著者

松崎 稔晃 益川 眞一 河津 隆三 原 賢治

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C3P2384, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】 骨粗鬆症による脊柱変形や加齢に伴う椎間板の変性など原因は多様であるが、よく観察される高齢者の異常姿勢のひとつに円背がある.この円背は呼吸機能低下や嚥下の際の過剰努力など多種多様な影響を全身に及ぼすが、その中で今回は脊柱のアライメントと下肢の運動連鎖に着目し、円背と下肢の筋力バランスの関連性を検証することにした.これにより日々行っている理学療法プログラムやホームエクササイズ指導を再考し、今後起こりうる変形性膝関節症などの二次的な疾患の予防等にも役立つのではないかと考えた.【対象・方法】 既往に中枢疾患がなく下肢関節に不定愁訴のない円背を呈している患者20名(平均年齢82.2±7.5歳、以下 円背有り群)、円背を呈していない患者20名(平均年齢76.3±6.2歳、以下 円背無し群)を対象とした.ここで、円背については明確な定義がないので、今回は体幹伸展可動域0度以下の患者を対象とした.測定方法はOG技研製徒手筋力センサーGT-310を用い膝関節屈曲・伸展筋力、足関節底屈・背屈筋力を両側下肢について測定した.測定値については3回測定し、その最大値を測定データとした.膝関節伸展筋力最大値/膝関節屈曲筋力最大値(以下 膝関節筋力比)、足関節背屈最大値/足関節底屈最大値(以下 足関節筋力比)のデータに関してMann-Whitney U検定にて円背有り群、円背無し群間での有意性を比較検討した.【結果】 統計処理の結果、両側下肢の膝関節筋力比において円背有り群、円背無し群間で有意差を認めた(P<0.01).すなわち両側下肢ともに円背有り群は円背無し群と比較して膝関節筋力比が高値を示した.一方、両側下肢の足関節筋力比において円背有り群、円背無し群間で優位な差は認めなかった.【考察】 後藤によると、電気生理学的研究において円背症例では股関節・膝関節の屈筋群と伸筋群はともに正常姿勢例と比較するとより過剰な筋活動を要求されるが、その中でも大腿前面筋により大きな筋活動を要求されたと報告している.また、運動学的観点から考えてみると、円背に伴う脊柱後彎・骨盤後傾により、股関節は屈曲、膝関節は屈曲・内反・内旋位を呈する.これにより股関節の伸展モーメントを生み出すことができず、膝関節では伸展のモーメントの必要性を余儀なくされ、過剰な負担を担う.これらの電気生理学的・運動学的側面から考え、円背症例では、ハムストリングスよりも大腿四頭筋により大きな筋活動が要求され、このことが膝関節筋力比が高値を示したという結果になったのではないかと推測した.【まとめ】 現在の円背症例に対する運動療法は、体幹の可動域訓練、腹筋群・背筋群の筋力増強訓練とともに大腿四頭筋の筋力増強訓練を推奨している教科書や文献が多い.しかし今回の結果からこれまで行われてきた運動療法の中に膝関節屈筋群の筋力増強訓練の必要性も示唆された.

著者

冨永 千代子 中村 睦美

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.E3P3207, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】座位姿勢時の座圧では、座面・背もたれ角度やクッションの有無に着目した報告は多く見られるが、足台やレッグレスト角度に着目した報告は少ない.本研究の目的は、足台の高さやレッグレスト角度の違いによる座圧の変化について検討する事である.【方法】対象は健常成人21名(男性7名、女性14名)で、平均年齢33.4±9.2歳、平均身長163.2±8.5cm、平均体重59.1±11.4kgであった.対象者には研究内容について説明を行い文書にて同意を得た.方法は、簡易体圧測定器(ケープ社製セロ)を使用し、左右坐骨への座圧を各3回ずつ計測し最大値を採用した.対象者は治療台に端座位となり胸の前で上肢を組み、1)股・膝関節90度となる高さの足台使用時、2)1)より高い足台使用時、3)足台無しで足底面離床の3条件で計測を行った.また、リクライニング車椅子に深く腰掛け、座面に対するレッグレストの角度を0°、15°、30°、45°、60°、90°と変化させ計測した.統計は、各条件間における座圧の比較に分散分析を用い、体重と座圧の関係にはピアソンの積率相関係数を求めた.有意水準は5%未満とした.【結果】足台の条件を変化させた際、座圧の平均値は1)95.6±29.5mmHg、2)138.9±29.2mmHg、3)81.9±21.1mmHgで、足台なしの条件で最も低値を示し、各条件間で有意差がみられた.レッグレスト角度による座圧の変化は、レッグレスト角度が大きくなると座圧は小さくなる傾向を示し、0°で73.66±23.5mmHg、15°で68.78±21.4mmHg、30°で67.26±19.4mmHg、45°で64.69±18.7mmHg、60°で64.08±13.4mmHg、90°で63.95±15.2mmHgとなり、0°と30°、0°と45°、0°と60°、0°と90°の間に有意差がみられた.各条件において体重と座圧に相関関係は見られなかった.【考察】車椅子座位において股・膝関節90度での座位は最も良肢位と言われ、推奨されている.そのため我々は、股・膝関節が90度となる様に高さを調節した足台を使用した際に最も座圧が低いと予想したが、実際は足台無しで足底面離床時に最も低値を示した.これは足底面が離床する事で下腿が下垂し、大腿遠位部後面の接触面積が増大し、坐骨部への圧が分散された為と考えられる.またレッグレスト角度による座圧の違いは、レッグレスト角度が大きいと座圧は小さくなる傾向を示し、90度で最も低値を示した.レッグレスト角度が大きくなると、下腿が下垂し、大腿遠位部後面の接触面積が増大し、坐骨部への圧が分散された為と考えられる.本研究では坐骨部へかかる圧力に着目し健常成人での検討を行ったが、高齢者を対象とした場合、車椅子の座位姿勢は下肢の循環状態や浮腫なども考慮に入れる必要がある.今後は実際に車椅子を利用する高齢者を対象としさらに検討を続けたい.

