著者

富田 英典

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.57-80, 2020-10-31

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電子メディアによって電子メディアによってふたつの場所が重なっている。Paddy Scannell (1996) やShaun Moores (2004,2012, 2017) は、それをDoubling of Place と呼んだ。時間も電子メディアによって重なっている。ここでは、それをDoubling of Time と呼ぶ。本論文は、ミュージアム公式ARアプリを取り上げながらDoubling of Time の可能性について検証するものである。まず、世界中のミュージアムを対象に公式アプリの有無、アプリ機能の種類について調査を実施した。その結果、42か国のミュージアムに304の公式アプリがあることが分かった。そして、「インフォメーション」「館内マップ」「音声案内」「文字案内」「写真」などの機能が定番であり、ARやVRなどの新しい機能が登場していることが分かった。そこで、ARミュージアムアプリに焦点を合わせ、その内容を分析し4種類に分類した。次に、ミュージアムにおける歴史的価値のある展示物に対するAR利用の有効性に注目し、時間とARの関係について考察した。丸田一(2008)によれば、通信技術によって生まれるのが「同期」であり、複製技術によって生まれるのが「同位」である。この丸田の研究に依拠しながら、通信技術と複製技術、場所と時間の関係を分析する枠組みをつくった。通信技術による「同期」とは時間を共有することであり、時間の共有は同じ場所にいるような感覚を生み出す。それを本研究ではDoubling of Place と呼ぶ。これを可能にするAR技術が、その場所にはないコンテンツを重畳してくれる「場所AR」であると言える。それに対して、複製技術による「同位」とは場所を共有することであり、場所の共有は同じ時間にいるような感覚を生み出す。それを本研究ではDoubling of Time と呼ぶ。これを可能にするAR技術が、その時間にはないコンテンツを重畳してくれる「時間AR」であると言える。この枠組みからARミュージアムアプリについて分析し、Doubling of Time とDoubling of Place を同時に可能にするAR Door などのアプリが登場していることを明らかにした。

著者

水野 由多加

出版者

関西大学

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.165-184, 2005-02

著者

溝口 佑爾

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.141-160, 2018-03

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本稿では、嘘つきのパラドクスを巡る「リベンジ嘘つきのパラドクス」の議論を踏まえ、「リベンジOG」という補助線を取り出すことでOG 問題と嘘つきのパラドクスの対応関係を指摘する。この対応関係を踏まえることでOG問題を巡る議論の地平を捉えなおすことができる。

著者

安田 雪

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.33-46, 2013-12-20

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This paper examines how dissemination by demagogues occurred and how hubs contributed to the rapid and widespread information diffusion in social media, namely Twitter. Examining the 40,711 demagoguerelatedtweets we crawled using TTC, just after the Great East Japan Earthquake, the hubs’ role in quick information diffusion was confirmed. Furthermore, we found that powerful information diffusion was causedby those we labeled “ignorant influencers” who have a large number of followers but display little knowledge. At a micro level, ignorant influencers do little harm; yet, at a macro level, when they are aggregated, they can cause serious information distortion in social media.本研究では、東日本大震災発生直後に収集した、「コスモ石油二次災害防止情報関連ツイートデータ」を用い、震災時におけるソーシャルメディア上の情報拡散行動及び情報拡散の状況の分析を行った。その結果、ソーシャルメディア上で個々のユーザーがもつ情報伝播力及び他者に対する影響力は、本人が保持する知識量とは完全に独立であり、ミクロレベルにおけるその差が、マクロレベルにおいてソーシャルメディア上で全体として拡散する情報の正確さや精度に著しい影響を及ぼすことを確認した。ソーシャルメディアを利用する個々のユーザーの影響力と、そのユーザーのもつ情報の正確さや知識量は独立であるにもかかわらず、一部の人々が著しい情報伝播力を持つことが、不正確な情報が膨大に拡散する重要な要因となっている。震災などの緊急時においては、可能なかぎり豊富で正確な知識をもつ人あるいは専門的な判断力を持つ人の直接的、間接的な情報伝播力をいかにあげるかが、ソーシャルメディアの発信する情報の信頼性を担保するために重要であることを指摘できる。結論として、ソーシャルメディア上の情報の拡散及び収束の困難性が、ソーシャルメディアのインフラともいえる人間関係そのもの認識及び統制の困難さに起因することを明らかにする。

著者

水野 由多加

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.157-179, 2012-03

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新しい社会情報環境とマス・メディアの変化によって、広告を可能とさせる社会条件に関わる今日的な社会現象が生起してきた。本研究ノートは、今後の議論のために準備・編集された調査資料である。\nSome contemporary social phenomena have been occurred concerning allowance and conditions that can be advertising done, according to the changing new socio-technological environments and mass media. These are some investigative documents edited by the author to prepare the further discussions.

