著者

谷本 涼 埴淵 知哉

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.249-264, 2022 (Released:2022-08-06)

参考文献数

34

---

個人の全体的な生活の質を考察するには,生活におけるさまざまな目的地の利便性を総体的にとらえられる認知的アクセシビリティの指標を用いた議論が必要である.都市政策における自動車依存からの脱却の方向性も踏まえ,本稿の目的は,もし自動車が使えなくても,日常生活で必要あるいは望む活動が十分にできるか否かというアクセシビリティの総体的感覚(Sense of Accessibility: SA)の指標と,客観的なウォーカビリティ指標(WI),および近隣環境・個人の属性との関係を考察することとした.順序ロジスティック回帰分析の結果,WIはほぼ一貫してSAと有意な正の相関を示した.WIの構成要素の中では,人口密度がSAと強い相関を示した.回答者の性別,年齢,世帯類型は,自動車利用頻度の高低でSAとの相関の正負や強さが大きく異なっていた.この結果は,昨今の都市政策の方向性をある程度支持する一方,自動車に依存しない生活への支援を要する個人の存在も示唆している.

著者

山本 涼子 埴淵 知哉 山内 昌和

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.2, pp.197-209, 2022 (Released:2022-07-09)

参考文献数

27

被引用文献数

2

---

本研究では,近年の国勢調査の回答状況における地域差とその推移を俯瞰する.具体的には,各種の回答率と都市化度との関連を都道府県単位で分析した.その結果,(1)聞き取り率は2005年以降上昇しつつ地域差も拡大してきた一方,2020年調査(推計値)では都市–農村間の地域差は維持ないしは縮小する可能性があること,(2)コロナ禍によって減少した調査員回収はインターネット回答よりも郵送回答によって代替されており,農村部でその影響が相対的に大きかったこと,(3)外国人の不詳率は概して日本人よりも高い水準にあり,地域差も大きく拡大傾向にあることが示された.ここから,回答状況とその地域差の水準は指標や調査年,国籍(日本人/外国人)によって異なる一方,都市–農村間の地域差そのものは一貫してみられることも示された.これらがもたらす疑似的な地域差の影響に留意しつつ,国勢調査のデータを実証研究に活用していくことが期待される.

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.165-168, 2022 (Released:2022-06-11)

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.64-67, 2022 (Released:2022-04-21)

著者

荒木 一視

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.23-45, 2022 (Released:2022-03-24)

参考文献数

53

被引用文献数

8

---

大規模災害が発生してからの救援活動と避難生活を向上させる必要があるという問題意識のもと,避難生活を支える効果的な救援活動拠点の配置に関する研究を提起する.救援活動拠点とは届いた物資や人員を被災世帯や避難所へと中継する拠点である.まず,災害研究のステージと地理学,特に救援活動期における被災地と発出拠点の関係を整理した.次に,南海トラフ地震が発生した際には大きな被害が想定され,過疎化や高齢化の進行している和歌山県日高郡を事例として,現状の救援システムを地図上に描き出すとともに課題の把握を行った.さらに,その課題を埋める救援活動拠点の候補として,旧役場所在地や学校,寺院に着目し,効果的な救援システムのあり方を検討した.また,こうした大規模災害時の救援システムを論じる上で従来の地理学の研究蓄積が貢献できる余地があることを指摘した.

著者

海津 正倫 JANJIRAWUTTIKUL Naruekamon 小野 映介 川瀬 久美子 大平 明夫 PRAMOJANEE Paiboon

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.1-11, 2022 (Released:2022-03-03)

参考文献数

12

被引用文献数

1

---

タイ国南部ナコンシタマラート海岸平野の砂州の形成と発達を,衛星画像,DEM,掘削調査,堆積物の年代測定結果などに基づいて明らかにした.砂州Iは長さ80 kmに及ぶ連続性の高い砂州で,砂州Iの背後にあたる砂州の西側には低湿地が広がり,泥炭層が形成されている.泥炭層基底付近の年代から砂州Iは7500年前頃形成されはじめたと考えられる.砂州Iの東側には砂州IIが発達し,最も新しい砂州IIIは現在の海岸線を縁取るように発達している.埋没砂州Yは海岸平野南部のフラバット山付近から南に向けて延びており,海岸平野の西縁付近には更新世に形成された砂州Xが顕著に発達している.これらのうち,砂州X,砂州I,砂州IIが北から南に向けて発達したと判断されるのに対し,砂州IIIは北のパクファナン入り江に向けて延びている.このような違いは1500年前頃以降の海況の変化を反映していると考えられる.