著者

小寺 麻美 石川 大樹 露木 敦志 前田 慎太郎 浅野 晴子 谷川 直昭 中澤 加代子 園田 剛之 福原 大祐

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C3P1481, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】膝前十字靭帯(以下ACL)損傷は非接触型損傷が7割以上を占め、その多くはknee-in&toe-out肢位での受傷であることが報告されている.そして近年、ACL損傷予防として股関節外転筋トレーニングが注目されるようになってきた.当院でもACL再建術後の再損傷や反対側損傷予防のため、リハビリテーションプログラムにCKCでの股関節外転筋トレーニングを追加したところ、反対側損傷が大幅に減少したことを報告した(2008年日本臨床スポーツ医学会学術集会).今回は当院で行っている股関節外転筋トレーニングを臥位と立位に分け、それぞれ中殿筋と大殿筋に着目し表面筋電図を用いて解析したところ、興味深い結果を得たので以下に報告する.【対象および方法】対象は下肢に整形外科的疾患の既往がない健常男性3名とした.被検者には本研究の主旨を十分に説明し、同意の下で協力を得た.測定項目は1)側臥位での股関節外転運動、2)サイドブリッジ、3)立位での股関節外転運動(OKC)、4)3の時の支持側(CKC)の4項目とし、測定筋は中殿筋および大殿筋とした.中殿筋は腸骨稜から1横指遠位、大殿筋は筋腹中央のそれぞれ筋繊維に沿って電極を貼付した.測定にて得られた筋電信号をサンプリング周波数1000Hzにてコンピューターに取り込み、筋電積分値(IEMG)を求めた.各運動は1秒毎にリズムを取りながら行い、各測定時間から4秒間(各2運動)を抽出した.求めたIEMGを比較検討するため、Danielsらの肢位にて各筋の最大随意等尺性収縮を測定し正規化した(%IEMG).立位運動にはROTARY HIP(CYBEX社製)を用いた.【結果】%IEMGの比較より、中殿筋と大殿筋の筋放電量は臥位より立位において有意に多かった.また、立位での筋放電量はOKCに比べてCKCで多かった. 筋電図波形の比較より、すべての運動において中殿筋が先行して活動した.また、このことは特に立位において著明であった.【考察】すべての股関節外転運動の筋電図波形において、中殿筋が先行して働き、遅れて大殿筋が活動していた.また、このことは臥位より立位にて著明であった.これらよりknee-in&toe-outを予防するためには中殿筋だけでなく大殿筋にも着目する必要があり、さらに中殿筋が活動するタイミングも重要であることが示唆された.また、筋放電量は臥位に比べて立位で多かった.特に立位での大殿筋放電量においてはOKCよりもCKCで有意に多かった. 以上より、ACL再建術後のリハビリテーションにおける再損傷や反対側損傷を予防するための股関節外転筋トレーニングは、全荷重が許可され次第可及的早期に立位かつCKCで行うことが望ましいと考えた. 本学会では、表面筋電図解析にて効果的と思われた股関節外転筋トレーニングの実際を紹介する.

