症状を訴える慢性のめまい患者16例を対象として, 初回は動機付けセッションとして個別に臨床心理士がめまいのリハビリテーションの意義, 方法を十分に説明し, 動機付けした. その後リハビリテーションを自宅で継続させた. 介入前, 介入後1, 2, 3カ月の時点でDHI日本語版 (dizziness handicap inventory), 抑うつ尺度, 不安尺度などの質問紙を用いて評価を行った. また静的平衡機能評価として重心動揺計, フォーム重心動揺計, および動的平衡機能評価として頭振りなどの動作に必要な時間を測定した. 15例 (93.8%) で継続可能であった. 不安, 抑うつレベルは介入後変化を認めなかったがDHI日本語版は介入後1, 2, 3カ月の時点で介入前と比べ改善を示した. 開閉眼での頭振り, および固視点を注視したまま行う頭振り動作の所要時間は横方向, 縦方向ともに改善を認めた. 重心動揺計の開眼の矩形面積 (REC AREA) は2カ月後に改善を認めた. フォーム重心動揺計の閉眼軌跡長 (LNG) は2カ月後, 3カ月後, および開閉眼のREC AREAは3カ月後に改善を認めた. これらより患者のめまいの自覚症状の改善は抑うつ, 不安といった心理面での変化ではなく静的, 動的平衡機能が改善した結果得られたものであることが示された.
著者
竹山 勇
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.73, no.4, pp.433-443, 1970 (Released:2007-06-29)
参考文献数
22

1. 目的 内分泌および代謝障害による糖尿病患者について, 糖尿病に基因する聴覚ならびに前庭機能の障害があるかどうか, 糖尿病の重症度, 血糖, 随伴する血管障害などと関連があるかどうか, さらに糖負荷によりいかなる所見が得られるかという問題を解明すべく本研究を行つた.2. 方法 聴力検査ならびに前庭機能検査を行い, 聴力検査は純音オージオメータを用い, 気骨導検査と併せてDL検査も試みた. 前庭検査はめまい既往を詳しく問診し, 次いで自発眼振, 頭位眼振, 頭位変換眼振を観察し, さらにロンベルグ試験, マン検査, 足踏検査を行い, また冷温交互試験, 廻転検査を行つた.糖負荷試験は糖尿病の未治療群と既治療群とに分け, 負荷前後において上記検査を行つた.3. 結果(i) 血管障害 (高血圧症, 動脉硬化症) を伴う症例では前庭および聴力検査において異常を認めたものが多い.(ii) また中, 高年層においてその異常所見の発現率が高くみられた.(iii) 若年層では高血糖, 眼合併症 (糖尿病性網膜炎) を伴う症う症例に聴力障害がみられた.(iv) 罹病期間には相関を示さなかつたが, 高血糖値, 高血清総コレステロール値を有していた症例に内耳障害を示したものが多くみられた.
著者
伊藤 真人
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.119, no.2, pp.94-98, 2016-02-20 (Released:2016-03-10)
参考文献数
4

