著者

山田 昇 徳原 真弥 円山 重直

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.150, pp.9-17, 2009-09-05

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夏期の都市街路空間における熱的快適性の重要な因子であるふく射について,ふく射性ガスによる吸収・放射の影響を考慮した路面-人体スケール物体間のふく射伝熱解析を行った結果を報告する。解析モデルは「路面」,「街路空間中のふく射性ガス」,「人体スケール物体」により構成され,日射を無視した際の人体スケール物体へ入射するふく射熱流束に着目した.ふく射性ガスとして水蒸気および二酸化炭素を考慮し,統計狭域バンドモデルにより単色吸収係数を求め,モンテカルロ法により放射・吸収挙動を非灰色解析した。解析スケール,路面温度,ふく射性ガス濃度および気温をパラメータとする解析によりふく射性ガスが及ぼす影響を明らかにした.ふく射性ガスの影響は解析スケールが大きくなるほど顕著になり,解析スケールが20m以上になると,ふく射性ガスを考慮した場合の解析結果は考慮しない場合よりも120〜160W/m^2ほど人体スケール物体に入射するふく射熱流束が大きくなり,日射を除く全入射ふく射熱流束の約50%をふく射性ガスから受けることが示された.また,路面から人体スケール物体へのふく射はふく射性ガスによって約30%が吸収されることが示された.現在および2100年頃の気温,相対湿度,二酸化炭素濃度を各「35℃,66%,400ppm」「40℃,66%,800ppm」として解析を行った結果,人体スケール物体に入射するふく射熱流束に顕著な差は生じなかった.さらに,水蒸気の影響に比べて二酸化炭素の影響は極めて小さいこと,人体スケール物体の下部が路面からのふく射を強く受けるのに対し,上部はふく射性ガスからのふく射を強く受ける傾向があることが示された.

著者

牟田 健二 馬場 敬之 酒井 孝司 石原 修

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.92, pp.1-9, 2004-01-25

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直膨内融式スタティック型氷蓄熱槽は,ダイナミック型に比べて氷充てん率(IPF)を大きくとれるが,IPFはそれでもまだ0.65程度にとどまっている。これはこのシステムでは蓄冷材として市水(添加物を加えていない水)が用いられており,水が凝固する際の体積膨張により管群を破損する危険性があり,実際の製氷運転ではブリッジングが起こる前で製氷を停止しているためである。そこで本研究では,少量の氷点降下剤を添加した水溶液を凝固させると固一液が共存した凝固層ができる性質を利用して蓄冷材に用いることにより,従来の市水を用いる場合より氷充てん率が増加する可能性を検証した。

著者

榎本 ヒカル 久保 博子 磯田 憲生

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.56, pp.69-76, 1994-10-25

被引用文献数

1

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高齢者の好ましい温熱環境条件を導き出す研究の一環として,夏服着用,椅座安静状態の高齢者男性および青年男性に,高齢者は28,30,32℃,青年は26,28,30℃のそれぞれ3段階の気温において,最も快適な温熱環境になるように気流速度を調節させた.その結果,各気温での選択気流速度の平均値は高齢者男性群は気温28℃で0.41m/s,30℃で0.80m/s,32℃で1.08m/sで,青年男性群の気温26℃で0.46m/s,28℃で0.84m/s,30℃で1.37m/sに比べ同じ気温で約0.4m/s遅く,高齢者男性は青年男性と比べて気流暴露後の皮膚温や熱流量,温冷感に違いがみられた.

著者

二宮 秀與 松尾 陽 赤坂 裕 曽我 和弘

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.65, pp.53-65, 1997-04-25

被引用文献数

16

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建物の熱負荷計算などの入力データとして必要な時刻別日射量をAMeDASデータを用いて推定する方法について検討した.前報でAMeDASの日照時間・気温・降水量から時刻別日射量を推定する手法を提案した.その後AMeDASの日照計はWMOの基準を満たす計器に変更されており,両日照計の出力には有意な差が見られる.そこで,日照計の更新記録を整理するとともに,新しい日照計に適用する推定式を提案した.また,得られた推定式を全国的な標準式とすることを考慮して,日射計の信頼性が高いと考えられる地点・年を選択し推定式の係数値を求めた.推定式による計算値と観測値を比較し,十分な精度が得られていることを確認した.