著者

安里 和也 比嘉 裕

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.C3P1364, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】 我々は「ヒトの動き」というメインテーマで研究をすすめてきた中、これまで得られた見解として、「動き」は様々な環境因子(内的・外的を含む)により決定され、厳密な条件設定を行わなければ一定の刺激で一定の結果が得られるとは限らないと考えている.つまり「動き」という表現形には多くの自由度があるものと捉えている.その自由度の高い「ヒトの動き」ではあるが立位に主眼をおいて、足部をつま先か踵、及び内側か外側の4象限に分割し、主にどの部分で支持しているのかという4スタンス理論を用いて分類してみた際、愁訴部位との関連性を見出せないかと考え、検証したのでここに報告する.【対象と方法】 対象は本研究の主旨に賛同を得た疼痛を訴える外来通院患者133例(男性47例、女性86例、平均年齢58.1±18.36歳)とし、カルテを後方視的に調査した.対象者を、4スタンス理論の分類検査のうち上肢牽引検査、手指牽引検査、足部-体幹回旋検査、下肢筋力検査、上肢引っ張り検査の5つの検査を用い、つま先内側(以下A1)・つま先外側(以下A2)・踵内側(以下B1)・踵外側(以下B2)の4群に分類した(以下、分類1).また調査時の愁訴部位を頚・肩・肘・手・腰・股・膝・足・その他(重複あり)の8つの関節に分けた(以下、分類2).上記により分類した分類1と分類2との関係をχ二乗検定にて検証した.【結果】 検定の結果、4スタンスの分類と愁訴部位との関連性において有意差はみられなかった.対象133例の分類1の内訳はA1が56例、A2が56例、B1が11例、B2が10例であった.分類2の愁訴部位の内訳は全体では腰・膝・頚の順に多く、A1・B1・B2の各群でも同様の順に多く、A2は腰・膝・肩の順となっていた.A2の頚への愁訴は少ない傾向であった.【考察】 結果から廣戸が提唱する4スタンス理論での分類と愁訴部位との関連性はみられなかった.しかし分類1にてA1とA2(以下A群)が多くを占め、B1とB2(以下B群)が少数であったことは興味を引く結果となった.廣戸によるとA群は足底・膝・鳩尾、B群は足底・股関節・頚を運動軸として合わせることにより、そのヒトなりの効率の良い動き方に繋がると述べている.これは臨床的にも立ち上がりなどの動き出しにおいて鳩尾及びその背側部から動きを誘導するとスムースに動き出せる方が多い印象と一致すると感じている.また廣戸はA2及びB1は体幹の動きが後方主導として動いた方が効率の良い動きになりやすいと述べており、頚を運動軸として用いず体幹が後方主導となりやすいA2では頭部前方肢位となりにくく、今回の頚への愁訴が少ない傾向となったのではないかと考えている.【まとめ】 今回の研究では明示できなかったが、「ヒトの動き」の多彩な視点の一つとして4スタンス理論も今後、発展の余地は残されていると考えている.

著者

山内 正雄 末廣 忠延 西尾 祐二

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3P2010, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】肩腱板損傷は、理学療法の臨床現場において比較的発生頻度の高い整形外科疾患である.今回我々は、肩腱板損傷にて肩甲上腕関節の関節可動域制限により、著しく日常生活動作に制限をきたした患者に対するManual therapyを経験した.そこで、その経過を報告するとともに、若干の考察を加えて報告する.【症例】45歳、女性.2008年5月頃に、誘因なく肩関節の可動域制限を認めた.放置していたが夜間痛のため背臥位で眠れなくなり、6月に当院を受診し左肩関節周囲炎と診断され、物理療法と理学療法を開始となる.一般的な理学療法を施行していたが、左肩関節可動域の悪化が認められ、肩関節造影により左肩腱板損傷の診断となりManual therapy開始となった.症例には当発表について説明し、同意を得ている.【理学的評価】左肩関節可動域は、屈曲50度、伸展-10度、外転30度、外旋-50度、内旋60度であった.運動の大半は肩鎖関節と胸鎖関節と体幹で行われ、肩甲上腕関節の動きはほとんど認められなかった.ゼロ肢位にすると肩甲骨が下方回旋し内側縁が浮き上がった.左右の肩甲骨を同じ位置に保持すると、肩甲上腕関節は屈曲30度、水平内転50度、内旋60度の位置になった.肩甲上腕関節のJoint playはHypomobile、End feelはLess elastic、Impingement signは陽性、大円筋、肩甲下筋、大胸筋の内旋筋群の短縮と棘上筋と上腕二頭筋に圧痛を認めた.【経過】9月4日よりManual therapyを開始した.当初は週に3回、肩甲骨をベルトで固定し肩甲上腕関節屈曲・外転・伸展に内・外旋を加えた最大可動域でのTraction、大胸筋・上腕二頭筋のマッサージと筋のストレッチを行った.Joint playと関節可動域が少し改善した9月10日から、肩甲上腕関節屈曲・外転・伸展に内・外旋を加えた亜最大可動域でのGride、肩甲骨付着筋のマッサージと筋のストレッチを加えて行った.10月下旬には、結滞と洗髪動作が困難なものの、それ以外の日常生活動作は可能になった.【考察】肩関節周囲炎や肩腱板損傷によって肩関節に可動域制限を生じた場合、肩関節のどの部位で可動域制限があるのかを評価しないで、上腕骨という長い梃子を用いた一般的な徒手的関節可動域訓練や棒体操が多く行われている.しかし、肩関節は肩甲骨・上腕骨・鎖骨等で構成される複合関節であるため、肩甲上腕関節の著しい可動域制限があった場合に、長い梃子を用いて可動域改善訓練を行うと、肩鎖関節の関節包が伸張されHypermobileとなり可動域が改善したようにみえることが少なくない.しかし実際には、肩甲上腕関節の可動域はほとんど改善されていないだけでなく、肩鎖関節が不安定になってしまう.肩甲骨をベルトや楔等でしっかり固定することで、肩鎖関節のHypermobileを予防し肩甲上腕関節だけの動きを改善する必要性があると考える.

