著者

小濱 健吾 山岸 拓歩 橋詰 遼太 田山 聡 貝戸 清之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00101, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

21

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降雨に伴う斜面災害に対する道路利用者の安全を確保するために,適切な通行規制の実施が重要となる.本研究では,通行規制の基準となる雨量指標値の設定のために提案されている通行規制基準値の設定方法の枠組みの高度化を図る.具体的に,斜面災害の発生予測モデルとしてハザードモデルを提案し,災害の発生時点を正確に把握できない不可観測性に対処する.また,通行規制に用いるべき雨量指標を土中水分量と降雨強度の観点から検討する.さらに,同モデルに適合したリスク管理指標として「見逃し件数」と「規制時間」を採用し,規制基準値設定モデルを定式化する.最後に,実在する高速道路区間における斜面災害履歴,巡回点検履歴,降雨履歴を用いた適用事例を通して,本研究で提案する方法論の有用性を検証する.

著者

橋本 雅行 高橋 修 小野 秀一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.23-00031, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

15

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橋面舗装の打換え工事において,舗装切削が既設の防水層や床版コンクリートに少なからずダメージを与える要因となっており,既設の防水層は,健全な状態であっても橋面舗装の基層と同時に再施工されるのが実状である.本研究ではこれらを課題として挙げ,防水層上の基層を薄層状態で残存させる切削工事を想定し,残存層を再利用することについて検討した.この残存層は,ひび割れなどの損傷が生じている可能性が高いものの,既設の防水層と床版コンクリートが健全であれば,新設時に近い状態まで不透水性を回復させることで,中間層として再利用できる可能性がある.このことから,残存層の不透水性の回復手法について検討し,有効性を評価した.その結果,アスファルト乳剤浸透工法は,残存層のひび割れを閉塞し,不透水性を回復できることを確認した.

著者

高橋 智彦 金廣 琴乃 土屋 智史 石田 哲也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00365, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

21

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本研究は,腐食環境にある既設構造物を対象として,今後の合理的な構造物の運用と維持管理を支援する解析的検討について取りまとめたものである.具体的には,供用開始から35年以上が経過した桟橋上部工を対象に,材料と構造を連成したマルチスケール統合解析を適用して,建設時からの塩害劣化進行を評価した.その際,過去に実施した劣化調査に加え,薄板モルタルによる飛来塩化物イオン量と構造物周辺の気象計測を追加実施して,概ね等価な長期評価用の作用履歴を推定した.それにより,現時点での変状を再現するとともに,複数のシナリオのもとでの塩害劣化に対する将来予測を実施した.さらに,耐荷力評価の一例として,材齢100年時に床版中央を静的に押抜く載荷解析を行い,塩害による材料劣化後の残存耐荷力評価を行った.

著者

杉本 達哉 杉浦 聡志 高山 雄貴

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.23-00091, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

46

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本研究では,交通混雑を考慮したFujita and Ogawa (1982)型の定量的都市経済モデルを開発する.そのために,開発したモデルにポテンシャル関数が存在することを示したうえで,その性質を利用した効率的な数値解析手法を提示した.そして,開発したモデルを使った二次元格子状空間下での解析により,本モデルが複数都心の形成を表現できることを示した.さらに,1,656地点・11.7万リンクからなる金沢都市雇用圏を対象とした,具体的な解析例を通じて,本モデルが複雑な道路ネットワークを含む計算を効率的に実施できることを明らかにした.

著者

薄 雪晴 寺部 慎太郎 柳沼 秀樹 海野 遥香 鈴木 雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00327, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

17

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モータリゼーションの進展や人口減少,高齢化を背景に,多くの都市の空洞化が進行している.地域経済の活性化を推進するため,まちの賑わい創出の検討が重ねられている.既往研究では,商業や歩行者空間整備に着目した研究が多い.しかし,公共施設に関する分析が不十分である.そのため,本研究は首都圏の市を対象として,居住,行政,交通,商業の4種類の拠点の周辺における各公共施設の立地状況を評価し,公共施設の立地とまちの賑わいとの関係を明らかにした.今後,都市を開発する時に,商業施設の立地分析は当然重要ではあるが,公共施設の立地についての分析も重要であることを示した.