著者

中原 崇文 竹内 繁千代 山中 敏彦 谷口 博 小島 晋 工藤 一彦

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.52, pp.p49-57, 1993-06

被引用文献数

3

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我々は,地下鉄廃熱を利用したヒートポンプによる道路融雪設備を開発し,札幌市の協力を得て1987年12月より実証試験を行いその有効性を確かめることができた.本装置では,地下鉄の運転していない深夜は廃熱回収を行っていないが,地中の温度実測データを詳細に検討してみると,冬期の深夜の地下構造物は放熱可能な状態にあり,夜間のうちに熱回収可能と推定できた.実測値ベースで推算すると,気温の低い時間帯では2〜3℃レベルの温度上昇が期待でき,ヒートポンプシステムの能力増大・効率向上に役立つ結論を得た.

著者

藏澄 美仁 藤原 三和子 松原 斎樹 上 麻美 長井 秀樹 植木 弥生 古川 倫子 山本 志津恵

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.72, pp.23-34, 1999-01-25

被引用文献数

10

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日本人の住宅での生活実態に則した温熱環境評価を行うためには,伝導熱授受量を定量的に把握する必要がある.そこで,床面から人体への伝導熱授受量の姿勢による違いが定量化された.立位と椅座位,正座位,胡座(ござ)位,横座位,立て膝(ひざ)位,投げ足位,側臥(そくが)位の各姿勢別に人体と床面との接触部位と接触面積が体表解剖学上の区分ごとに実測され,姿勢別に伝導熱授受量を算出するたあの重み係数が定義された.気温と床温とを組み合わせた温熱環境条件の下で被験者実験が行われ,人体の熱収支が算出された.人体と床面との接触面積比率が約2.5%を超えるような姿勢では,温熱環境を評価する際に,接触による熱伝導の影響を含めた検討の必要性が示された.

著者

李 勝馥 黄 錫鎬 宋 斗三

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.99, pp.19-30, 2005-06-05

被引用文献数

1

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本論文は、最近の韓国における急速な冷房普及による夏季の電力需給の問題、冷房用エネルギー増加に伴う環境問題などへの対策として、オンドルを利用した床放射冷房システムの有効性を検討することを目的としている。検討対象の床放射冷房システムは、韓国のほとんどの住宅に暖房用として設置されているオンドルシステムを活用して、温水に代わって冷水を流すことにより室内を冷すことを基本とする。本システムは、韓国の住宅における冷房システムの設備費を削減すると同時に、放射冷房の採用による十分な省エネ効果をもたらすものと期待される。高温多湿気候下にある韓国で上記のシステムの利用に当たって、冷却床面での結露問題の解決が必須となる。本研究では、除湿機能を持つ換気システムと併用した床放射冷房システム(換気併用型床放射冷房システム)を提案する。換気併用型床放射冷房システムは、換気目的で取り入れる外気を冷却・除湿することにより室内空気の露点温度を下げ、床面での結露を防止し、その分床表面温度を低くすることを可能にする。さらに、このシステムは、換気と冷暖房を分離することにより、それぞれの目的に合わせた最小の制御量で室内空気・熱環境を快適に維持すること、冷却・除湿機能を持つ換気システムと併用することにより、既存の放射冷房システムの問題点である室内の熱負荷の変化に対する応答性が悪い点を改善して、室温制御性を向上させることを可能にする。本論文は、換気併用型床放射冷房システムの概要を説明し、実験と数値シミュレーションにより、このシステムの室内温湿度制御性を検討した結果を示す。

著者

岩田 香織 松原 祐子 齋藤 輝幸 久野 覚

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.185, pp.1-9, 2012-08-05

参考文献数

14

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オフィスでは夏期の冷房設定温度28℃及びCOOL BIZが推奨されているが、28℃はやや暑く、屋外から入室した者は不満を生じやすい。そこでKunoは採涼空間の利用を提案した。採涼空間利用時の効果と適切な利用条件を検証するために3段階の被験者実験を行った。被験者は屋外空間に椅座安静状態で30分滞在した後、28℃の執務空間に10分(実験IIIは5分)滞在した。その後、24℃または26℃の採涼空間に所定の時間滞在し、再び28℃の執務空間に30分(実験IIIは60分)滞在した。本報では採涼空間利用時の発汗抑制効果等を示し、外気温33℃以上で24℃20分以上、外気温33℃以下で24℃5分の採涼空間滞在が適切であることを明らかにした。