著者

阿波 邦彦 堀江 淳 白仁田 秀一 堀川 悦夫

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.D3P2523, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】 Timed Up and Go Test(以下、TUG)は機能的移動評価として用いられることが多く、起立動作や歩行動作、方向転換を含む複合運動であるため多くの身体機能が影響する.慢性呼吸不全患者の運動機能評価に関する研究で、筋力評価、運動耐容能評価などは多くなされているが、機能的移動評価であるTUGはほとんど検討されていない.しかしながら、慢性呼吸不全患者の多くは高齢者であり、呼吸困難と運動不足による運動機能低下を呈していることがしばしば確認される.本研究では、慢性呼吸不全患者を対象にTUGが慢性呼吸不全患者において評価法の一つに成りえるのかを検討したので報告する.【対象】 対象は当院で呼吸リハビリテーションを実施している慢性呼吸不全患者21名(男性15名、女性6名)とした.平均年齢は77.1±9.2歳、標準体重88.7±11.1%、疾患の内訳として、COPD 11名、塵肺4名、肺結核後遺症3名、びまん性汎細気管支炎2名、気管支喘息1名であった.MRC息切れスケール(以下、MRC)はGrade 2が7名、Grade 3が9名、Grade 4が4名であった.なお、対象の選定においては、重篤な内科的合併症の有する者、歩行に支障をきたすような骨関節疾患を有する者、脳血管障害の既往がある者、その他歩行時に介助を有する者、理解力が不良な者、測定への同意が得られた者なかった者は対象から除外した.【方法】 測定項目はTUG、MRC、肺機能検査、呼吸筋力検査(最大吸気口腔内圧(以下、MIP)、最大呼気口腔内圧(以下、MEP))、上肢筋力として握力、下肢筋力として膝伸展筋力検査、6分間歩行距離(以下、6MWD)、The Nagasaki University Respiratory ADL questionnaire(以下、NRADL)とした.【結果】 TUG測定結果について、全対象者では8.1±2.3秒であった.MRC 2では5.7±0.6秒(n=7)、MRC 3では9.4±2.1秒(n=9)、MRC 4では9.2±1.4秒(n=5)であった.MRC別比較においてMRC 2とMRC 3(p=0.01)、MRC 4(p=0.04)の間に有意差が確認された.また、TUGと身体機能の関係において、MRC 2.9±0.8(r<0.000、p=0.740)、MIP 54.7±29.4cmH2O(r=0.018、p=-0.510)、MEP 80.5±37.5cmH2O(r=0.004、p=-0.600)、膝伸展筋力検査23.0±10.5kgf(r=0.006、p=-0.576)、6MWD 320.0±117.3m(r<0.000、p=-0.719)、NRADL連続歩行距離6.7±2.7(r=0.002、p=-0.634)であった.他の項目では有意な相関は確認されなかった.【まとめ】 TUGとMRC息切れスケール、6MWDとの間に相関を認めたことで、TUGは慢性呼吸不全患者の機能的移動能力を反映することが示唆された.またMRC別比較を行い、MRC 2とMRC 3、4との間に有意差が確認されたことから、重症慢性呼吸不全患者の機能的移動能力の評価としては、より鋭敏に反応する評価であると考えられた.これらよりTUGが慢性呼吸不全患者において評価法の一つに成りえることが示唆された.

著者

安達 拓 吉野 克樹 北目 茂 猪飼 哲夫 林 雅彦 後藤 慎一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.D3P2522, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】呼吸筋機能は腹部臓器を初め身体各臓器重量の作用方向の影響を受け、これが体位による換気メカニクスの違いとなる.我々はこうした体位による呼吸筋メカニクスの違いを利用して呼吸リハビリに応用する方策を検討しているが、今回主要吸気筋である横隔膜の体位を利用したトレーニング法を検討するため頭低位における横隔膜機能を調べた.【原理】横隔膜筋力強化法として従来吸気回路に粘性抵抗を負荷する方法や腹壁に砂嚢などの重し袋を載せて呼吸するいわゆるabdominal pad法がある.一方腹腔内臓器重量は横隔膜筋力に対して、立位では補助的に作用し横隔膜収縮力を軽減するが、仰臥位では拮抗的に作用し横隔膜にとっては負荷となり、頭低位では腹部重量が横隔膜に対して腹壁に載せた砂嚢と同様の働きをする.【方法】本研究に同意が得られた健常成人を対象として、ティルトテーブルを利用し臥位(0°)より各10°間隔でー30°まで頭低位姿勢をとり各角度で測定した.測定パラメーターは、ニューモタコメーターによる一回換気量・気流量.また胸部および腹部に装着したインダクタンスプレスチモグラフ(レスピトレース)による胸・腹壁の動きからrib-cage volume.(Vrc)abdominal volume(Vab)Chest wall volume(Vcw)を測定しiso volume法にて補正後、Konno-Meadダイアグラムでchest wall configurationを解析した.胃・食道バルーン法により食道内圧Pesと腹腔内圧Pgaを測定し経横隔膜筋力Pdi(=Pga―Pes)を計測した.比較対象として仰臥位でabdominal pad法(0kg~2kg)行い同パラメータを検討した.【結果】頭低位では換気運動においてVrcに対してVabの寄与度の割合が多くなり、FRCの低下が認められた.換気量に対する横隔膜出力(ΔPdi/ΔV)は-10°以下で増大した.同様にabdominal pad法ではΔPdi/ΔVは砂嚢1.0~1.5kg重量から増加した.【結論】臨床的にabdominal pad法で用いられる1.0kg加重による横隔膜負荷は頭低位-10°~-20°で達成され、この程度の頭低位姿勢では自覚症状は見られず呼吸を維持できた.頭低位姿勢を利用した横隔膜トレーニング法の可能性が示された.

