著者
松本 聰子 熊野 宏昭 坂野 雄二
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.11-23, 1999-09-30

本研究の目的は父親,母親,同胞,女友達,男友だちのうち誰からの「やせに対する社会的圧力」という社会的影響が最も強く,そしてどのように摂食障害の発現に影響しているのかを明らかにすることであった.なお,対象は女子学生2,866名,平均年齢は17.20歳(SD=1.81)であった.その結果,いずれの社会的影響も自己像不満,やせ願望,摂食障害傾向,そしてダイエット行動と関連しており,その中でも女友達からの影響は最も関連が強く,父親からの影響は最も弱いことが明らかにされた.また,重回帰分析の結果から,自己像不満には肥満度の影響度の方が社会的影響よりも強かったが,その他の変数に対しては社会的影響の方が強いことが示された.パス解析の結果,肥満度は自己像不満を媒介してのみ、一方,社会的影響は自己像不満とやせ願望,そして食事強迫に直接影響し,それらを媒介してダイエット行動に結びついていることが明らかにされた.
著者
佐藤 寛 高橋 史 松尾 雅 境泉 洋 嶋田 洋徳 陳峻 〓 5貝谷 久宣 坂野 雄二
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.15-30, 2006-03-31

本研究では、問題解決能力を測定する尺度であるSocial Problem-Solving Inventory-Revised(SPSI-R)日本語版を作成し、信頼性と妥当性の検討を行った。一般対象者(大学生863名、平均年齢20.6±2.8歳:成人210名、平均年齢43.4±14.1歳)のデータについて確認的因子分析を行った結果、SPSI-R日本語版は原版と同様に「ポジティブな問題志向」「ネガティブな問題志向」「合理的問題解決」「衝動的/不注意型問題解決」「回避型問題解決」の5因子構造であることが示された。また、SPSI-R日本語版には十分な内的整合性と併存的妥当性、および中程度の再検査安定性が認められた。さらに、臨床対象者(46名、平均年齢35.1±9.4歳)は一般対象者に比べてポジティブな問題志向が低く、ネガティブな問題志向が高く、全般的な問題解決能力が低い傾向にあることが示唆された。
著者
石原 辰男 佐田久 真貴 佐久間 徹
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.25-32, 2000-03-31

われわれは、自閉的行動をもつ幼児に対してフリーオペラント事態における指導を実施し、それに続いて机上の課題学習指導を導入した。絵カードの命名課題において呈示された絵カードの名前を言うことができないときに、その指導から逸脱する行動が認められた。そこで、Koege1(1995)に示唆を得て、わからないときに「これなに?」と質問するように指導した。今回われわれのとった手続きは、Kogel(1995)とは異なるものであったが、本児は質問行動を獲得し、指導から逸脱する行動は低減し、自発的な命名反応も増加した。さらに、フリーオペラント事態や日常の場面へも般化した。Koegelの手続きとわれわれのそれとを比較検討したところ、いずれの場合においても「これなに?」の質問が獲得されるためには、社会性強化子や他の自然強化子が有効に機能し、同時に物の名前を教えてもらって聞くことも強化機能を有する必要のあることが示唆された。
著者
泉水 紀彦 望月 聡
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.40, no.1, pp.33-43, 2014-01-31

社交不安の認知モデルによると、ネガティブで歪んだ自己イメージが不安の維持に重要な役割をもつと指摘されている。本研究の目的は、情動価の異なる自己イメージの保持が、社会的状況でのパフォーマンスへ与える影響を検討することであった。高社交不安詳と低社交不安詳の参加者を三つのイメージ条件に振り分け、スピーチ前にネガティブ、ポジティブ、統制のいずれかの自己イメージを生成させ、そのイメージを保持したまま、スピーチ課題を行った。その結果、ネガティブな自己イメージを保持した高社交不安者は、統制条件と比較して、不安症状が他者に見えていると評価した。評定者評価においても、ネガティブ条件のスピーチ場面のパフォーマンスの悪化が示された。ポジティブな自己イメージを保持した高社交不安者は、ネガティブ条件と同様に、状態不安が増加したが、不安症状が他者に見えているかどうかの評価は現実的であった。本研究の結果から、ネガティブな自己イメージは高社交不安者により否定的な影響を与え、ポジティブな自己イメージは、ネガティブな自己イメージとは異なる影響をもつことが示唆された。
著者
石川 利江 佐々木 和義 福井 至
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.10-17, 1992-03-31
被引用文献数
3