2015年1月に日本耳科学会, 日本小児耳鼻咽喉科学会によって「小児滲出性中耳炎診療ガイドライン2015年版」が発刊された. これは本邦の小児滲出性中耳炎ガイドラインの初版であり, 欧米とは医療環境が異なる本邦の現状をふまえて, その実情に即した臨床管理の指針を示している. 本邦のガイドラインは欧米のガイドラインとは次のような点で異なっている. 欧米のガイドラインでは, プライマリケアを担当する家庭医や小児科医に対して, 「いつ, どの時点で鼓膜換気チューブ留置手術のために耳鼻咽喉科専門医へ紹介するか」が主要な論点である. 一方で本邦のガイドラインでは, 中耳貯留液や鼓膜の病的変化などの滲出性中耳炎そのものへの対応だけではなく, その遷延化因子ともなり得る周辺器官の病変に対する治療を積極的に行うことを推奨している. 欧米のガイドラインでは初期の3カ月間は Watchful waiting が勧められており, 治療は行わずに経過観察のみである. 一方で本邦のガイドラインでは, 鼻副鼻腔炎や急性中耳炎, アレルギー性鼻炎などの周辺器官の病変を合併する症例に対しては, それぞれの病変に対する保存治療を行うことを推奨するという大きなコンセプトの違いがある. むしろこの初期の期間こそ, 小児滲出性中耳炎の病因となっている周辺の炎症性病変に対する特別な配慮が必要であり, 適切な薬物療法を含む保存的加療が求められる. これらによっても3カ月以上改善しない両側の小児滲出性中耳炎症例では, 中等度以上の聴力障害 (40dB 以上) を示す場合は両側の鼓膜換気チューブ留置術を行うべきであり, 難聴の程度が25~39dB であっても治療の選択肢として検討することが勧められる. また鼓膜のアテレクタシスや癒着などの病的変化が出現した場合にも, チューブ留置が推奨される.
著者
伊藤 真人
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.123, no.2, pp.123-126, 2020-02-20 (Released:2020-03-07)
参考文献数
8

小児滲出性中耳炎の診断目的は, ① 原因となる急性中耳炎との関連の中で患児のおかれた病状を推定するとともに, ② 難聴の程度とその及ぼす影響を判定すること, さらに ③ 周辺器官の感染・炎症の状態を評価して, 治療を計画することである. 小児滲出性中耳炎の約50%は急性中耳炎を契機に生じるか, 以前からあったものが発見される. 現在では小児滲出性中耳炎の病態は, 急性中耳炎と同様に感染であると考えられており, 発症後3週間以上遷延するものが亜急性, 3カ月以上遷延するものが慢性滲出性中耳炎である.「小児急性中耳炎診療ガイドライン2015年版」がカバーする範囲は, 亜急性期以後の滲出性中耳炎であり, 急性症状発現から3週間以内は急性中耳炎としての対応が求められる. 小児滲出性中耳炎と急性中耳炎は, 鼓膜所見だけでは鑑別が難しいこともあり, 耳痛や発熱などの急性症状出現後48時間以内に受診した場合は急性中耳炎と診断される. 家庭医が初療を担当することが多い諸外国においては, 急性中耳炎と滲出性中耳炎をどのように鑑別診断するかが, 昨今大きなテーマとなっており, 新しい診断機器の開発が進められている. 小児急性中耳炎と小児滲出性中耳炎とは相互に移行する関係にあり, その境界を厳密に分けることが難しいばかりではなく, 鼓膜チューブ留置術などの治療選択においても, どちらか片方の疾患だけを念頭において治療を決定できるものではない. したがって,「慢性中耳炎以外の小児中耳炎」として, 急性中耳炎と滲出性中耳炎という, 移行する疾患群の全体像を俯瞰した対応が求められる. 小児中耳炎の診療に際して, 病院・診療所を問わずわれわれすべての耳鼻咽喉科専門医に求められることは, 正確な鼓膜所見の評価とおおよその聴力域値を推定することであり, 患児の中耳炎が上記どちらの病態と考えられるのかを明確に保護者に伝えるとともに, 必要な症例を選別して精密聴力検査や手術管理が可能な施設に紹介することである.
著者
上出 洋介
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.122, no.9, pp.1198-1201, 2019-09-20 (Released:2019-10-02)
参考文献数
11

小児中耳炎の起炎菌の耐性化が問題となり, 2009年頃から医療社会動向に大きな変化があり, 中耳炎起炎菌にも変化が見られた. しかしあまりに急激な変化にわれわれも十分追従していないように思われた. その一つとして重症肺炎球菌感染症が激減し, さらに急性中耳炎へ波及し莢膜血清型ワクチンタイプの減少と血清型置換が報告されている. 肺炎球菌予防接種は乳児期の中耳炎症状の軽減化を起こしている可能性が示唆された. 副鼻腔炎を伴う滲出性中耳炎治療では副鼻腔治療を行うことで結果的に滲出性中耳炎の改善が見込まれる例が多い. 難治性中耳炎には GERD が関与していることがあるので中耳貯留液の pH を測定して関連を予想することも一つの手段である.
著者
花井 信広
出版者
一般社団法人 日本耳鼻咽喉科学会
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.122, no.8, pp.1107-1112, 2019-08-20 (Released:2019-09-05)
参考文献数
11
被引用文献数
1