著者

三枝 幹生

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B3P1335, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】「純粋無動症とは歩行に際してすくみ足と加速現象を特徴とするが、振戦や筋固縮を認めず、L-DOPAが無効である神経症候である.…中略…、純粋無動症の経過観察中に進行性核上性麻痺と同一の症候が出現した症例や神経病理学的に進行性核上性麻痺と診断された症例が報告され、純粋無動症は進行性核上性麻痺の非定型例または病初期の症候の可能性がある(南山堂 医学大辞典第19版より抜粋).」この診断名のもとに週1回の通所リハビリテーションを利用される利用者に対して、理学療法士ができたこと、そして考えられた今後の地域課題について報告する.【症例】72歳・男性.退職後は、多趣味であり幅広く活動していたが、平成16年頃から「身体が思うように動かない」ことを自覚.徐々に右足の引きずり、両足のすくみ足が著明となり、平成20年1月に純粋無動症と診断される.同年3月より短時間の通所リハビリテーションを週1回で利用開始となる.現在、週1回は変更なく、通常時間での利用をされている.介護度は要支援1、通院は投薬調整の目的で3週ごとに通われている.【経過】通所開始時、FIM124点.歩行・階段の項目のみ各6点.すくみ足著明だがT字杖で身辺ADL自立.右遊脚時に下垂足みられ足部の引きずりが認められるが、靴着用で減少する.感覚障害は右足外側に軽度の痺れ訴えあり.住環境の整備・筋力および全身持久力の維持・すくみ足の緩和を目標に個別メニューを作成し実施した.現在、自宅内は早期に生活導線へ手すりを設置したこともありADLは自立、FIMは一部修正自立で121点.筋力・全身持久力は良好に維持されているが、すくみ足の増強が認められ歩行速度・TUGなど低下傾向にある.これに伴い自宅での外出は減少傾向となっている.【考察】その都度の運動指導は、本人の理解や認識にも左右されるものの週1回の通所リハビリテーションでも十分行える.筋力そのものの維持は可能であったが、すくみ足の症状について改善は得られなかった.パーキンソン病などと異なり純粋無動症は内服の効果が期待できないとされていることからも今後は易転倒の増加が考えられる.また疾患が特異的であるため情報が少なく、利用者本人と家族、介護現場のスタッフの不安も非常に大きい.「医療から介護へ」・「病院から自宅へ」のシフトが進められている昨今、医療機関主体で連携パスが進められているが、医師不足で常勤医不在も珍しくはない.医療主体で動き出しにくい場面がある.今後の経過をどのように診ていくのか、自治体の枠、医療・介護の枠、それらを超えた取り組みが必要である.【倫理的配慮】本報告は本人が特定されないよう配慮するとともに、本人とご家族への説明・承諾を得て報告した.

著者

荒尾 雅文 石濱 裕規

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.E3P3173, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】我々は、脳卒中者への訪問リハビリの効果検証を進めているが、その中で特に効果が得られる項目の一つとして床からの立ち上がりがある.また床からの立ち上がり能力向上により、バランス、筋力、歩行能力の改善といった二次的な効果が得られる場合もある.本研究では訪問リハビリが床からの立ち上がりへ及ぼす効果、また床からの立ち上がりの獲得が歩行能力にどう影響しているかを検討する.【方法】対象は当法人訪問看護ステーションに新規依頼のあった脳血管障害者56名(出血24名,梗塞32名)である.対象者は男性33名、女性23名、平均年齢は69.1±11.9歳であり、発症からの期間は978.3±1301.1日であった.方法はリハビリ担当者がリハビリ開始時、開始後6か月時の2回、床からの立ち上がり、歩行能力等を評価することで行った.評価法は、床からの立ち上がりは、不能・台を使い可能・台無しで可能の3段階(3点満点)で得点化し、歩行能力はFIMを使用した.【結果】訪問リハビリ開始時と6ヵ月後の床からの立ち上がりを比較すると、改善した者は56名中25名(44.6%)であった.またリハビリ開始時の床からの立ち上がりの平均得点は1.1±0.3点、開始後6ヵ月では1.7±0.8点と2群間で統計的有意差がみられ(p>0.01)床からの立ち上がり能力の得点は改善していた.次に歩行能力は床からの立ち上がり改善群(以下改善群)は4.4±1.6点から5.6±0.8点、改善無群は3.1±1.9点から3.8±2.0点と両群で改善が見られた(p>0.01)が、歩行利得は改善群1.2±1.1点、改善無群0.7±1.0点と改善群の方が大きかった(p>0.05).【考察】在宅では床からの立ち上がりが必要となるケースが多い.この原因は大きく3つある.まず一つ目は病院との生活環境の相違によるもの.2つ目は転倒後立ち上がれないため、3つ目は炬燵などを使い床に座って過ごしたいためである.しかし床からの立ち上がりの練習は不十分な場合が多く、発症からの期間が長くても練習するのは初めてという利用者もいる.今回の結果では訪問リハビリのアプローチにより、利用者の44.6%で床からの立ち上がりが改善していた.この成果は利用者のADL、QOLの向上につながり、また転倒後の介助を容易にするため、介助者の介護負担も軽減できると思われる.また床からの立ち上がりの能力が上がることにより歩行能力がより向上していることが示された.床からの立ち上がり動作は、筋力やバランス能力を向上させ歩行能力にも影響を与えた可能性がある.この研究から訪問リハビリで床からの立ち上がりにアプローチすること重要であることが確認できた.

