著者

竹原 敦

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.166-170, 2022-04-15 (Released:2022-04-15)

参考文献数

23

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認知症の人が社会参加をするための作業療法について,想い,役割,先入観という視点から考察した.認知症の人の言動に内在する本人の想いを受け止めること,役割獲得モデルによって段階に応じた役割獲得を支援すること,認知症の人に対する先入観,レッテル,スティグマ,偏見を払拭し,認知症の人の多様な可能性を示すことによって,多くの認知症の人が希望を持って社会参加することが可能になると思われる.作業療法士は,認知症の人を受け入れる社会の素地を創ること,すなわち,認知症の人が安心して生活できる社会に変えることが必要だと考えている.

著者

平山 和美

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.145-153, 2022-04-15 (Released:2022-04-15)

参考文献数

15

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高次脳機能障害のうち麻痺や感覚障害によらずに特定の行為ができなくなる症状を取り上げ,解剖学的背景,脳画像での関連脳部位の見つけ方,症状の特徴および特徴に基づいたリハビリテーションアプローチの考え方について解説した.症状を上頭頂小葉+頭頂間溝の損傷によるものと下頭頂小葉の損傷によるものとに分けると,前者に対しては症状が生じない側の手や視野で行うこと,行為をなるべく意識化することや,生じた誤りを意識的に修正することが役立つ場合が多い.後者に対しては,行為の各過程のどの側面が障害されているのかをとらえること,行為の通常の方法にとらわれずまったく新しい方法を見つけることが有効な場合がある.

著者

杉村 彰悟 福田 健一郎 小鳥居 望 室谷 健太 小鳥居 湛

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.591-597, 2021-10-15 (Released:2021-10-15)

参考文献数

34

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慢性の不眠を有する慢性期統合失調症圏患者を対象に運動を実施し,自覚的睡眠感の改善効果を検証した.対象は平均年齢62.3歳の女性患者9名で,夕方から運動強度約4.0 METsを20分間試みた.10週間,6回/週(計63回),1ヵ月間平均24回実施したところ,日本語版不眠重症度質問票(Japanese version of the Insomnia Severity Index;ISI-J)が改善した.また,運動を中止した1ヵ月後にはISI-Jは悪化した.この結果から,統合失調症圏障害患者の慢性化した不眠に対し,夕方の運動を継続的に実施することは自覚的睡眠感に有用であることが示唆された.

著者

藤田 さより 新宮 尚人

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4, pp.469-480, 2019-08-15 (Released:2019-08-15)

参考文献数

24

被引用文献数

1

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本研究の目的は,「作業体験」が統合失調症者の就労意識にどのような影響を与えるのか明らかにすることである.方法は,統合失調症者12名に就労に対する思いと,作業体験について尋ねる半構成的インタビューを実施して,質的記述的分析を行った.結果として,参加者は就労に対し不安を持ち,支援を必要としていた.作業体験により,【作業体験によるポジティブな感情】,【作業体験によるネガティブな感情】,【作業体験からの気づき】のカテゴリが抽出された.作業体験は,自己効力感や作業能力を向上させ,困難を乗り越える力を与え,また自己の能力を適切な客観的評価に近づけることで職種とのミスマッチを防ぐなど,就労に有用な影響を与える可能性が示唆された.

著者

南 庄一郎

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.123-130, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

9

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殺人未遂事件を起こした統合失調症の対象者に生活行為向上マネジメント(以下,MTDLP)を用いて関わり,「生活行為申し送り表」を通して指定通院医療機関の作業療法士と情報共有し,共に対象者の就労移行を支援した.この結果,対象者は就労継続支援事業所にてやりがいを感じられる仕事に就くことができた.本介入から,MTDLPは対象者の主体的な治療参加を動機づけ,合意目標の達成を目指して対象者と両親,専門的多職種チーム,指定通院医療機関のスタッフの連携を促進するとともに指定入院医療機関と指定通院医療機関における連携を強化し,対象者のシームレスな支援を可能にすると考えられた.