著者

木村 洋二 板村 英典 池信 敬子

出版者

関西大学

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.1-56, 2005-10-31

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私たちはこれまで、北朝鮮による「日本人拉致」問題を日本の4大新聞がどのように報じてきたか、その報道姿勢を、見出し構成のあり方を中心に、2回にわたって分析してきた(木村・板村・池信2004、2005)。3回目にあたる本稿は、2004年11月9日から14日にかけて平壌で開かれた「第3回日朝実務者協議」に関連して、「拉致」問題を各紙がどのように荷重(重みづけ)して報道したかを分析する。見出しに「拉致」という用語が出現する頻度とその文字の大きさを測定し、時系列で変化を見るために前回同様に「荷重グラフ」を作成する。返還された「遺骨」が偽物であると判明した12月9日以降、各紙とも「経済制裁」の必要を訴える論陣を張った。「制裁」の使用頻度と文字面積についても時系列で荷重グラフを作成した。「制裁」の頻度や使用法にかなり荷重差がみられる。また、「制裁」の文字が含まれている見出し文あるいは文節の構成自体が、読者に正負の異なった印象を与えるのではないか、との仮説から、若干の意味論的構文分析を手がけるとともに、構文法の違いによってもたらされる見出しの分極性と印象強度をたずねる予備的なアンケート調査を試みた。

著者

松井 修視

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.19-34, 2010-11

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This paper aims to elucidate how China wrestled with the problem of media access by foreign news organizations during the Beijing Olympics,and also to clarify how the Olympic Games themselves pushed China toward issuing new rules for increasing the freedom of foreign journalists. In addition it illustrates the complicated Chinese media system in which the regulations are operationalized."The Regulations on Reporting Activities in China by Foreign Journalists during the Beijing Olympic Games and the Preparatory Period" came into force as of Jan. 1,2007. These new regulations stipulated that foreign journalists had only to obtain an organization's or individual's prior consent when reporting in China. The regulations aresignificantly different from those issued in 1990 which required consent from local government or authorities when reporting in rural districts. The new regulations follow the major principles and spirit of the media rules introduced for the Beijing Olympic Games. After the Olympic Games,on Oct.17,2008,China announced a new law,essentially to sustain the Jan. 2007regulations. This shows how basic Chinese policy has opened the country to foreign media activities,and come to protect the lawful rights and interests of the permanent offices of foreign media organizations and foreign journalists. Even if China continues attempting to substantially control the foreign media and to maintain strict authoritarian rule over domestic media,loosening up on these controls should be expected in the very near future.2008年8月に開催された第29回北京オリンピック大会を契機に、中国においては、大会開催前から、また開催期間中を通して、中国に滞在する外国メディアに対して取材規制の緩和措置がとられた。この緩和措置は、オリンピックが終わったあとも継続して採用され、今日に至っている。国内のメディアに対しては、依然厳しい規制を行っている中国政府が、このオリンピックというスポーツイベントを通じて外国メディアに対し取材緩和措置をとるようになったことは、スポーツが法的なルールを変更する力を現実に持っているということでもあり、大変興味探い。本稿では、中国憲法による表現の自由保障、「出版管理条例」等に基づくメディア規制の現状を取り上げたあと、1990年の(旧)外国人記者及び常駐外国報道機関管理条例」、時限立法として制定された2007年の「北京オリンピック大会及び準備期間中の外国人記者の中国取材に関する規定」、オリンピック閉会後も引き続き規制緩和を認める2008年の「常駐外国報道機関及び外国人記者の取材に関する条例」のそれぞれの内容を紹介し、中国政府の外国メディア規制緩和措置に関して、その現状と問題点などについて整理を行った。