著者

岸田 あゆみ 霍 明 丸山 仁司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3P2065, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】 日常生活動作は、二つ以上の動作を同時に遂行している場面が多くある.心理学領域では、同時に複数の動作を行う場合、人間の注意需要には限界があり、それぞれの動作に対して必要な注意の容量が配分されると考えられている.必要な注意の容量は、動作の習熟度や複雑性、個人の動作レベルにより異なる.これを評価する指標として反応時間がある.ある連続した活動(主課題)遂行中に、単純反応時間課題(第二課題)をそこに加えた時の第二課題に対する反応時間のことをプローブ反応時間(Probe Reaction Time, P-RT)といい、歩行中のP-RTは歩行安定性の評価に有用であると報告されている.これら反応時間測定の多くは、10回の平均値を用いて検討しているものが多い.しかし、動作と与えられる刺激のタイミングには関連性があると考えられ、10回という回数を採用する客観的な理由は明らかではない.そこで、速さの規定が容易で比較的自動化されやすいといわれる手タッピングを主課題としたP-RTを測定し、その測定回数の絶対信頼性について検討した.【方法】 対象は、健常成人14名(男性11名、女性3名)で、平均年齢は19.9±2.1歳であった.測定は、椅子座位にて安静座位時、1・2・3・4・5Hzの速さに合わせたタッピング施行時について行った.タッピングは非利き手とし、各速さの施行順序はくじにてランダムに決定した.被検者の課題は「ようい」の後の電子音(音刺激)に対して、できるだけ早く「Pa」と発声することとした.タッピングによる疲労を考慮し、各速さの測定終了後に休憩を入れ、各速さにつき10回測定した.反応時間測定機器は,刺激装置はPCでサウンド処理ソフトを用いて音刺激信号を作成し,デジタルオーディオプレーヤ(Rio製)にデータを転送し携帯式スピーカに接続した.集音装置はデジタルIDレコーダを使用した.データをPCに取り込み,DIGIONSOUND5サウンド処理ソフトで分析を行った.得られたデータは、速さごとに測定回数までの平均値を算出し、10回の平均値と比較した.10回の平均値を基準にして、それに対する測定回数までの平均値の信頼性についてBland-Altman分析を用いて検討した.なお研究に際し、被験者に研究の目的について十分説明し、参加の同意を得た.【結果】 1Hzでのタッピング以外は、7回目までの平均値で系統誤差が消失した.1Hzでは9回目までの平均値において系統誤差を有していた.【考察】 反応時間の測定において高い信頼性のある結果を得るためには、少なくとも10回は測定値を得る必要があると考えられる.ただし、1Hzの測定結果からは10回の測定でも信頼性の高い結果とはいえない可能性が示唆された.

著者

藤田 浩之 藤本 昌央 佐藤 剛介 森岡 周

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3P1132, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】立位姿勢制御において体性感覚の影響は様々な研究で明らかにされてきたが、特に立位を保持する上で足底からの求心性感覚は重要な情報源である.先行研究において若齢成人(Morioka 2004)、脳卒中患者(Morioka 2003)を対象に足底部の知覚能力の向上が立位姿勢バランスを安定させることが報告されている.また、加齢に伴い足底部の二点識別覚が低下することも明らかにされている(森岡 2005).しかしながら、75歳の超高齢者においても足底部の知覚能力の向上が可能であること、そしてその能力の向上が立位姿勢バランスの安定化につながるかについては明らかにされていない.そこで今回は、老人保健施設に入所している後期高齢者を対象に無作為化比較試験を用いて、足底部知覚能力の向上が立位姿勢バランスを安定させるかを明らかにする.【方法】老人保健施設に入所し、意識障害、認知機能に問題がなく、静止立位が可能な75歳以上の後期高齢者17名が調査に参加した.すべての参加者に対して実験の説明後、参加の同意を得た.参加者をトレーニング群8名とコントロール群9名に振り分けた.トレーニング群に対しては足底部における硬度弁別課題を介入した.5段階の硬度の異なるスポンジマット(30×30cm)を用い、立位にて足底で硬度を弁別する課題を行った.5種類のスポンジマットをランダムに2回ずつ用いて計10回のランダム表を作成し、それに従い課題を10日間実施した.このエラー数を求めた.コントロール群は10秒間、一定の硬度のスポンジマット上に立位を保持する課題を10日間実施した.調査開始時と終了時において閉眼立位にて重心動揺測定(アニマ社G-6100)およびFunctional Reach Test(以下FRT)を実施した.重心動揺の項目値には総軌跡長を使用した.エラー数の変化の検定には反復測定一元配置分散分析を用いた.開始時と終了時の総軌跡長とFRT値の比較にはt-testを用いた.有意水準は5%未満とした.【結果】トレーニング群のエラー数は試行を重ねるごとに有意な減少を認めた(p<0.05). 開始前と終了時の総軌跡長およびFRT値は、トレーニング群において終了時の総軌跡長に有意な減少、FRT値において有意な増加が認められた(p<0.05).一方、コントロール群において有意差は認められなかった.【考察】今回の調査において後期高齢者においても足底部の知覚向上により静的な立位姿勢バランスの安定化ならびに随意的な重心移動距離の増大がみられ、本方法によるトレーニング効果が認められることが判明した.【まとめ】今回用いた足底部の知覚課題が、若齢成人や脳卒中患者だけでなく、後期高齢者に対しても有効かつ簡便な立位姿勢バランストレーニングとして用いることが可能であることを強く示唆している.