本研究の目的は,2つの社会的不安尺度,Fear of Negative Evaluation Scale(FNE) SocialとAvoidance and Distress Scale(SADS)の日本版標準化であり,健常者300名と対人不安を訴える32名の被検者を調査対象として両尺度の信頼性と妥当性の検討を行うことである。その結果,以下のようなことが明らかになった。(1)日本版FNEとSADSの内的整合性は充分高いものである。(2)両尺度は因子的妥当性,臨床的妥当性が高く,社会的不安の高い者を判別できる尺度である。(3)再テスト法によって得られた両尺度の信頼性係数は,臨床的に用いる質問紙としては充分高いものである。(4)両尺度は,MASとSTAIと有意な高い相関が得られた。したがって,日本版FNEとSADSは,臨床的あるいは研究上の有用性が高いものであることが示唆された。本研究の結果は,社会的不安理論の枠組みで論じられた。
著者
山口 正二 原野 広太郎 沢崎 達夫
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.2-10, 1982-09-30

本研究は,自己強化基準や報酬量の自己決定を基礎とするいわゆる自己強化理論をさらに一歩進めて,誘因としてのゲーム行動を自ら行なうと,その行動自体がある行動試行期には強化因となって,次の行動を駆動する働きをするようになるという内発的強化説を検証することを目的とした。そこで,幼児のゲーム行動において,(1)被験児の行動をすべて子どもに委ねる内発的強化群,(2)被験児の行動に応じて予め外的に決定した基準に基づいて物質的報酬を与える外発的強化群,(3)統制群の3群を設定し,これらの条件下における幼児の自由なゲーム行動にどのような差異が見られるか検討した。最初に,各群においてスマートボール遊びに対する幼児の興味がオペラントレベルとして測定され,これを第1セッションとした。内発的強化群は第2セッションとして,1時間の制限時間丙でスマートボールのある部屋で自由に遊ぶように教示され,外発的強化群には第2セッションで強化が付与された。第3セッションは各群とも第1セッションと同じ教示と手続きで行なわれた。その結果,各群ともセッションを重ねるにつれてゲーム行動時間および試行数の増加がみられ,第3セッションにおいて,内発的強化群と外発的強化群のゲーム行動時間はほぼ等しかった。また,ゲーム行動の結果および成績が次のゲーム行動の駆動力となっているという結果は得られちかった。以上の結果より,たとえ外的強化が欠如しても,試行を重ねればゲーム行動が漸次増加することが明らかとなった。本実験で用いたスマートボールが,幼児にとって初めて経験したゲーム行動であることを考慮すれば,これはゲーム行動そのものに内在する内発的動機づけあるいは内発的強化になるものと考えられる。
著者
岡島 純子 谷 晋二 鈴木 伸一
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.201-211, 2014-09-30

本研究では、通常学級に在籍し、仲間との関係がうまくもてない自閉症スペクトラム障害(ASD)児に対して社会的スキル訓練(SST)を実施し、般化効果、維持効果について検討した。その際、(1)機能的アセスメントの実施、(2)標的とされた社会的スキルに関する概念的理解を深めるために、ASDの特性に合わせた教示の実施、(3)標的とした社会的スキルを行動リハーサルする機会を十分に設定するために保護者とリハーサルをするためのホームワークを行った。機能的アセスメントから特定された標的スキルは、働きかけに反応するスキル、エントリースキル、主張性スキル、感情のコントロールスキル、問題解決スキルであり、10セッションからなる個別SSTが行われた。その結果、社会的スキル得点が向上し、放課後に友達と遊びに行く割合が増え、1ヵ月後も維持していた。
著者
小野 昌彦 小林 重雄
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.37-45, 1999-09-30

