著者

八田 真行

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.8, no.10, pp.607-614, 2009-10-25 (Released:2018-02-26)

参考文献数

7

著者

藤本 隆宏

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0200515d, (Released:2020-06-13)

参考文献数

2

著者

大木 清弘

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.15, no.10, pp.509-522, 2016

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<p>本稿は経営学分野の学術論文における「筋が悪い」リサーチクエスチョンを説明したものである。まず、学術的ではないビジネスレポート的リサーチクエスチョンを取り上げる。次に、学術的だが筋の悪いリサーチクエスチョンとして、(1)「無知」によるリサーチクエスチョン、(2)「無謀」なリサーチクエスチョン、(3)「無理矢理」なリサーチクエスチョンをとりあげる。その上で、「筋が悪い」リサーチクエスチョンに陥らないために考慮すべきことを議論する。</p>

著者

佐藤 秀典

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0190527a, (Released:2019-05-31)

参考文献数

6

著者

柴田 友厚

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.13, no.12, pp.477-498, 2014-12-25 (Released:2015-12-26)

参考文献数

22

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本稿は、日産CMF 開発過程の事例分析を通して、モジュール化研究で残されてきた課題であるデザイン・ルールの策定過程を明らかにする。新たな三つの知見を導出した。第一に、最初にデザイン・ルールを明確に策定し、その後初めて製品設計を始めるという順番を厳守すること、第二にデザイン・ルールの是非は、設計能力だけではなくて市場要件など前提条件の解決度合いの影響を大きく受けること、第三にそれゆえにデザイン・ルールの策定は戦略的な課題であり、技術者のみならずシニアマネージャーの関与が必要だということである。これらの点で、モジュール化の製品開発プロセスは従来の製品開発プロセスとは異なる。

著者

秋池 篤 吉岡 (小林) 徹

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0171112a, (Released:2018-07-24)

参考文献数

82

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本稿は富士フイルムのFinePix700の事例をもとに、技術変化と既存のデザインの踏襲の関係性について探求し、大きな技術変化はときに優位性のある既存デザインの実現を困難にする場合があることを確認した上で、そのような場合にデザインと技術を高いレベルで達成するためのマネジメント方法について分析を行った。その結果、新奇性は高いものの、技術的な合理性に基づいたデザインを活用することで、技術とデザインの両立を達成し、競争力のある製品を生み出すことができたことを指摘した。これは、技術とデザインの関係性について、消費者行動論のみならず技術経営論の視点から両者を捉える必要性を示す点で大きな貢献を有する。

著者

岸本 千佳司

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0180920a, (Released:2019-04-16)

参考文献数

75

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本研究は、サービスロボット・メーカー、テムザック (tmsuk) 社の事例研究である。同社は中小企業でありながら、オープンイノベーション活用を通して大企業を超える製品開発力を発揮し、同業界の先駆者のひとつとなっている。同社は、高度なメカトロニクス技術を土台とするインテグレーション (統合化) と実用化 (製品化) の能力を武器に、大学研究者を中心とする多数のパートナーを引き寄せ大規模なイノベーション・ネットワークを形成している。それに惹かれ大企業や公的機関も含む多数の顧客・ユーザーからも製品開発依頼が寄せられている。中小企業の制約を外部パートナーの活用で補い、大学のシーズと現場のニーズが出会う場となることで、多種多様なロボットの開発を実施しているのである。人材育成でも、一見粗放的な (しかし、実は理にかなった) 方法で、ロボット全体の構想力を持ち多様な専門分野に跨るロボット開発プロジェクトを管理できる「プロデューサー」的人材の成長を促していることが明らかにされる。

著者

和田 剛明

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0180211a, (Released:2018-02-16)

参考文献数

10

著者

大槻 智洋

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.205-210, 2017-08-25 (Released:2017-08-25)

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シャープがついにフォックスコン (Foxconn、鴻海) 社から巨額投資を受けることになった。飲み込まれる恐怖は尽きないが、フォックスコン社にも投資をしなければならない理由がある。互いの背景を知り、未来志向で手を取り合えば、両社は民生機器産業に新たな成長モデルを提示できるはずである。カリスマCEO の郭台銘氏の背景を推察する。さらにEMS/ODM 企業のビジネスモデルや、それを支える台湾の社会情勢、あるべき民生企業の経営方針にも言及する。