著者

堤 偉史

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.A3P3133, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】バスケットボールは、激しいコンタクトスポーツであるがゆえ、レクレーションレベルの活動であっても長く競技生活を続けることは容易ではない.故障の為にその余暇活動を制限されるプレイヤーも少なくない.今回は、レクレーションレベルの社会人プレイヤーの障害発生の予防を目的としてスポーツ障害調査を実施したので報告する.【対象と方法】社会人バスケットボール4チームのプレイヤー88名(18歳~61歳の平均年齢28.6歳、男性62名、女性26名)を対象にアンケート調査(有効回答率95.5%)を行った.内容は、1)ポジション2)練習頻度3)練習時間4)競技開始時の年齢と競技年数5)現病歴・既往歴・再発の有無6)競技復帰までのリハビリテーションの有無7)完治後に復帰したか8)コンディショニングについて9)故障が競技パフォーマンスに影響しているか10)ICE処置の知識とした.また、「足首を捻挫した際の応急手当」を自由記述にて質問した.なお、障害は競技時の受傷に限局した.統計学的処理には素集計及びクロス集計を行い,検定はカイ二乗検定を用い有意水準は5%とした.【結果】競技開始年齢は平均13.7歳、競技年数は平均10.25年であった.ポジション別故障発生率に有意差は認められなかった.練習頻度週2回以下と週3回以上、練習時間2時間以下と3時間以上のプレイヤーにおいて故障発生率に有意差は認められなかった.55%のプレイヤーが現在何らかの故障をかかえていた.既往歴のある者は89%、現病歴、既往歴ともにない者は6%のみであった.また、故障が競技に影響していると考えている者は49%であった.リハビリテーション実施の有無と再発率には有意差は認められなかったが、完治せずに競技に復帰した場合、完治後に復帰した場合に比べ、優位に故障を再発するとの結果が得られた.コンディショニングの有無と現病歴に有意差は認められなかった.ICE処置という言葉を知っている者は17%であった.また、言葉は知らなくても足首捻挫時の適切な応急手当の知識を持っている者は35%であり、応急処置の知識がない者に比べ故障再発率が低かった.【考察】社会人プレイヤーの多くが、何らかの故障を経験し、約半数が受傷により競技パフォーマンスが低下していることがわかった.多くのプレイヤーが小・中学校を主とした部活動により競技を始め、競技歴が10年を超えているにも関わらず、受傷時に適切な応急処置を行えず、十分回復しないまま競技に復帰し、再発を繰り返している状況があった.再発を未然に防ぎ、競技生活を長く続けるためには受傷時の応急処置の知識や障害が十分に回復していない状態での競技復帰はしないという初期からの指導が必要と考える.理学療法士の職域が拡大している現在スポーツプレイヤーに対する障害発生予防指導も今後益々重要な役割となると考える.

著者

杉浦 令人 和田 弘 櫻井 宏明 鬼頭 良介 合川 善浩 齋藤 有紀 角田 利彦 本谷 郁雄 朴 英浩 田村 亮介 緒方 真己 川原 有貴子 金田 嘉清

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.E3P1196, 2009 (Released:2009-04-25)