著者

須貝 伸一郎 今井 正樹 岡田 誠之 武藤 暢夫

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.74, pp.69-74, 1999-07-25

参考文献数

6

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第1報において,基礎的な検討事項として,スライムの発生,成育条件の検討,スライムの抑制,スライムの生物活性を検討した.本研究は,再利用水を送水するための配管に着目した.配管内に微生物が付着すると衛生器具の詰まりや流れの障害,管路の閉そく,臭気,腐食促進などの障害の原因となるといわれている.そこで,特に下記のことを検討した.(1)配管用炭素鋼鋼管,硬質塩化ビニル管,ステンレス鋼管,アクリル管の各種配管材料におけるスライム付着量,(2)流速,管表面精粗によるスライム付着量,(3)水質とスライム生成の相関ならびにスライムの性状,この検討を行ったところ,次の知見を得た.1)原水(BOD濃度10mg/l程度)に比べて高度処理すると,スライムの付着量は極端に少なくなる.2)凝集沈殿水,砂ろ過水におけるスライム抑制効果は,配管材質および流速の種類によって差異がある.アクリル管<ステンレス鋼管<硬質塩化ビニル管<配管用炭素鋼鋼管の順にスライムの生成量が多くなっている.3)管表面精粗は砂ろ過水を除き,影響があることが認められた.4)スライムの組成はC_9H_<15>NO_4で示された.

著者

竹内 正紀 宮本 重信 木村 照夫 坪田 諭治

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.52, pp.59-69, 1993-06-25

被引用文献数

26

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地熱集熱用の熱交換器に建物などの基礎くいを利用し,積雪センサで制御される融雪システムを開発した.内径310mm,長さ22mのコンクリートくい2本からの取出し熱量で20.8m^2のコンクリート舗装面の積雪を溶かす実験を行い,実験期間(1991年1月〜3月)に,福井市の累計降雪深187cm(最大積雪深60cm)の降雪について,舗装面上をほぼ無雪の状態に保つことができ,本システムが間欠的な降雪のある比較的温暖な積雪地の融雪に有効であることを示した.さらに,くいと融雪面を一体の系とした数値シミュレーションを行い,くいからの取出し熱量と集熱量の数値計算結果と実験結果がよく一致することを示し,それらの予測が可能であることを示した.

著者

村上 周三 崔 棟皓 加藤 信介 北澤 智一 高橋 義文 中谷 義宣

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.58, pp.145-151, 1995-06-25

被引用文献数

1

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前報では,室内モデルにおいて強制対流・放射併用冷房の基本的な室内環境について検討した.本報では,前報と同一居室モデルを用いて室内にベッド,断熱ブラインドなどの障害物がある場合の影響や天井面の冷却方法などを変えた場合の効果を模型実験により検討する.室内の冷房方式に関し,前報で示した天井冷却パネルと外壁の対向壁上部の空調吹出し口による場合に加え,本報では冷却チャンバによる天井冷却を行わず天井中央もしくは天井入隅部に水平スロット吹出し口を設置し,天井面付着流により天井表面を冷却する受動的天井冷却冷房システムに関してもその室内環境を検討する.本報に示す主な検討結果は,以下のとおりである.(1)天井放射パネルを有効に活用するためには窓部からの熱放射を遮断することが肝要となる.(2)天井面を受動的に冷却する冷房方式で放射冷却効果(MRTの低下)が最も顕著に現れたものは,室内の天井と壁の入隅部に吹出し口を設けた水平スロット吹出し冷房である.(3)吹出し噴流を天井面に付着させることにより,天井表面温度の低下が実現されるとともに,室内居住域のコールドドラフトの発生が抑制される.(4)温熱環境指標PMV,SET^*の解析からは,各冷房方式ごとの放射環境場の違いによる顕著な差異は認められなかった.

著者

坊垣 和明 角谷 三夫 有川 悦朗 宮城 啓吏 福森 幹太

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.64, pp.61-71, 1997-01-25

被引用文献数

5

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省エネルギーと快適性の向上が両立する技術が求められている.本研究は,空調を一時的に停止することでパッシブな室温変化を生じさせる空調制御方式(パッシブリズミング空調と言う)を提案し,その快適性への影響と省エネルギー効果の検証を目的とするものである.本論文は,冷房期におけるパッシブ変動の体感影響に関する被験者実験の結果をまとめたものである.実験の結果,設定された基準温度(26℃)と変動パターン(停止15分・運転30分)においては,一般空調と変わらない快適さが確保できること,一般空調よりも高い快適性が期待できる条件が存在することなどが明らかになり,パッシブリズミング空調の実用の可能性が高いことが確かめられた.