小学5年生女子不登校(10歳)に対して、再登校行動の形成を目的として介入を実施した。そして、その有効性と問題点の検討を行った。 本症例は、不登校発症前の要因として、社会的スキル、特に書三張的スキルの欠如が考えられた。主養育者が祖母から母親に交替した後、彼女の対人関係困難場面からの回避行動を母親が強化的対応をしてしまったことにより、不登校が誘発されたと考えられた。彼女が家庭に滞留する行動が、母親からの世話やき、電話掛けといった強化刺激が提示され、維持されていると分析された。 彼女への介入として、かかわりの形成、社会的スキル訓練、体力訓練、学習指導、単独通室訓練、親指導が導入された。2期(2ヶ月間)、9セッションの介入の結果、再登校が開始した。予後も良好であった。 かかわり形成が困難な事例の場合、行動アセスメント項目として、友人関係における正の要因が何であるか、欠如しているか、習得の可能性や手順はどうかが問題となる。
著者
佐久間 徹 久野 能弘
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.3, no.2, pp.68-74, 1978-03-30

In operant therapy with autistic children, chocolate or juice is usually used as a reinforcer. Using physical contact stimuli, such as holding the child in one's arms or carrying the child on one's back, we were able to get good results. We will discuss the strengths and weaknesses of such procedures.
著者
福井 至
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.24, no.2, pp.57-70, 1998-09-30

本研究の目的は,抑うつと不安を引き起こす認知内容を測定するための質問紙を開発し,抑うつと不安の相関を認知内容から説明できる認知行動モデルを構築することであった。抑うつと不安を引き起こす認知内容を測定する項目選択とそれらの項目についての因子分析の結果,「将来否定」「脅威・嫌悪状況予測」「自己否定」「過去・現在否定」「状況の脅威度・嫌悪度」の各10項目ずつの5つの下位尺度からなるDACSが作成された。またDACSとDepressionandAmdetyMoodScaleを用いた共分散構造分析から,「抑うつ気分」は「将来否定」から引き起こされ,この「将来否定」は「過去・現在否定」と「自己否定」から引き起こされること,他方「不安気分」は「抑うつ気分」と「脅威・嫌悪状況予測」から引き起こされ,この「脅威・嫌悪状況予測」は「過去・現在否定」と「状況の脅威度・嫌悪度」から引き起こされることが示された。これらの結果から,抑うつと不安の両者を引き起こす共通の認知内容の「過去・現在否定」によって抑うつと不安の相関が説明できる,新しい抑うつと不安の認知行動モデルが構築された。
著者
牛山 崇 東条 英明 小野 智之 小関 英邦 石井 靖彦 内田 安信
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.9, no.1, pp.2-9, 1983-09-30
被引用文献数
2

だれでもが歯科治療に不安を抱いている。しかし中には,その不安が強度のために,歯科治療を拒否したり,回避したりというような不適応行動をとる患者が認められる。我々は彼ら患者を"歯科治療恐怖症"と呼称し,本症の病態解明に努めている。我々は行動論的立場より取り組むのが最も妥当と考え,その見地より歯科治療恐怖症は歯科治療を通して獲得された不安反応であり,オペラント学習にのっとって治療からの逃避ないし回避を発現している神経症的な不適応行動であると考えている。したがってその治療方法も学習理論に基づく心理療法である行動療法により可能であると捉えている。現在までのところ,我々は行動療法の一技法である系統的脱感作法を用いて,87%の者に有効性を見い出し,この方法が"歯科治療恐怖症"治療に大変有用であると考えている。最近ではバイオフィードバック,モデリソグ,フラッディング法,向精神薬の投与などの併用を行い,その有効性に関して検討している。
著者
渡邊 亮士 岩本 隆茂
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.59-69, 2005-03-31

本研究の目的は、抑うつ傾向による随伴性認知の違いに関する知見の検討であった。実験に先立ち、393名の健常の大学生に対し、抑うつ傾向についてスクリーニングを行い、低抑うつ群、高抑うつ群として各24名ずつ選出した。実験では、被験者の行動(ボタン押しの有無)と、その行動を受けて示される結果(ライト点灯の有無)との随伴性について、被験者に評定させる課題が用いられた。おもな結果は以下の通りで、抑うつリアリズム理論や統制の錯覚現象は、非随伴事態で限局的にみられるものであるということが判明した。(1)評定の難易度が高い非随伴事態において、低抑うつ者は高抑うつ者に比べ、随伴性評定が不正確である度合いが有意に大きかった。(2)評定の難易度が低い非随伴事態において、随伴性評定の正確さに、両群の有意差はみられなかった。(3)低抑うつ者は、高抑うつ者と比較して、ベースラインの情報をそれほど重要視していなかった。
著者
五味 洋一 大久 保賢一 野呂 文行
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.97-115, 2009-01-31