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【目的】平成18年4月に介護保険法が改正された.中でも転倒予防への取り組みは重視されており全国2/3の自治体が地域高齢者を対象に転倒予防教室を実施している.しかし、それらの活動の効果は立証されておらず、さらに要介護高齢者の転倒予防効果はほとんど報告されていない.そこで、本研究の目的は要介護高齢者が行える『安全・楽しく・長く』を念頭に構成した集団リズム運動が心身機能にどのような効果をもたらすのかを検証することである.【対象】M県の通所サービスを利用している要支援1~要介護2の19名(平均年齢/79.9±7.0歳、男:女/7:12)を対象とした.次の項目の該当者は対象外とした.(1)独歩不可能(2)運動の説明が理解困難な認知症を有す(3)急速に進行中の進行性疾患、急性疾患や不安定な慢性疾患、6ヶ月以内の心筋梗塞や下肢骨折(4)ADLで介助を有す方である.対象者を無作為に2群に割付け、個別運動と集団リズム運動を行う群を介入群、個別運動のみを行う群を対照群とした.【方法】介入前と6週後に身長、体重、BMI、握力、膝伸展筋力、坐位体前屈、開眼片脚立位、Functional Reach Test(以下FRT)、Timed Up & Go Test、歩行能力、Profile of Mood States(以下POMS)、Falls Efficacy Scale(以下FES)の測定を行った.個別運動は中川らが考案した運動を採用した.体力測定の結果を基に5~6種類の運動を選択し個別プログラムを作成した.回数は運動毎に8~10回×2~3セット、頻度は週5回、期間は6週間とした.集団リズム運動は第1~3ステージより構成され、全て音楽に合わせて行った.第1ステージでは足踏み、支持面固定での重心移動、スクワット等を行った.第2ステージでは歌詞に合わせ運動を行った.第3ステージでは『1・2・3』と足踏みをし『3』の時、一歩足を出し、それを前後左右へと繰り返した.両運動の強度はBorgScale12~13とし微調整は重錘ベルトにて行った.各群の効果判定として介入前後における体力測定の結果を比較した.介入前後の両群間の比較、さらには体力測定の各項目において変化量を介入前の値で除した値を両群ともに算出しその割合を比較した.尚、本研究は当法人倫理審査委員会の承認を得た.【結果】各群の介入前後を比較したところ介入群では坐位体前屈、FRT、最大歩行速度にて有意な向上が認められた(p<0.05).FESでは有意差は認められなかったが向上傾向を示した.対照群では膝伸展筋力、POMS(T-A)にて有意な向上・改善が認められた(p<0.01).両群間の比較では介入前後ともにFRTにて有意差が認められた(p<0.01).両群間の変化量の比較では有意差は認められなかった.【考察】6週間の短期介入にて介入群では柔軟性、バランス、歩行能力の向上が認められ、また転倒恐怖心が減少傾向を示した.よって、今回提案した集団リズム運動は転倒予防への可能性が示唆された.対照群では下肢筋力の向上が認められ個別プログラムの有用性を再認識した.

著者

矢箆原 隆造 谷野 元一 寺西 利生 和田 陽介 生川 暁久 上野 芳也 宇佐見 和也 園田 茂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B1O1004, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】脳卒中患者の歩行や立位訓練において短下肢装具(以下,AFO)はよく用いられる.今までAFOの効果を検討した報告では,歩行を指標にしているものが多く,立位を指標にしている研究は少ない.そこで我々は当院に入院した脳卒中患者に対してAFOの効果を立位バランスの観点で検討したので報告する.【対象】当院に入院し,歩行訓練においてAFOを使用しており,AFO装着時と裸足時ともに上肢支持なしで1分間の静止立位が可能であった初発脳卒中片麻痺患者14名を対象とした.対象者には研究の趣旨と内容について説明し同意を得た.年齢は53.1±11.0歳,性別は男性12名,女性2名,障害側は右片麻痺9名,左片麻痺5名,診断名は脳出血10名,脳梗塞4名,発症から計測までの期間は62.1±29.7日であった.下肢Br.stageの中央値は3.5,SIAS下肢深部覚の中央値は1,FIM運動項目合計点は63.4±13.0点,FIM認知項目合計点は29.5±5.9点,FIM歩行項目は3点が3名,4点が4名,5点が7名であった.使用装具は調整機能付き後方平板支柱型AFOが10名,両側金属支柱付きAFOが3名,継ぎ手付きプラスチックAFOが1名であった. 【方法】計測機器は酒井医療社製Active Balancerを用いた.前方2mの位置に視線と同じ高さの直径5cmの指標を注視させ,上肢を下垂した状態で60秒間立位をとり,足圧中心(COP)の総軌跡長,外周面積を計測した.計測はAFO装着しての開眼時,閉眼時を計測,次に裸足での開眼時,閉眼時の順に計4回行った.そして開眼時,閉眼時それぞれのAFO装着時の総軌跡長,外周面積と裸足時の総軌跡長,外周面積を比較した.統計処理にはWilcoxon符号付き順位和検定を用い,5%未満を有意水準とした. 【結果および考察】開眼での総軌跡長はAFO装着時に159.6±63.7cmであり,裸足時に282.7±136.5cmであった(p<0.05).外周面積はAFO装着時に7.2±5.9cm2であり,裸足時に9.5±5.2cm2であった(p=0.08).開眼では総軌跡長にて有意差を認め,外周面積では有意差は認めなかったものの裸足時に比べAFO装着時では平均値が減少していた.閉眼での総軌跡長はAFO装着時に230.5±89.4cmであり,裸足時に282.7±136.5cmであった(p<0.01).外周面積はAFO装着時に12.7±8.5cm2であり,裸足時に18.1±11.2cm2であった(p<0.01).閉眼では総軌跡長,外周面積ともに有意差が認められた.この結果からAFO装着は立位バランスの向上に有用と考えられた.この理由としてAFOが麻痺側足部を固定し,関節の自由度を制約したことにより安定性が増したことが考えられた.また閉眼では外周面積においても有意差を認めたため,閉眼のような視覚を遮断し,体性感覚が優位となる難易度が高い課題ではAFOの効果がよりみられやすいと考えられた.