著者

富野 貴弘 新宅 純二郎 小林 美月

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.15, no.4, pp.209-230, 2016-04-25 (Released:2017-02-25)

参考文献数

18

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今日のグローバル生産の問題を正確に捉えるためには、完成品の生産立地という側面だけではなく、部品生産まで含める必要がある。完成品工場が市場に近接立地をしていても、部品の輸入があるために長いリードタイムを要したり、柔軟性が落ちたりすることがある。本稿では、トヨタ自動車の日本、米国、欧州、中国市場のケースを取り上げ、生販連携によって生産計画を作成するプロセスを中心にトヨタ自動車のサプライチェーンマネジメントの実態を明らかにした。

著者

安田 雪 高橋 伸夫

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.6, no.9, pp.425-432, 2007-09-25 (Released:2018-03-05)

参考文献数

3

被引用文献数

6

著者

芳賀 裕子 立本 博文

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0220331a, (Released:2023-02-15)

参考文献数

33

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M&Aの企業への効果は、先行研究から必ずしも明らかではない。M&Aで移転する経営資源に着目した多くの先行研究から明らかにされていない、M&Aの成功要因がある。それはM&Aのダイナミックケイパビリティであり、資源を評価し、再配分を実施する組織統合能力である。本研究は、企業成長の手段であるM&Aを事業成果に結びつけるために必要な本社能力とは、具体的にどの様なことかを解明した。M&Aを業績に結び付けられない要因、結び付けられる要因の両方をインタビュー調査により明らかにした上で、M&A成功に必要な七つの本社能力を抽出した。そしてこれら七つの項目は、三つのM&Aの実施各フェーズ (戦略立案、ディール実行、PMI) において横断的に実施することが重要であった。

著者

綾部 広則

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.1-18, 2006-01-25 (Released:2018-03-11)

参考文献数

30

被引用文献数

2

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技術の社会的構成は、ともすれば技術決定論を否定し、社会決定論的な観点を強調するものとして捉えられがちである。確かにそうした立場を鮮明に打ち出す理論もある一方で、むしろ技術決定論と社会決定論のいわば中間に位置し、二つの対立を無化しようとする理論も存在する。このように技術の社会的構成は決して一枚岩ではなく、むしろそれ故に弛みない論争が続いている。

著者

藤本 隆宏

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0190416a, (Released:2019-08-08)

参考文献数

42

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本稿では、工場、開発拠点、店舗、サービス拠点など、付加価値が流れる場所及びその組織を広義のものづくり現場 (以下「現場」) と規定し、ひとつの現場、たとえばある地域に立地した工場の生成・発展・持続・衰退・消滅などの動態を長期的に分析する「現場史」の可能性を探索的に論じる。まず歴史的分析としての現場史の特徴 (空間的・時間的限定性、多面性、創発性、学際性) を指摘し、それが、必ずしも産業史や企業史 (特に大企業の社史) には還元できない独自の学術的価値を持つ可能性を指摘する。次に、地域に根差す社会的存在でもある現場が、資本主義的な利益最大化企業とは異なる目的関数系を持つ経済主体である可能性を論じ、特に冷戦後のグローバル競争時代において、高賃金先進国である日本の貿易財系の生産子会社や中小企業の多くが、「現場指向企業」として、現場自体の存続と雇用維持を目的とした生産性向上や需要創造の継続的努力を行ってきた歴史的事実を確認する。これは、この時期に一部の大企業が低賃金国への生産シフトを加速化しようとしたのとは対照的な産業行動であった。それを踏まえ、新興国との極端な国際賃金差が存在したポスト冷戦期が終わりつつある2010年代に、冷戦終結後の日本の国内現場あるいは「現場指向企業」を対象とした「現場史」を研究することの意義を強調する。また、現場史の前提となる「現場」の多面性、主体性、能力構築努力、需要開拓努力など、現場の諸特性を論じ、最後に、ポスト冷戦期を含む現場指向企業に関する具体的な略史の事例をいくつか手短かに紹介する。

著者

佐藤 千洋

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0170607a, (Released:2018-06-11)