著者

南 庄一郎

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.835-842, 2021-12-15 (Released:2021-12-15)

参考文献数

10

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医療観察法病棟において,殺人未遂事件を起こした統合失調症とADHDの対象者に関わる機会を得た.対象者は統合失調症の病識が乏しく,事件の内省が困難であり,医療観察法病棟の入院治療に対する意欲が持てず,介入は難航した.しかし,筆者と革細工や病棟行事の実行委員を担った体験を通して成功体験を重ね,その後の治療には自発的に参加するようになった.ここから,作業療法は医療観察法病棟での入院治療に意欲の乏しい対象者に対して,MDTによる社会復帰に向けた治療の導入部分を担い,作業を介して対象者と関係性を結び,自己効力感を高めることができ,主体的な治療への参加を可能にすると考えられた.

著者

南 庄一郎

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.110-116, 2019-02-15 (Released:2019-02-15)

参考文献数

10

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今回,筆者は当院の医療観察法病棟において,重篤な精神病症状と衝動的な暴力によって,治療が停滞していた統合失調症の長期入院事例に関わる機会を得た.介入としての対話の中で,ギター演奏が事例にとって意味のある作業であることを見出した.事例はギターを演奏することを通して,治療に対する動機づけを高め,前向きに治療に取り組むことで地域生活を再開させた.医療観察法という強制医療の枠組みにおいて,対象者の意味のある作業に着目することは,対象者との関係性を構築し,ケアの進展を図る上で有用であり,長期入院化を打開する有効な手段となりうることが示唆された.

著者

倉澤 茂樹 立山 清美 丹葉 寛之 中岡 和代 大歳 太郎

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.605-615, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)

参考文献数

16

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要旨:通常の学級に在籍する不器用さを呈する学習障害児に対して,作業療法士(以下,OT)が約7ヵ月間にわたり7回学校を訪問し,保護者および教職員にコンサルテーションを実施した.保護者および教員の主訴に対し,OTは特性要因図を用いて本児の状況を説明し,OTが提案する支援方法について理解を得た.結果,対象児の特性を生かした教授方法や書字しやすい教材を工夫したことによって,文字の読み書きが習得され,教科学習に対する動機の向上も認められた.家庭での問題行動は,ペアレント・トレーニングを実施したことで減少した.

著者

助川 文子 伊藤 祐子

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.6, pp.663-673, 2019-12-15 (Released:2019-12-15)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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本研究は,日本の小学校通常学級に在籍し特別支援教育の対象となる発達障害児に対し,平成29(2017)年度に行われた学校適応支援のための作業療法評価の実態を調査することを目的とした.日本作業療法士協会に,職域を「発達障害」の「臨床」と登録した1,594名の作業療法士を対象に質問紙による全数調査を行った.有効回答は324件で有効回答率は20.3%であった.結果より,日本の発達障害児に対する作業療法は,医療法関連施設,および児童福祉法関連施設の双方で実施され,多くの評価は,感覚統合理論を基盤とする評価とDTVP視知覚発達検査を組み合わせて実施していた.また最も利用されている評価は臨床観察で,標準化した評価の活用は少なかった.

著者

池田 晋平 西村 恭介 鈴木 武志 佐藤 美喜 野尻 裕一 芳賀 博

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.2, pp.195-203, 2021-04-15 (Released:2021-04-15)

参考文献数

27

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地域在住高齢者の余暇的生活行為と社会関係の関連を明らかにすることを目的に,神奈川県綾瀬市在住の高齢者に質問紙調査を実施した.回答の不備を除いた1,587名の分析から,結束型ソーシャル・キャピタルは鑑賞活動,音楽活動,観光活動の実施ならびに娯楽活動の非実施に,橋渡し型ソーシャル・キャピタルは文化的活動,観光活動の非実施に関連があり,近隣住民との交流頻度はスポーツ活動,文化的活動,自然と触れ合う活動の実施に関連していた.以上の結果から,社会関係と余暇的生活行為の関係性は異なる様相を呈しており,作業療法士が地域在住高齢者の余暇的生活行為を促進するためには,対象地域での高齢者の社会関係の特徴に着目する必要がある.