著者

田口 俊夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00290, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

41

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首都高速道路横羽線の横浜都心部への延伸部分を地下化した事案は, 一旦都市計画決定した高速道路事業を変更したものである.首都高速道路を所管する建設省と高速道路と路線で競合する市営地下鉄を所管する運輸省, そして首都高速道路公団と神奈川県に対して, 都心部再開発の軸線として大通公園を構想する横浜市が主導して 1968年から一年間に及ぶ総合的調整作業を行った.自治体が都市景観の保全という地域的価値観を掲げ, 路線的かつ構造的に競合する都市インフラ事業を総合的に調整した.地域の価値観により都市づくりを総合的に実践するため, 飛鳥田一雄市政は都市プランナー田村明を招き企画調整室を立ち上げ, 総合的調整の事務局とした.当研究の目的は, それまで詳細が不明であった高速道路地下化に関わる総合的調整過程を明らかにすることである.

著者

森田 将彬 佐々木 邦明

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00194, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

20

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近年,都市部の浸水や河川の氾濫,土砂災害といった被害が甚大化する事例が相次ぎ,水害へのさらなる対策強化が求められている.その一方で,国土交通省および都道府県が定める浸水想定区域において,人口や世帯数が全国的に増加している.多くの都市で,災害リスクを避け都市機能を集約させるといった,都市計画マスタープランが立案されているにもかかわらず,適切に機能していないと考えられる.そこで,近年になって浸水被害を経験した地域の地価や人口・世帯数などに着目し,水害の経験や浸水想定が及ぼした影響を,DID分析を用いて検証した.その結果,浸水被害は人口や地価に対して正の効果をもたらしており,水害の経験が必ずしも地域の人口の減少や地価の低下につながらず,増加する影響を与えていることが示された.

著者

嶋田 洋一 前田 知就 杉江 茂彦 高橋 真一 照井 太一 古関 潤一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.9, pp.22-00284, 2023 (Released:2023-09-20)

参考文献数

17

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斜め自立土留め工法は,通常直立に構築される土留め壁を傾斜させることにより主働土圧を低減し,支保工を省略した自立形式の土留め構造である.筆者らは本工法を深い掘削工事に適用するために,斜め控え壁による補強構造を付与して壁剛性を高め,地盤のせん断抵抗による変位抑制効果を期待した「斜め控え壁式土留め」の設計法及び施工法を提案し,実工事に適用した結果を検証した.設計法に関しては,斜め土留め壁に作用する土圧と斜め控え壁の効果を考慮した設計法を提案し,その適用性を遠心模型実験,施工時計測結果,及び計測結果の逆解析結果に基づき検証した.さらに,3次元FEM解析により斜め控え壁による変位抑制効果を確認した.施工法に関しては,鋼矢板を用いた斜め控え壁の圧入機による施工を計画し,実工事において適用性を確認した.

著者

安保 秀範 大澤 高浩 葛 平蘭 高橋 章 櫻澤 裕紀

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00345, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

12

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Sentinel-1 SARデータを用いて,積雪深の推定方法を検討するとともに,群馬県の利根川最上流域を対象に,積雪深観測所での観測値を用いてその推定精度を検証した.本地域の森林地帯において,積雪深と斜面のVV偏波とVH偏波の後方散乱係数の関係性について検討した結果,後方散乱係数から積雪深の推定が可能であることを確認した.木が生い茂っている500m四方の斜面の後方散乱係数から4m以下の積雪深の推定精度は,推定条件などによるが20~50cm程度となり,融雪量推定のための広域な流域面積での積雪の状況を把握することなどに活用できる可能性がある.

著者

鈴木 博人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00278, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

13

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鉄道には,なだれ防止林という雪崩による運転支障や列車事故を防止するために設置された防災設備がある.本研究では,上越線と米坂線を対象になだれ防止林の雪崩防止効果を評価した.両線区では,雪崩発生件数は1960年代前半に減少側に不連続的変化(ジャンプ)したが,年降雪深および年最大積雪深に減少側へのジャンプがみられるのは1980年代半ばまたは後半である.一方,両線区では開業後の1930年代から設置されてきたなだれ防止林の多くは,雪崩発生件数が減少側にジャンプした1960年代前半に所期の機能を発揮し始めたと考えられる.また,雪崩発生件数のジャンプ以前では,雪崩発生件数と降積雪量との正の相関が強い.これから,雪崩発生件数が1960年代前半に減少側にジャンプしたのは,なだれ防止林の効果であると評価できる.