著者

福山 佑樹

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.255-262, 2008-03-30

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社会学部設立40周年記念特集

著者

小笠原 盛浩 川島 浩誉 藤代 裕之

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.121-140, 2018-03

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本研究では東日本大震災時のコスモ石油流言の発生・発展・消滅段階で、NHKなどのマスメディア報道がTwitter 上の災害流言の抑制にどの程度効果があったかを定性的に分析した。著者らは東日本大震災発生から1週間の約18万ツイートのデータから、流言に関する特徴的なツイートを目視で抽出して流言の文脈を解釈した。分析結果によれば、マスメディア報道は発生・発展段階では流言抑制に効果がなかったが、消滅段階ではある程度の効果があったと考えられる。災害時の事実ではないTwitter 流言を抑制するには、流言の発展段階でマスメディアが流言を特定し、人々が状況理解のために求めている情報を的確に発信することが有効と考えられる。This study examined the effectiveness of mass media reporting in controlling the spread of the Cosmo Oil Rumor on Twitter; at birth, adventures, and death stages, during the 2011 Great East Japan Earthquake. Authors manually extracted characteristic tweets and analyzed these texts, from over 180 thousand tweet data for the first week in the disaster. The result suggests that mass media reporting did not contribute to control the rumor at the birth and the development stages, and was effective to some extent at death stage. Mass media reporting will be effective to control false rumor via Twitter during disasters, when it provides right information which people need for understanding their environment at the developemnt stage.

著者

村田 麻里子 パスキエ オレリアン 山中 千恵 伊藤 遊

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.57-81, 2014-10

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※本研究の一部は、平成24年度関西大学在外研究による成果である。※本論文は、2013年度仁愛大学共同研究費およびJSPS 科学研究費・若手研究(B)研究課題番号:24730047 (代表 山中千恵)による研究成果の一部である。This paper reports on the special exhibition of Korean comics 'Flowers that Never Wilt' at the 2014 Angouleme International Comics Festival. It also analyzes the 'politics' involved in the festival site and the exhibition display. The exhibition, which dealt with the issues of 'comfort women', raised disputes among the three involved countries: Korea, Japan and France. This paper tries to carefully examine the cause of these disputes, and to clarify the differences or the gaps in their perspectives towards exhibiting such political issues.本稿は、フランス・アングレーム市で毎年開催されるアングレーム国際BDフェスティバルに出展された韓国漫画の展覧会「枯れない花」展を、現場のレポートを交えて概観するとともに、そこにおいて顕在化した場と展示の〈政治性〉についての考察を行うものである。これによって、日韓仏三国には、〈政治性〉をめぐる解釈に齟齬があること、またここには日韓間の問題だけではなく、ヨーロッパからみた「オリエント」としてのアジアという問題も、影を落としていることが明らかになった。

著者

黒田 勇

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.161-190, 2018-03

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東京五輪開催後の1966年は、メディアスポーツビジネスの拡大やスポーツ観戦文化の普及などが重なり合い、アマチュア至上主義への疑いが生まれた年である。そうした転換期に初の「プロ」サッカーチームとしてスターリング・アルビオンが来日した。 本稿においては、スターリング・アルビオンの来日の前提となる日本のサッカー文化発展の経過を簡単に振り返り、1966年の「英国プロ・チーム初の来日」報道と、それに関わる議論を、新聞報道を中心に明らかにする。それに加えて、スターリング・アルビオン側からの「極東遠征」意味付け資料を提示したい。This essay is to describe on the first contact to the world's professional football of Japan's football regarding "professional -amateur problem" which was very controversial among sport society in Japan. In 1966, the Stirling Albion, the Scottish "semi-"professional football club, as the first British professional club to visit Japan, traveled to Japan to play two matches against Japan's team, while Japanese media and public welcomed them enthusiastically. It was just one month before their arrival that the matches were allowed to play because Japan Amateur Sports Association had strictly maintained to apply the rule of amateurism to its sports societies. The essay follows how the Japan's media made reportages on their visit and what implication the Albion gave to their own visit.

著者

水野 由多加

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.87-111, 2017-10-31

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In the latter half of 20th Century, Environmental Rights were studied in general terms. Until recently, there was little specific discussion about the Right to Informational Environment. The author approaches this topic from a variety of sociological and psychological viewpoints, including advertising web technology, environmental studies, and noise pollution studies.

著者

水野 由多加

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.91-111, 2017-03-31

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Among recently developed advertising practices, so called advertising technology is key. Academic advertising knowledge does not exceed in that, besides industrial and business knowledge only exists. Knowledge of advertising among academics is seriously lacking compared to industrial and business knowledge. This paper describes some social problems among journalistic documents to provide a memorandum for future discussion.