著者

藤本 皓也 衛藤 誠二 田之上 恵菜 亀澤 孝 下堂薗 恵

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.113-122, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

22

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促通反復療法(RFE)は,脳卒中片麻痺上肢の機能改善や物品操作能力,生活の質の改善に有効であることが報告されている.しかし,麻痺手の使用頻度や目標とした動作への効果は不明である.今回我々は,回復期脳卒中患者1名に対し,持続的神経筋電気刺激下の促通反復療法と課題指向型アプローチを組み合わせた課題指向型促通反復療法(Task-oriented RFE)を実施した.6週間の介入後,上肢機能や麻痺手の使用頻度,動作の質が改善した.また,目標とした動作の作業遂行満足度も向上した.退院1ヵ月後も,麻痺側上肢機能や使用頻度の維持,向上を認めた.Task-oriented RFEは,回復期脳卒中患者において,麻痺側上肢機能や使用頻度の改善に有効である可能性が示唆された.

著者

中村 泰久 國島 千晶 松井 泰彦 朝倉 起己

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.51-60, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

21

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本研究は作業療法士(以下,OTR)の統合失調症患者に対する地域生活支援での作業療法評価開発に向けて,評価項目を明らかにすることを目的にした.研究Ⅰでは,地域生活支援の経験を豊富に持つOTR 10名に半構造化面接のデータ分析と情報収集からの評価として8項目の生成と,ICFコアセットに基づいた質問紙調査から62項目を抽出した.研究Ⅱでは,OTR 82名に対しデルファイ法質問紙調査をして中央値と四分位数範囲,同意率で項目の内容妥当性を確認した.最終的に,統合失調症患者の地域生活支援での作業療法評価項目として合計70項目を同定した.

著者

吉田 一平 平尾 一樹 野中 哲士 小林 隆司

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.13-20, 2022-02-15 (Released:2022-02-15)

参考文献数

40

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作業療法にて満足や楽しみといった肯定的な心理状態を考慮した支援を行うことが必要と考えられ,そのような心理状態を捉えた概念として「フロー理論」が挙げられる.今回,フロー理論を応用した作業療法に関する実践報告に関して文献レビューを実施した.結果として6論文が抽出され,それぞれの研究において,介入目的とした認知機能,高次脳機能のほか,フロー体験,健康関連QOLや主観的QOLの改善を認めた.今後は,作業療法/リハビリテーションにおける有効なアプローチの1つとして示されるよう,さらなる実践・研究が課題として挙げられた.

著者

伊藤 信寿

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.523, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)

参考文献数

1

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私は,研究といえば30歳手前で教員になり,通信制大学を卒業,その後大学院へ進学.教員を続けるために学会発表,論文執筆を行ってきた.いわば自分への思いのために行っていた.今思えば,恥ずかしい話である.

著者

青木 佑介 大達 清美 川田 憲一 太田 喜久夫

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.39, no.5, pp.616-622, 2020-10-15 (Released:2020-10-15)

参考文献数

18

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要旨:片側性の小脳・延髄外側梗塞で重度球麻痺,失調症,中枢性低換気を呈した症例に対して,包括的リハビリテーション(以下,包括リハ)を実施した.主治医や呼吸サポートチームと連携し,人工呼吸器管理から離脱を図り,日常生活動作(以下,ADL)を改善した.また,栄養サポートチームとも連携して,栄養方法を確立し,嚥下造影検査を用いた積極的な摂食嚥下リハビリテーションを実施した.約1年間の入院後,経口摂取が可能となり,ADL自立の状態で自宅退院となった.人工呼吸器管理など重度の重複障害例に対しては,多職種による包括リハが必要となり,患者の機能予後に好影響を与えると考えられた.