通常学級におけるアスペルガー障害児童の学習参加を標的として、機能的アセスメントに基づく自己管理手続きの効果を検討した。研究1では、インタビューおよび行動観察を通じて離席等の問題行動の機能を推定し、その結果に基づいて支援計画を立案した。支援計画はおもに1)個別課題の提示、2)代替行動の教示、3)課題従事に対する自己管理手続きの導入によって構成された。自己管理手続きを導入し、適切な行動および代替行動を自己記録の対象としたことにより、対象児の離席は顕著に減少したが、課題従事に改善はみられなかった。そこで、研究2では自己記録の対象を個別課題の正答数へと変更し、その効果を検討した。行動的産物である正答数を自己記録の対象とすることにより、正答数だけでなく、正答にいたるために必要な課題従事も増加した。これらの結果から、通常学級における効果的な自己管理手続きの適用方法が検討された。
著者
志村 翠 堀江 はるみ 熊野 宏昭 久保木 富房 末松 弘行 坂野 雄二
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.20, no.2, pp.62-69, 1994-09-30

日本語版Eating Disorder Inventory-91(EDI-91)を新たに作成し,Eating Attitude Test(EAT)とともに首都圏在住の514名の健常女子(12〜36歳)を対象に実施した。因子分析を行った結果,91項目,11の原尺度と異なり,68項目からなる解釈可能で高い信頼性をもつ6つの因子が抽出された。各因子と原尺度との関係は以下のようであった;第I因子,"痩せ願望","過食";第II因子,"ボディーイメージ";第III因子,"衝動統制","内界への気づき","対人不安","無力感";第IV因子,"成熟恐怖";第V因子,"他人不安","対人不信";第VI因子,"禁欲主義","完壁主義","無力感"。相関分析の結果,各因子とEATとの間には有意な相関がみられた。
著者
藤坂 龍司 井上 雅彦
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.38, no.1, pp.57-70, 2012-01-31

自閉症早期療育に取り組む親の会に所属する11組の親子を二組に分け、不連続試行法(DTT)を中心とする行動療育の知識と技法に関する親講習会を、時期をずらして約1カ月間実施した。その結果、親の教育技法、子どもの獲得スキルともに、トレーニング後におおむね向上し、半年後、1年後のフォローアップでもそれが維持された。親の精神健康度は講習会後改善したが、1年後は一部の親で再び悪化した。家庭療育を1年未満で中断する親も少なくなかった。これらのことから、約1カ月の親講習会はDTTを中心とする行動療育の技法を親に習得させるためには効果的だが、その後1年間にわたって安定的に家庭療育を維持させるためには不十分であることが示唆された
著者
石川 信一 坂野 雄二
出版者
一般社団法人日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.145-157, 2003-09-30
被引用文献数
1

本研究の目的は、認知の誤りと不安の関連を検討することであった。本研究では、児童の認知の誤りを測定するChildren's Cognitive Error Scale(CCES)を作成し、 CCESと特性不安との関連を検討した。まず、217名の児童を対象に、自由記述にて児童が不安や心配を感じる不安場面を収集した。その結果、12の不安場面が抽出された。次いで、5人の臨床心理学を専攻する大学院生が不安場面における認知の誤りの項目について検討を行った。その結果、認知の誤りの項目として23項目が抽出された。さらに、それらの項目について、819名(男子408名、女子411名)を対象にした主成分分析の結果、20項目が抽出された。CCESは再テスト法と、Cronbachのα係数によって、十分な信頼性があることが示された。CCESの妥当性については、小学校教諭2名を対象としたインタビューを用いた内容的妥当性の観点から確認された。また、CCESの合計点について性差、学年差について検討するために2要因の分散分析を行ったところ、女子のほうが男子よりも認知の誤り得点が高いことが示され、学年差はないことが示された。最後に、認知の誤りと特性不安の関連を検討するため、CCESの合計点を高群、中群、低群の3群に分類した。群を要因とした分散分析の結果、認知の誤り得点高群は、中群、低群より特性不安が高いことが明らかになった。以上のことから、認知の誤りを示す児童は不安が高いことが明らかになり、本研究の結果から、児童の不安障害に対して適切な治療をするためには、認知の誤りに対する介入の必要性が示唆された。