著者

山本 雄二

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.61-89, 2016-11

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本稿は2013年度・関西大学研修員制度による研究成果の一部である。G.H.ミードの考えは多くの場合、誤解され、変形された上で日本のアカデミズムに受容されてきた。どのように変形されてきたのかを、ミードのオリジナルテクストの語用論的分析によって明らかにし、またどのように理解されるべきかもまた示した。同時に、テクストの日本語への翻訳そのものが無理解と通俗的発想とによってすでに変形されているかについても実例を示しながら明らかにした。This study focuses on the concept of the "generalized other", which was introduced by George Herbert Mead. Although this concept is recognized as being important to the theory of the self, it is often explained based on misunderstanding of itself in Japan. "Generalized other" has been thought as taken by an individual person by mean of generalizing particular attitudes of other members: however Mead's text indicates that it is taken by each individual through one's direct experience of a social act with other members who have attitudes of their society as a whole. The author examines the characters of this misunderstanding by verifying Mead"s text and, at the same time, indicates that it is inevitably accompanied with the ignorance of the fact that the experience of taking the "generalized other" is a physical experience, as well.G. H. ミードのgeneralized otherの概念は自我論にとっては欠かせない概念であるにもかかわらず、わが国の社会学関係の事典や研究苦には誤解に甚づく説明と思われる記述がすくなくない。本稿はこの誤解の性格をミードのMind, Self. & Societyにおけるgeneralized otherの語用論的分析から明らかにする。さらにこの誤解と同じ前提、すなわち「一般化された他者」とは複数の他者が私に向ける態度や期待を一般化したものであるとの前提が翻訳晋にもまた共有されていることを示す。以上の分析を通して新たに明らかになったのは、通俗的な説明においては「一般化された他者」の態度を個人が取り入れる契機となる社会的行為の身体性もまた同時に無視されているということである。

著者

金山 裕望 前田 由貴子 佐藤 寛

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.41-52, 2015-10-31

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The Autism-Spectrum Quotient is a self-report of autistic traits in adults with normal intelligence. Some studies have examined its factor structure. However, no research has tested how many factors the Japanese version of the measure has. Therefore, this study examined previous factor structure as well as the scale’s reliability and validity in an undergraduate sample (N=309). Confirmatory factor analysis revealed 5 factors: Sociability, Social Cognition, Narrow Focus, Resistance to Change, and Interest in Patterns. The scale had adequate internal consistency and model fit. For these reasons, Japanese version of the Autism-Spectrum Quotient can be considered to have a 5-factor structure. Autism-Spectrum Quotient (AQ)は,自閉スペクトラム症特性を測定する質問紙である。このAQ は社会的スキル,注意の切り替え,細部への注意,コミュニケーション,想像力という5つの下位尺度からなるとされているが(Baron-Cohen et al., 2001),これらの下位尺度は理論的に導かれたものであり,因子分析の結果抽出されたものではない。一方,Lau et al. (2013)が因子分析を行った結果,Baron-Cohen et al. (2001)において示されていた下位尺度とは部分的に異なる因子が得られた。そこで本研究では,Baron-Cohen et al. (2001)による原版の5因子構造と,Lau et al. (2013)の因子分析に基づく5因子構造のどちらが日本のデータにより適合しているのか検討を行った。その結果,Baron-Cohen et al. (2001) の原版に基づき作成された因子モデルよりも,Lau et al. (2013)の因子分析に基づいて作成された因子モデルの方が比較的適合度がよいことが明らかとなった。

著者

草郷 孝好 宮本 匠

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.33-60, 2012-03-31

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住民主体の地域再生を促すためのしくみとして、地域生活プロセス評価手法を構想した。これは、地域活性化を目指す活動が開始された場合、その活動によって、地域がどう変化していくのかを住民自身で把握することができ、その結果、当該活動の良し悪しを住民自身が判断し、場合によっては、活動そのものを軌道修正していくためのしくみである。著者らは、2004年の中越地震で被災した地区の1 つである新潟県長岡市川口木沢地区の協力を得て、2010年から本手法の試行を開始した。そこで、本論では、住民主体の地域再生の必要性とは何かを論じ、地域生活プロセス評価手法の概要と新潟県長岡市川口木沢地区における同手法の導入について、2010年に実施したプロセス評価のベースライン調査を基にして、概説する。 A community life process evaluation method was designed as a mechanism to promote local revitalization. This could help local residents to understand how their own community changes once an activity that aims at the local revitalization is introduced. Moreover, the performance of the activity could be evaluated and, if necessarily, the activity could be revised based on the evaluation. Authors have started a trial of this method in Kizawa, Kawaguchi, Nagaoka, Niigata Prefecture, hard-hit by the Chuetsu earthquake in 2004. This paper aims at explaining the needs of the people-led community development, providing an outline of the community life process evaluation method, and its baseline investigation survey conducted in 2010 in the Kizawa area.