著者

青山 克実 豊嶋 明日美 小林 暉尚

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.96-102, 2019-02-15 (Released:2019-02-15)

参考文献数

16

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今回,筆者らは生活行為向上マネジメント(以下,MTDLP)を用いて,統合失調症の40代男性(以下,A氏)の地域生活移行支援を経験した.MTDLPの補助ツールとして,運動技能とプロセス技能評価(AMPS)を用いた.我々は,多職種連携支援をマネジメントし,A氏が退院後に必要で大切な食事の準備に焦点をあてた介入や,退院後の再発予防に対する心理教育などを行った.その結果,生活に対する有能性や認知機能障害が改善し,地域生活にスムーズにつながった.MTDLPは,統合失調症者の地域生活移行支援として有用なマネジメントツールだと考えられた.

著者

倉 昂輝

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.6, pp.804-812, 2021-12-15 (Released:2021-12-15)

参考文献数

18

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課題指向型アプローチは,発達性協調運動症を有する小児に対してエビデンスが示された介入方法である.今回,短縄跳びの連続跳躍が困難な発達性協調運動症と注意欠如・多動症を有する年長児を経験した.本症例の短縄跳び動作に対して課題指向型アプローチを実施した結果,適切な段階付けと難易度調整,高い内発的動機付けの持続,主体的な取り組みを促す関わりにより,前跳びおよび後ろ跳びの連続跳躍回数が向上した.短縄跳びは,発達性協調運動症児にとって困難を呈することの多い活動の1つである.課題指向型アプローチは発達性協調運動症児が抱える多様な困り事に対して,個々の段階に合わせた介入方法として有用であることが示唆された.

著者

伊賀 博紀 澤田 辰徳 藤田 佳男 内野 まどか 山崎 彩音

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.616-624, 2021-10-15 (Released:2021-10-15)

参考文献数

27

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本研究の目的は脳損傷者の自動車運転評価の合否判断を元にVFITのカットオフ値を算出することである.対象は運転評価を受けた65歳以下の脳損傷患者104名であった.医療記録から検査結果及び最終判断結果(運転可/不可)を抽出し,VFITの各項目に対してReceiver Operating Characteristic曲線およびArea Under the Curveを求めた.その結果,Go/no go課題検査のカットオフ値は98%であった.二重課題検査の各Stageのカットオフ値はStageⅠはカットオフ値が60.5%,StageⅡは66.5%,StageⅢは64.5%,StageⅣは54.5%であった.VFITのカットオフ値は今後の自動車運転支援の一助となる可能性が示唆された.

著者

中島 裕也 酒井 涼 杉本 志保理 小林 康孝

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.665-673, 2021-10-15 (Released:2021-10-15)

参考文献数

17

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高次脳機能障害復職支援事例を通して,医療機関から就労支援機関へのシームレスな連携における作業療法介入を再考し,職務選定に係る整理票(以下,整理票)を用いた職場支援の効果について検討した.支援では,休職・所得保障期間を把握し,職業準備性を高めつつ就労支援機関と連携を図った.また整理票を用いて復職時の職務内容を再設計し,配置転換での復職に至った.シームレスな連携には,復職に関する情報,職業準備性の状態,就労支援機関の機能など総合的な視点を持ち,復職プランを見立てる作業療法介入が必要と考えられた.また,整理票を用いて職務内容を再設計することが職場支援への一助になることが示唆された.

著者

小林 竜 小林 法一

出版者

一般社団法人 日本作業療法士協会

雑誌

作業療法 (ISSN:02894920)

巻号頁・発行日

vol.40, no.5, pp.608-615, 2021-10-15 (Released:2021-10-15)

参考文献数

16

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回復期リハビリテーション病棟の脳卒中患者46名を対象に「家事再開予測モデル」の外的妥当性を検証した.回復期病棟退院時に,家事再開予測モデルを用いて退院後の家事6項目(食事の用意,食事の後片付け,洗濯,掃除や整頓,力仕事,買い物)の再開状況を予測した.退院3ヵ月後にフォローアップを行い,実際の家事再開状況を調査した.家事再開予測モデルは項目ごとに判別的中率を算出し,ROC曲線のAUCにてモデルの予測能を評価した.結果,各家事項目における判別的中率は75.0~82.2%,AUCは0.71~0.86であった.本研究により,家事再開予測モデルは中等度の予測能を有していることが示された.