著者

和田 崇

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.310-326, 2021 (Released:2021-09-15)

参考文献数

46

被引用文献数

4

---

本稿では,平和都市広島でスポーツイベントを開催することが,平和メッセージの発信と積極的平和に向けた取組み,平和学習の効果,市民啓発の4点からみて,どのような意義があるのかを検討した.その結果,平和都市としての国際的知名度があり,また原爆遺産など負の遺産が立地し,そこからさまざまな学びを得ることができる広島市のような都市においては,世界平和の実現を目的に掲げてスポーツイベントを開催する意義が大いにあり,それを政策として展開することもスポーツ振興と平和推進に有効であることが確認できた.それは,スポーツイベントの開催を通じて参加者や観客を迎え入れるスポーツツーリズムと,人類の負の遺産からの学びを得ることを目的に旅行するダークツーリズムを組み合わせたものといえる.そして,これを実効化させるには,スポーツと平和学習による教育プログラムの充実が必要である.

著者

武者 忠彦

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.16, no.1, pp.57-69, 2021 (Released:2021-03-03)

参考文献数

20

被引用文献数

3

---

本稿の目的は,立地適正化計画によって都市はどのように変化し,それはコンパクト化として評価できるのかを明らかにすることである.立地適正化計画は,コンパクトシティの拠点形成の仕組みとして制度化されたが,計画を策定した都市のうち,大都市圏では,中心部における生活環境の充実などが課題に設定され,福祉や医療などの生活関連機能を中心に都市機能が誘導されはじめている.一方,地方都市の中心部では,計画の課題や生活需要とは別の論理で,補助金を活用した公共施設の再編が進む傾向にある.今後,コンパクトシティを実質化するためには,立地適正化計画にもとづく都市機能の配置だけでなく,中心部における生活スタイルの波及や共有による居住人口の増加が鍵となるだろう.

著者

伊藤 智章

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, pp.516-525, 2016 (Released:2017-03-29)

参考文献数

9

---

高等学校の地理教育におけるGISの普及低迷を打破するための手段として,タブレットコンピューターの活用を企図し,学校の現状に合わせた教材を開発した.沖縄への修学旅行の事前学習と現地研修において,現地の新聞記事とデジタル地図を組み合わせたアプリケーションソフトを作り,地図と記事との関連づけや,現地での研修を行うことにより,生徒に沖縄の歴史と市街地の変遷について深く理解させることができた.タブレットコンピューターによるGIS教材は,パソコンよりも操作が容易であり,かつインターネットへの常時接続を必要としないため,汎用性が高い.本教材を地理教育にGISを浸透させるための有効な手段として位置づけ,今後も普及を図っていきたい.

著者

木戸 泉

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.74-100, 2020 (Released:2020-02-22)

参考文献数

40

被引用文献数

3

---

バルカン半島西部に位置するクロアチアは,1990年代のクロアチア紛争を経て,多民族国家ユーゴスラヴィアから独立を果たした.紛争終結から20年以上が経過した現在,クロアチア国内では紛争の記憶を強固にし,さらに次世代へ継承しようとする動きが見られる.特に激戦地となった都市ヴコヴァルでは,クロアチア系住民の紛争の記憶を強化し継承する行事の開催やモニュメントの設立が積極的に行われている.本研究では,それらの表象内容や設置主体を分析し,地域レベルと国家レベル,またナショナル・マジョリティとナショナル・マイノリティの間で,紛争に対する受け止め方に差異が生じていることを明らかにした.そしてこれを踏まえて,EU加盟を果たしたクロアチアという国家のナショナル・アイデンティティをめぐるダブルスタンダードについて検討を加えることができた.

著者

畠山 輝雄

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.29-43, 2020 (Released:2020-01-01)

参考文献数

34

被引用文献数

1

---

本稿は,全国の地方自治体へのアンケート調査により,公共施設へのネーミングライツ(以下,NR)導入の最新動向を明らかにし,その特徴について考察する.またそれを踏まえ,関連する既存研究と併せて今後の地理学的研究の可能性を探る.日本のNRは,地方自治体の脆弱財政下において官民協働や自主財源確保を目的とした広告事業の一環として導入されている.しかし,その導入状況には地域差が生じている.この理由として自治体の保有する公共施設の種類やスポンサーとなりえる企業等の立地状況が関係している.また,NR導入により施設名が変更されることで,施設名から地名が消失する事例も生じている.さらに,NR導入に対して,議会承認をはじめとする合意形成が行われていないことも明らかとなった.これらの課題に対して,経済地理学,行政地理学,地名研究,政治地理学,社会地理学をはじめとする地理学的研究の蓄積が望まれる.