参考文献数

29

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業績不振に陥っている電機産業とは対照的に、電子部品産業は好調な業績を維持している。しかし、電子部品産業の収益性は企業によって大きく異なり、専業メーカーと総合メーカーを比較した場合、専業メーカーのほうが高い傾向にある。総合のシナジー効果を持つ総合メーカーに対して、なぜ、専業メーカーは競争優位性を築くことができるのか。本稿ではこの疑問に対して、専業メーカーのアーキテクチャ戦略と製品開発体制との適合関係について検討した。そして、イリソ電子の事例分析から、専業メーカーの競争力や高い収益性は、必ずしも一つのアーキテクチャ戦略にもたらされているわけではなく、複数のアーキテクチャの位置取り戦略を持ちながら、それらの位置取りに適合した製品開発組織・プロセスが構築されていることが示された。

著者

立本 博文

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.16, no.2, pp.61-104, 2017-04-25 (Released:2017-04-25)

参考文献数

57

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プラットフォーム企業の台頭は顕著であるにも関わらず、既存研究のプラットフォーム戦略の理論モデルには国際的・地理的条件が含まれていない。本研究は1994−2007 年の日韓台の半導体製造装置産業の取引データを用いて、半導体装置企業の新興国市場展開がプラットフォーム戦略にどのように影響するのかを実証分析した。実証分析の結果から「高い新興国市場向け販売率」は、プラットフォーム戦略の効果を高めることがわかった。また、「ハブへのポジショニング」「オープン標準対応製品の高販売率」「新興国向けの高販売率」には強い正の交互作用が存在することもわかった。すなわち、プラットフォーム企業が競争優位を獲得するためには新興国展開が不可欠な条件であることがわかった。

著者

長瀬 慶重

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.12, no.11, pp.765-776, 2013-11-25 (Released:2014-11-27)

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本稿はインターネット業界における新規事業の作り方について、サイバーエージェントの視点に立って論じる。まずはインターネット業界が最近ブームになっていることを説明し、ビジネスチャンスが多くなっていることを事例で示す。その次に、サイバーエージェントが新規事業を立ち上げるために仕掛けた仕組みについて説明し、新規事業の創り方を論じる。また、それぞれの新規事業を評価するときに用いる四つのチェックポイントについて論じた後、サイバーエージェントが市場で勝つために用いる二つの方法を説明することで、インターネット業界での新規事業の考え方を示す。

著者

清水 剛 朴 英元 Hong Paul

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.217-242, 2010-04-25 (Released:2018-02-25)

参考文献数

25

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本稿では、企業のリスクマネジメントという視点から、製品に対するクレームをどのようにして組織的プロセスの改善につなげていけるかを日本の自動車会社の事例を取り上げて検討する。結果として、クレーム処理は合理的な原因追求と改善のプロセスから政治的なプロセスに変化する「政治化」を起こしやすく、組織的な改善にはつながりにくいことを明らかにする。また、「政治化」を引き起こす要因についても論じる。

著者

小菅 竜介

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.95-108, 2014-02-25 (Released:2015-03-06)

参考文献数

5

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This paper describes the current situation and background of lean initiatives in Sweden based on the Japanese author's five years of personal observations. In Sweden, lean initiatives have been adopted across a variety of industries. Such initiatives are based on the assumption that lean is a general approach to creating value flow. Besides, they appear to be driven and underpinned by the Swedish way of working characterized by rationalism and pragmatism as well as democratic and human values. The paper concludes with the suggestion that, just as what has been observed in Sweden, Japanese industries will be able to benefit from developing communities of practice where inter-industry learning takes place with respect to creating value flow.

著者

内田 彬浩 林 高樹

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.17, no.6, pp.209-222, 2018-12-25 (Released:2018-12-25)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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日本の購入型クラウドファンディングプラットフォーム「CAMPFIRE」のデータを用いた実証分析を行い、米国の「Kickstarter」を対象とした研究と比較した結果、以下の3 点が明らかになった。第一に、日米ともに目標金額と募集日数の増加により資金調達の成功率が下がり、積極的なPR により成功率が上がる。第二に、動画の使用が成功率向上に有効とした米国での研究結果に対し、日本では動画が成功率に影響を与えるとは言えない。第三に、日本では首都圏に所在する資金調達者が実施したプロジェクトの成功率が高い。これらは、今後の日本のクラウドファンディングの発展過程の理解に資すると考えられる。