著者

杉浦 敏浩 橋本 哲 寺野 真明 中村 政治 川瀬 貴晴 近藤 靖史

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.123, pp.11-22, 2007-06-05

被引用文献数

1

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室内環境は,建物在室者のプロダクティビティや健康に影響する.したがって,プロダクティビティに着目すれば,プロダクティビティ向上を意図した室内環境計画や室内環境改善を行うことも想定できる.しかし,これらに対する投資判断や実施効果を確認するための評価方法が整備・標準化されておらず,室内環境をより高品質なものにする取り組みは充分には進められていない.このような状況の中,筆者らはできるだけ簡単に,かつ確実に実施できる標準的なプロダクティビティ評価方法について検討を行った.本報ではまず,既往のプロダクティビティ評価方法と最近の研究動向を整理する.次に,一般的な建物で利用できる標準的な評価方法の要件を整理し,これをもとに評価票を提案する.さらに今後の課題を整理する.

著者

森戸 直美 西宮 肇 都築 和代

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.161, pp.19-27, 2010-08-05

被引用文献数

1

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冷房の気流が睡眠に及ぼす影響について明らかにする目的で,被験者実験を実施した。比較したのは、エアコンの風を感じにくくするために開発した天井設置型冷房システム(天井冷房)と一般的な壁取り付け型エアコン(エアコン冷房)の2条件である。いずれの条件とも、実験室内の平均温度が26℃になるように制御した。実験用戸建住宅内の2実験室を使って10名の健康な青年男子を被験者とした。被験者近傍における実測の平均値は、天井冷房条件は温度26.4℃、相対湿度53%、平均放射温度26.1℃、風速0.04m/s、PMV-0.25、エアコン冷房条件は同じく26.4℃、58%、26.3℃、0.14m/s、-0.30であった。天井冷房の方が、風速は小さく(躯幹部位置で最大風速0.3m/s、エアコン冷房では1.1m/s)、かつ、送風頻度(冷風が吹き出す頻度)も少なくなった(8時間あたり11回、エアコン冷房では28回)。平均皮膚温や快適感、睡眠段階毎の総時間には2条件間で有意な差は認められなかったが、エアコン冷房の方で風を感じており、温冷感でやや寒いという申告であった。送風時においての比較では、エアコン冷房の方で皮膚温低下度が額や腕など露出部位において有意に大きくなり、覚醒、心拍数の上昇、ならびに、体動の回数が有意に多くなった。これらの結果は、エアコン冷房の方が冷刺激となり睡眠を阻害する可能性があり、天井冷房の方が睡眠に適していたことを示唆している。

著者

山中 俊夫 甲谷 寿史 宮本 敬介

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.112, pp.13-21, 2006-07-05

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居住者に清浄な空気を提供できる置換換気の利点を活かしつつ、上下温度分布の不均一を緩和できる床吹出し空調システムを「準置換換気」と定義し、円形吹出し口を有する室内における人体由来の汚染物の鉛直濃度分布を予測する手法の構築を目的として、円形開口の径と吹出し風量をパラメータとして縮尺0.731の模型室を用いた実験を行った。Koestelの非等温噴流の式から算出される風速が0となる高さ(絶対到達距離)を利用して室内をゾーニングし、流量バランスと汚染物の質量バランスに基づくゾーンモデルを用いて汚染物濃度の鉛直分布を予測する手法を考案し、19条件の吹出し条件を対象にした実験結果から、同予測手法の実用性を検証した。

著者

松平 秀雄 阪倉 康男 田中 康雄 中田 勉 濱田 彰

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.1, pp.67-73, 1976-06-25

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本研究で言う列車風とは,トンネル内を走る列車のピストン作用によって引き起こされる風である.トンネル内で列車が発進・加速・等速・減速・停止する場合に,列車風速および空気吐出し量が時間とともにいかに変化するかを定量的に把握し,地下鉄空気調和設備の設計資料を得ることが本研究の目的である.本報告ではまず単線のトンネル模型を作り,その中で模型列車を走らせることにより,上記の関係を求めるとともに,トンネル内の空気の運動方程式(非線形微分方程式)を立てて考察したので報告する.