本研究の目的は Stage I/II (T1-2N0) の舌癌を対象に, 舌部分切除単独が標準治療である舌部分切除 + 予防的頸部郭清術に対して全生存期間において非劣性であることをランダム化比較にて検証することである. 頭頸部癌の領域は, これまで適切な多施設共同臨床試験が行われてこなかったために, 治療法は施設毎に異なり, エビデンスに乏しい治療が汎用されている現状がある. これまで海外においても日本においても, 早期舌癌の頸部リンパ節郭清に関する標準治療は確立しておらず, 各施設や医師の判断により予防的頸部郭清が行われたり行われなかったりしてきた. 2015年に報告された D'Cruz らのインドの第 Ⅲ 相試験は舌部分切除単独に対する予防的頸部郭清の優越性を示したが, 医療環境や術後フォローアップの診断技術が明らかに異なるため, その結果をそのまま日本の日常診療に外挿することはできないと考えられている. 舌部分切除は口腔内のみで行われるため, 舌部分切除術単独が最善であると考える外科医も多く, 予防的頸部郭清省略の意義の検証が必要である. 本臨床試験の対象は発生率が人口10万人あたり6人未満/年の希少がんのため, 全国規模の実施体制が不可欠であり, JCOG 頭頸部がんグループにおける多施設共同ランダム化比較第 Ⅲ 相試験 (JCOG1601) として2017年11月末より開始している. そして日本医療研究開発機構 (AMED) の公的研究費「革新的がん医療実用化研究事業」(領域6-2) 希少がんの標準的治療法の開発に関する臨床研究「Stage I/II 舌癌に対する予防的頸部郭清省略の意義を検証するための多施設共同臨床試験 (代表者: 花井信広)」を獲得し運営している.
著者
高原 幹 板東 伸幸 今田 正信 林 達哉 野中 聡 原渕 保明
出版者
The Oto-Rhino-Laryngological Society of Japan, Inc.
雑誌
日本耳鼻咽喉科学会会報 (ISSN:00306622)
巻号頁・発行日
vol.104, no.11, pp.1065-1070, 2001-11-20 (Released:2010-10-22)
参考文献数
12
被引用文献数
9 7

尋常性乾癬7例に対する扁摘の効果とその病理学的特徴について検討した. 7例の内訳は男性3例, 女性4例であり, 年齢は9歳から46歳であった. 扁摘による効果は3例が消失, 2例が著効であり, 治療効果は約70%に認められた. 病理学的な検討として, CD20抗体と抗ssDNA抗体による扁桃組織の免疫染色を行い, B細胞, T細胞, BT混合領域の面積とB細胞領域のアポトーシス細胞数を測定した. その測定値を習慣性扁桃炎, IgA腎症, 掌蹠膿疱症と比較した. 結果は, 乾癬と掌蹠膿疱症において有意なT領域の拡大, Bリンパ濾胞の縮小, リンパ濾胞内でのアポトーシス細胞の増加が認められた. このような結果から, 乾癬の中には, 臨床的のみならず組織学的にも掌蹠膿疱症と同様に扁桃病巣感染症の特徴を持つ症例が存在することが示唆された. また, 掌蹠膿疱症, IgA腎症, 乾癬症例における消失群と著効・改善群を比較すると, 消失群では有意にT領域の拡大を認めた. このような結果から, T領域の測定は術後の扁摘効果を反映する組織学的検査に成り得る可能性が期待された. 今後症例数を増やし更なる検討を加える予定である.