著者

佐野 拓真 金子 雄一郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00192, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

6

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本研究では,2019年9月及び10月の台風襲来時に東京圏で実施された2回の鉄道の計画運休を対象に,モバイル空間統計を用いて運転再開時の駅を含む500mメッシュ内の滞在人口の推移を把握した.その結果,9月の計画運休では多数のメッシュで9時台から12時台にかけて滞在人口が増加したこと,10月の計画運休では各時間帯で滞在人口に大きな変化はなかったことがわかった.以上の滞在人口の動向と各路線における運転再開時刻の明示の有無及び実際の運転再開時刻を照合した結果,9月の計画運休は平日で通勤需要が多く,再開時刻明示の有無以上に運転再開の遅れが人口増加に影響した可能性が示唆された.一方,10月の計画運休は各路線で再開時刻を幅で示すなどの対応が取られたが,休日で私事需要が抑制された可能性が高く,情報提供の検証は今後の課題である.

著者

浅田 拓海 可知 宏太 有村 幹治 亀山 修一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00168, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

23

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市町村が管理する生活道路は,地域住民の身近な存在であるが,沿道環境や利用頻度を考慮した舗装の維持管理はほとんど行われていない.本研究では,筆者らが開発したAI技術により構築した舗装点検データに住宅立地や交通量のデータを空間結合し,生活道路の舗装をネットワークレベルで評価する方法を提案した.本方法の特長は,舗装損傷度と交通量に加えて,周辺の損傷舗装や住宅の分布に基づいた修繕の優先順位付けおよび修繕効果の推計を行う点にある.本方法を用いて,室蘭市を対象としたケーススタディを行い,従来の舗装評価方法との比較を行った.その結果から,本方法では,従来方法よりも住環境の改善効果が大きい修繕対象区間を抽出でき,さらに,シナリオ分析により地域の実情に合わせた効果の大きい修繕計画を策定できることを示した.

著者

小林 快斗 川端 祐一郎 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00061, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

18

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近年,地元に根付いた生活を重んじる「サムウェアズ」と,地域や国境を越えた自由な生き方を重んじる「エニウェアズ」の間の価値観対立が先鋭化しているとする理論が,土木計画に関わる議論を含めた総合的な社会評論に活用されている.しかしこれらの価値観の定量分析は不十分であり,その規定要因や他の心理的傾向との関連性の実証的分析も行われていない.本研究ではサムウェア性/エニウェア性を計測する尺度を使用し,それらに影響を与える個人属性や,「大衆性」「利他性」といった道徳心に関わる心理尺度との関連性を分析した.その結果,現居住地に長く住んでいるほどサムウェア的になる一方で,所得,学歴,職業,居住地域等の影響は小さいことが明らかになった.また,サムウェアズはエニウェアズと比べて道徳的である可能性が示唆された.

著者

矢嶋 宏光 小瀬木 祐二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00045, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

15

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各地で具体化が進むスマートシティ構想では,行動履歴などのパーソナルデータを用い行動変容を促すなどの革新的な取組みが試みられている.パーソナルデータの利活用では,データ漏洩やプライバシー侵害などのリスクへの懸念がデータ提供への消極的な姿勢に繋がっていると考えられ,新たな問題解決手段として期待が高まるこれらの革新的な取組みにとって大きな障害となりかねない.本論では,土木インフラ整備における市民合意形成の経験に照らし,データ利活用に関する不安要因と対応策についての意識調査を分析し,ELSIの観点から革新的技術の社会受容について考察した.データ漏洩等のリスクに限らず,データ利活用が社会に及ぼす影響への懸念も大きな不安要因となっていることや,不安払拭の対策として参加型のルール形成の重要性が見出された.

著者

國生 剛治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.23-00083, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

15

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地震時斜面滑りの計算に使われるNewmark法では,地震動が滑り面の降伏加速度を超えることで滑り発生を規定しているが,実際には滑り直前のわずかな変位により滑り開始が一意的に決まる可能性が模型振動台実験などで示唆されてきた.そこで直前変位を表すバネを従来Newmark法のスライダーに直列接続した「バネ支持Newmark法」を開発し,その適用性を模型実験との対比により確認した.小さな滑り開始変位u0を与えることで斜面の滑り開始は従来法での降伏加速度を大きく超過する現象が見られ,模型実験でも類似の加速度超過現象が確認できた.また実測地震動を用いた現実的斜面の滑り計算により,わずか数mmのu0を考慮することで従来法に比べて降伏加速度の大幅超過や累積滑り変位の大幅低下など設計への大きな影響が示された.