著者

村田 麻里子

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.19-43, 2016-03

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This paper analyses how popular culture is exhibited in museums in Japan. The paper consists of two parts. First, it focuses on sports museums, manga comics museums, and popular music museums in order to describe how these genres are typically displayed. While all three have issues, some similar and some unique to each genre, popular music is the most difficult to adapt to an exhibit. As yet in Japan, there are no popular music museums. However, some exhibitions on popular music are occasionally held. The second part of this paper includes an interview of the producer of the special exhibition "70ʼs Vibration" and will seek to understand what underlying issues are present in the exhibition of popular music.本稿では、ポピュラー文化を扱うミュージアムが、ポピュラー文化をどのように展示しているのか、その展示手法に着目する。スポーツ、マンガ、ポピュラー音楽それぞれの分野に関する展示の特徴と傾向を併置・比較してみると、ポピュラー文化としての共通課題と、そのジャンル特有の課題の双方が浮き彫りになった。また、ポピュラー音楽を展示することの課題と困難は、前者ふたつに比して格段に大きいことがわかった。そこで、本稿の後半では、日本のポピュラー音楽シーンに焦点を当てた「70's バイブレーション!」展の総合プロデューサーへのインタビューを元に、ポピュラー音楽の展示について特化して考える。

著者

黒田 勇 水野 由多加 森津 千尋

出版者

関西大学

雑誌

関西大学社会学部紀要 (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.159-174, 2006-10

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スポーツイベントにおいて、近年、公式スポンサーに対抗する「アンブッシュ・マーケティング」という新しい手法が広がっている。本稿では、これまでのアンブッシュ・マーケティングをめぐる議論を紹介し、その大規模な具体的事例として、2002年W杯の際の、韓国SKテレコムのマーケティング、および2006年W杯における日本のテレビCMを中心としたアンブッシュ・マーケティングの、いわゆる「グレーゾーン」展開について明らかにする。そして、企業のスポンサーシップの論理を超えたスポーツイベントの社会的・文化的価値という視点から、スポンサーシップの歴史的展開と社会的意味について仮説的に論じる。

著者

斉藤 了文

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.61-118, 2016-03

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'Safety' is a charming concept. First, we conduct some useful thought experiments concerning safety. Second, scientific method is considered as a measure for securing safety. And we test the limit of scientific method. Finally, we grasp the meaning of the experiments and the limitation. The points are artifacts and agent.安全というのは、割と奇妙な概念である。この感覚を明らかにするために、まず安全を個人の命や生活を守ることだと、大くくりしたうえで違和感を取り出していきたい。第1節で安全に関わる思考実験をしてみる。そこでは、座敷牢、万里の長城、斜め横断、抜け道、アポロ13、高速道路、太陽という例を取り上げる。これらの例を使って、違和感を具体的に取り出し、さらに考察するべきポイントを探っていく。第2節では、安全確保のための方策の基本として、科学の方法と工学の方法というやり方を取り上げる。リスク削減のための、監視とコントロールというのが基本的な方法である。ただ、面白いことにこのような方法を使っても、リスクが完全になくなると考える人はまずいない。第3節では、第1節で例示した安全のパラドックスが生じてきたその根拠を掘り下げて、哲学的な論点を取り出すことにする。まず、私が背景として持っているリスクの歴史についての理解を提示(3.1)し、行為者と被害者の非対称性について(3.2)考察し、法人は自然人のようには統合された人格ではありえないということに関わる問題を考えていく(3.3)。その上で、人工物というものが、安全についての理解に、さらには現代の社会に与えている意義を提示しようとした(3.4)。

著者

斉藤 了文

出版者

関西大学社会学部

雑誌

関西大学社会学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Sociology, Kansai University (ISSN:02876817)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.61-118, 2016-03

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安全というのは、割と奇妙な概念である。この感覚を明らかにするために、まず安全を個人の命や生活を守ることだと、大くくりしたうえで違和感を取り出していきたい。第1節で安全に関わる思考実験をしてみる。そこでは、座敷牢、万里の長城、斜め横断、抜け道、アポロ13、高速道路、太陽という例を取り上げる。これらの例を使って、違和感を具体的に取り出し、さらに考察するべきポイントを探っていく。第2節では、安全確保のための方策の基本として、科学の方法と工学の方法というやり方を取り上げる。リスク削減のための、監視とコントロールというのが基本的な方法である。ただ、面白いことにこのような方法を使っても、リスクが完全になくなると考える人はまずいない。第3節では、第1節で例示した安全のパラドックスが生じてきたその根拠を掘り下げて、哲学的な論点を取り出すことにする。まず、私が背景として持っているリスクの歴史についての理解を提示(3.1)し、行為者と被害者の非対称性について(3.2)考察し、法人は自然人のようには統合された人格ではありえないということに関わる問題を考えていく(3.3)。その上で、人工物というものが、安全についての理解に、さらには現代の社会に与えている意義を提示しようとした(3.4)。