著者

今井 正樹 岡田 誠之 武藤 暢夫

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.67, pp.57-65, 1997-10-25

被引用文献数

1

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大都市を中心とした水需要の増大に対し,水資源の高度利用,下水道への排水量の抑制を主目的とする水の再利用システムとして,"中水道"の開発,実用化が進められてきた.本研究においては,配水管の通水能力の減少,管路の閉そく,熱交換器などの熱交換率の低下,スライムの発生に伴う局部腐食の増加などを引き起こしている"スライム障害"を水質面から取り上げ,具体的にはスライムの発生形態および発生要因を中心に,最終的にスライム発生を抑制させる目的で,特に中水の水質との関連性を踏まえて実験を進めた.主な検討項目は,(1)スライムの発生,生育条件の検討,(2)スライムの抑制,(3)スライムの生物活性,である.次に研究結果を要約すれば以下のとおりとなる.1)実排水および人工下水を用いて,スライムを発生させた場合,処理原水に対して凝集沈殿処理水ではその30%,砂ろ過処理水では10%まで発生を抑制できた.2)スライムの発生は水中の栄養塩類としてN,P化合物の存在が大きく影響し,とりわけPの存在は発生の主要因となっている.3)発生の経時的変化は一次反応の形態をとることが確認された.4)今回のスライムの組成はC_7H_<12>NO_6で示され,生物体としての細菌の組成と類似しており,酸素吸収量からも生物体としての活性が認められた.

著者

福島 逸成 林 徹夫 浦野 良美 龍 有二 渡辺 俊行 赤司 泰義

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.66, pp.57-66, 1997-07-25

参考文献数

11

被引用文献数

7

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本研究は,福岡における住宅の冷房用電力消費量に及ぼす気象条件や住宅仕様や住まい方などの影響について検討したものである.まず,調査データを基に冷房用電力消費量を推定し,福岡の戸建て住宅の年間冷房用電力消費量が札幌の約6倍,那覇の約1/3倍であることなどを明らかにした.そして,在来住宅と断熱気密住宅について,気象条件,通風利用,冷房機器の使われ方,などによる冷房用電力消費量を試算し,断熱化が全国的に夏季電力消費量の削減に有効であること,実際の住まい方を想定すれば福岡の冷房用電力消費量は断熱気密住宅でも在来住宅より大きくなること,福岡の住宅仕様としては断熱化に加え日よけの工夫や通風の利用が欠かせない条件であること,などを示した.

著者

福島 逸成 浦野 良美 渡辺 俊行

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.57, pp.35-48, 1995-02-25

参考文献数

21

被引用文献数

8

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住宅における冷房設備の普及は,エネルギー消費に大きな影響を与える.本研究は実態調査を基に,近年の九州地域,主に福岡市における戸建住宅と集合住宅のエネルギー消費構造を次の目的で整理した.1)用途(冷房用,暖房用,給湯用など)別エネルギー消費量の推定方法とその結果を考察する.2)住宅設備器具の普及率,使用状況,エネルギー消費量を整理する.3)平日と休日の時刻別エネルギー消費変動を生活状況との関係から把握する.4)他地域との比較から九州地域の住宅エネルギー消費特性を評価する.

著者

大橋 一正 中島 康孝

出版者

社団法人空気調和・衛生工学会

雑誌

空気調和・衛生工学会論文集 (ISSN:0385275X)

巻号頁・発行日

no.45, pp.1-11, 1991-02-25

被引用文献数

2

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本研究は既存の事務所建物において消費されるエネルギー量を調査・分析し,省エネルギー診断を行う基礎的な資料,および手法を提案した.各建物においてエネルギー消費量は固有のものであるが,建物の用途によってはある程度共通性がある.本報告は既存事務所建物におけるエネルギーの消費実態調査を基に空調用エネルギー消費量と各年度(1981〜1985年)の気象変動量がどのような関数で表すことができるかを重回帰分析による略算式で示し,この簡易推定判定式を省エネルギーを目的とした各建物のエネルギー管理が容易に行われるための初期診断の基礎資料とした.分析対象とした既存建物の規模は延べ床面積約1700〜39000m^2,平均約7700m^2である.