著者

秋本 哲平 仙頭 紀明 上野 一彦

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.23-00025, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

16

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溶液型薬液を用いた改良土は,土質条件によって想定した強度が発現しない場合がある.そういった場合,配合再試験や工法自体の見直しといった時間的,経済的ロスが生じる.このような手戻りを防止するには,薬液改良土の強度発現メカニズムを正確に把握し,土質条件に応じた強度推定手法や不足強度を補う手法の開発が必要である.本研究では,これまでに実施した,供試体内に超小型間隙水圧計を埋め込んだ一軸圧縮試験の結果の取りまとめを行った.加えて,薬液改良土の圧裂引張り試験を実施し,薬液と土粒子の付着力に起因する強度が圧裂引張り強さから算定できることを確認した.また,把握した強度発現メカニズムをもとに,事前調査で取得できる土質パラメータを用いた簡易的な強度推定式を提案し,現地土の事例に適用して,その妥当性を確認した.

著者

屋比久 雄斗 松原 仁

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.23-00020, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

29

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微生物の代謝反応によって誘発されて析出する炭酸塩鉱物は,離散状態にある土粒子を結合し,土の強度や剛性を高める.微生物を実環境に添加する際には,周辺生態系への影響を考慮すれば,土着の微生物を利用することが好ましい.しかしながら,地盤固化に有用な土着微生物を微生物資源としてストックするための研究はあまり進んでいない現状がある.本研究では,この技術の沖縄地域での適用を指向し,当該地域の沿岸域における有用微生物を同定し,その菌叢を明らかにするために16S rRNA遺伝子解析を行った.分析の結果,試料を採取したすべての地点で有用微生物の存在が確認されたものの,固化の程度は採取地に依存することが明らかとなった.また,分子系統樹解析の結果から,地盤固化に有用な微生物は比較的近縁なDNA配列を有することが分かった.

著者

田代 怜 末政 直晃 佐々木 隆光 永尾 浩一 伊藤 和也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00184, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

27

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新たな液状化対策工法として,改良費用が安価かつ狭隘地においても施工可能な工法の開発が求められている.本研究では産業副産物を母材とする安価な微粒子を用いた微粒子注入工法の実用化を目的とし,高炉スラグ微粉末を用いた非セメント系微粒子注入材の開発を試みた.まず,ジオポリマーやドロマイトの固化原理に着目し,複数の微粒子を用いた供試体を作製し,一軸圧縮試験を行うことで強度特性から適した配合を模索した.最適な配合において水粉体比等の注入条件を変えた一次元注入実験を実施することで浸透性や改良効果を把握した.結果,半水石膏・高炉スラグ微粉末・酸化マグネシウムを用いた配合において1年以内では強度低下は起こらず,液状化対策に必要な改良強度を持つこと,水粉体比や注入流量によって改良効果が異なることを確認した.

著者

油谷 大樹 神野 有生

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.22-00087, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

15

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浅水底のUAV写真測量では,水面での光の屈折による水深の過小評価への対策として,推定された各点の水深に一定の係数を乗じる事後補正が行われている.しかし既往研究により,最適な係数(水深過小評価倍率)が条件により変動する問題が指摘され,その挙動の解明が課題となっている.本研究では,水深,波,水底テクスチャなどの条件を多様に設定したCGシミュレーションを行い,水深過小評価倍率が水深・波の増大とともに減少し,従来提案されていた値1.42からも大きく乖離し得ることを明らかにした.さらに,この傾向が生じるメカニズムについて検討し,水深・波の増大による投影点のエピポーラ線からの逸脱,局所的特徴の変化により,特に目標点が画像の外側に写るカメラが点群の座標推定に使われにくくなることを示して,対策を論じた.

著者

月岡 桂吾 坂井 公俊

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.23-00005, 2023 (Released:2023-08-20)

参考文献数

36

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鉄道構造物の耐震設計に位相最適化を導入するためのプロセスを提案した.提案手法ではまず,現在の一般的な耐震設計手法に基づいて構造物の設計を実施する.次に位相最適化によって構造物の構造形態の候補を複数作成し上述した設計結果と比較することで,コストや性能等の観点でパレート最適解の範囲を絞り込む.最後に絞り込まれた解の範囲の中から,予算,施工性および維持管理性等を踏まえて設計者が最適な構造形態を選定する.提案手法の有効性を確認するために,柱高さ6mのコンクリート橋脚を対象に手法を適用した.その結果,パレート最適解として複数の構造形態が得られることや,解の範囲から選定した構造形態は従来のものと比較して性能やコストの面で優位性を有している事等を確認した.