著者

酒井 扶美 立見 淳哉 筒井 一伸

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.14-28, 2020 (Released:2020-01-01)

参考文献数

13

被引用文献数

5

---

「田園回帰」という言葉で,都市から農山村への移住に注目が寄せられている.しかし,農山村への移住者の増加による新たな「なりわい」の創造と,自治体をはじめ多様な主体が行う起業支援とは密接にかかわっていると考えられる一方,その実態についての調査研究は十分には行われていない.これに対し,本稿では,兵庫県丹波市を事例に,特に制度的な起業支援のみならず,移住者と地域住民との起業を介した新しい関係性の上で,どのようなサポートが生み出されているのか,その詳細な実態を明らかにした.移住起業のサポート実態を理解する上で,単に制度的なサポートだけではなく,地域における様々な主体が行なっている支援の総体を把握する重要性を改めて示すことができた.

著者

重野 拓基 澤田 康徳 埼玉県熊谷市政策調査課

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-13, 2020 (Released:2020-01-01)

参考文献数

25

被引用文献数

1

---

本研究では,夏季の高温が顕著である熊谷市を対象とし,熱ストレスにより保健室に来室した児童生徒の割合の地域性を明らかにした.さらに,在校時(8~18時)の最高気温・湿度と来室者割合との関係を明らかにすることを試みた.来室者割合と各地点の全地点平均からの湿度差との相関係数はr=0.43で有意であったが,気温差との相関係数はr=-0.06で有意でなかった.来室者割合が大きい地点は,市北東部~南西部に認められた.これらの地点では全地点平均より平均的に湿度が高く,気温差は小さい地点が多い.市北東部~南西部の土地利用が水田であることから,児童生徒の熱ストレスによる身体的不調には,学区の土地利用に関係した湿度の影響が大きい可能性がある.児童生徒の熱中症やそれに至る熱ストレスによる身体的不調を予防するためには,学区スケールの暑熱環境の把握が重要であると考えられる.

著者

何 晨

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.364-377, 2019 (Released:2019-11-27)

参考文献数

33

---

本研究の目的は,北京市の什刹海歴史文化保護区を事例に,北京オリンピック開催後における観光空間の変容を,観光主体(観光客),観光客体(観光資源,観光施設),観光政策(観光に関連した政策),および外部環境(社会・経済環境)の視点から明らかにすることにある.什刹海は北京市の重要な水辺空間であり,かつ湖岸に伝統的な四合院や胡同が連なる風光明媚な地域である.当該地域は,2002年に「北京旧城25片歴史文化保護区」の一つに指定された.また, 国際オリンピック委員会が2008年夏季オリンピックの北京市での開催を決定した2001年以降,什刹海地区では地方出身の若年層によるバーなど店舗の開業が相次ぎ,北京を代表する観光空間の一つへと成長した.しかし,オリンピックが閉幕した2008年以降,地価の高騰や観光開発に対する規制の強化,競合地域の増加といった外部環境の影響により,什刹海の観光空間は大きく変容している.本研究では,2008年以降における什刹海の変化とその要因を実証的に明らかにした.

著者

小室 隆 赤松 良久 山口 皓平 プトゥ エディ ヤスティカ 清水 則一 二瓶 泰雄

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.271-287, 2019 (Released:2019-07-03)

参考文献数

29

被引用文献数

2

---

平成29年7月5日に発生した九州北部豪雨により,福岡県朝倉市に点在する溜池では決壊や一部決壊が生じた.それらの溜池を対象に災害後に国土地理院によって撮影された空中写真から15箇所の溜池を選び,現地調査を行った.また陸域観測技術衛星2号「だいち2号」(ALOS-2)に搭載されているLバンド合成開口レーダ(PALSAR-2)により観測された災害前後の地表面データを用いて,土砂堆積などにより地表面に変化が生じた溜池の抽出を行った.調査対象とした溜池のうち,5ヶ所の溜池で決壊・一部決壊を確認した.決壊・一部決壊が生じていた溜池以外では,決壊までは到達していないものの,溜池上流部において土砂の流入・堆積を確認した.PALSAR-2によって得られた地表面データを解析したところ,5,000 m2以上の面積の大きい溜池では土砂や流木の堆積による変化を捉えることが出来た.一方,山間地域に築造された小さな溜池では,周囲の斜面勾配による画像の歪みの影響により,必ずしも明確に抽出することができないことが明らかとなった.

著者

市川 康夫 中川 秀一 小川 G. フロランス

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.258-270, 2019 (Released:2019-07-03)

参考文献数

17

---

現在,西ヨーロッパ農村では,都市から農村への人口回帰が進展している.本研究は,フランスの人口増加農村を事例に,農村移住者の田園生活はどのようなものであり,その背景には何があるのかについて,彼らの意識に注目して論じた.カンティニ村の移住者増加は,通勤・通学地としての都市との結びつき,静かな環境,手頃な土地価格,古い農村家屋や景観の美しさが背景にあった.移住者の多くは自主リフォームを好むため,公務員など時間に余裕のある人々であった.彼らは,立地や環境だけではなく,村に活気があることを高く評価していた.カンティニ村は,住民同士の地域内でのコミュニケーションを重視する一方,それを必ずしも強制しない点が特徴といえる.

著者

中村 祐輔 重田 祥範 渡来 靖

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.213-222, 2019 (Released:2019-07-03)

参考文献数

10

被引用文献数

1 1

---

地上気温観測において,その観測値は周辺環境に大きく影響される.観測点周辺の土地利用は一般的に不均一であるために,その影響を受けた気温のばらつきを評価することは観測値の空間代表性を理解する上できわめて重要である.そこで本研究では,一つの気温観測所周辺域で発生する気温のばらつきを評価することを目的に地上気温の多地点観測を行なった.観測は,熊谷地方気象台の周辺域において2014年3月1日から2015年2月28日にかけて実施された.観測の結果,観測領域内の気温のばらつきは年平均で1°C程度であることが示された.さらに,熊谷地方気象台が位置する地点の気温は,観測領域内において恒常的に高い傾向を示した(平均+0.4°C).そして,領域内における気温のばらつきの要因としては都市が影響していることが示唆された.

著者

西野 寿章

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.4, no.2, pp.86-102, 2010 (Released:2010-04-06)

参考文献数

33

被引用文献数

1 3

---

本稿は,過疎化によって高齢化の進展が著しい山間集落の現状について,主に群馬県における実態調査を通して考察し,山村政策への視点を考察するものである.日本の山村は,都市と農山村の地域格差が拡大した高度経済成長期に若年層を中心として,著しい人口減少を経験した.その背景には,都市における重化学工業を中心とした経済成長と,山村における製炭,養蚕の衰退があったが,林業がまだ山村を支えていた.しかし木材価格の高騰を要因として1964年に木材の輸入自由化が進められると,瞬く間に外材が日本市場を席巻し,国産材価格は1980年をピークに下降の一途をたどった.一時的に先端技術産業やリゾート開発によって,山村にも光が差したように思えたが,今日の山村は経済的基盤を失い,若年層人口は定住動機を見出せず,多くの山間集落では高齢化が進み,このままいけば集落の自然消滅が頻発する可能性が高い.高齢化の進んだ現状から,政府は集落支援員による新たな過疎対策に乗り出し始めた.しかし,産業論的アプローチを欠いた過疎対策が山間集落問題を改善できるとは思えず,山村の持続性を形成するには,山村に固有な農業,林業の振興に取り組むことが必要である.

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.284-292, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)

著者

木場 篤

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.60-69, 2019 (Released:2019-02-23)

参考文献数

22

---

地誌学習においてスケールの概念は重要であるが,教師・生徒ともに意識化することが難しい.本稿では,地誌学習にとっての「主体的・対話的で深い学び」を実現するために,「地理的スケール」を援用した協同学習の方法と効果を明らかにした.協同学習の具体的な方法は,ジグソー法を参考にして,個人をナショナルなスケール,小集団をリージョナルなスケール,学級全体をグローバルなスケールに反映させる学習活動を試みた.その結果,授業で扱う地域が社会的プロセスを通して形成されるようすを実感しながら,地域問題やグローバル・イシューの考察に取り組むことができた.本研究で取り上げた地誌学習は,政治地理的な視点を取り入れており,今後,地誌学習と同様に政治地理学習の発展も求められる.