著者
大谷 美奈子 小野 雄一郎 伊藤 岳 垣尾 尚美 兵頭 純子 松本 敏明 高岡 諒 当麻 美樹
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.17, no.4, pp.497-503, 2014-08-31 (Released:2015-01-24)
参考文献数
13
被引用文献数
2

目的:バンコマイシン塩酸塩(VCM)の治療効果と副作用発現は血中濃度と相関しており,治療薬物モニタリング(TDM)が重要である。当院でも以前からTDMを実施していたが,抗菌薬適正使用を目的として,薬剤師が積極的に介入する投与プロトコルを作成し,今回その有用性を検討した。方法:プロトコル運用前にVCMを投与された45症例(非介入群)と運用後に投与された43 症例(介入群)の2 群間の比較検討を行った。結果:初回ローディング実施率は介入前後で50.0%から92.7%へと上昇,初回トラフ値が目標内であった割合は非介入群に比べ,介入群で有意に上昇していた。結論:介入群ではより適切なTDMが実施できており,プロトコルは有用であるといえる。適切な抗菌化学療法の実施は,医師のみならず,薬剤師の積極的な介入が必要であり,その結果,良好な臨床成績につながる可能性がある。
著者
竹本 正明 浅賀 知也 金 崇豪 宮崎 真奈美 中野 貴明 広海 亮 稲村 宏紀 山本 晃永 伊藤 敏孝
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.516-520, 2017-06-30 (Released:2017-06-30)
参考文献数
7

背景:現在日本では高齢者が増加しており,高齢者の救急搬送数そして高齢者施設からの救急搬送数も年々増加している。目的:高齢者施設からの救急搬送例を検証し,その傾向と問題点を検討した。方法:2014年1月から2015年12月までの24カ月間に高齢者施設から当院救急外来に救急車で搬送された患者を対象として後ろ向きの研究を行った。結果:症例は715例。平均年齢は85.3歳であった。中等症以上の症例は67.0%であった。搬送元としては特別養護老人ホーム,介護老人保健施設,介護付き有料老人ホームが多かった。搬送理由としては心肺停止49件,内因性591件,外因性75件であった。内因性疾患の中等症以上の割合は69.5%であり,外因性では中等症以上が26.7%であった。考察:明らかに緊急度が低い症例も散見され,とくに外傷では念のための受診を目的とした救急要請も多いと考えられた。不要な救急要請を減らすためにも各高齢者施設ではかかりつけ医との連携を深め,患者の緊急性の要否を判断ができる状況をつくる必要があると考えた。
著者
土井 光則 岩城 久弥 柴田 尚明 加藤 正哉
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.522-526, 2019-06-30 (Released:2019-06-30)
参考文献数
3

和歌山県立医科大学附属病院では2003年1月からドクターヘリを運行しており,一般的な救急医薬品のみを携行し,現場で処置を行った後に医療機関へ搬送していた。しかし出動先で,迅速な気管挿管や救急処置を要する場合,麻薬や筋弛緩薬の投与ができればより効率的な救急診療が可能であるとのフライトドクターの要望により,救急担当薬剤師という立場でこれらの薬剤の管理方法や運用方法を考えた。薬剤の特性に基づいて携帯ケースを用意したり,持ち出し管理表を作成するなど,救急医療の現場において救急に特化した薬剤師が関与することで,救急医療の質の向上につながったと考える。
著者
松井 豊 畑中 美穂 田島 典夫 岡野谷 純
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.382-388, 2021-06-30 (Released:2021-06-30)
参考文献数
6

バイスタンダーに渡す感謝カードに対する消防職員の認識や行動を検討するために,質問紙調査を行った。対象者は,感謝カードを渡すような現場で救急活動をした経験のある消防職員178名であった。調査の結果,多くの消防職員は,バイスタンダーのストレスと,その対策の必要性を認識していた。消防職員の感謝カードに対する考えやその効果の認識には,肯定的な意見と否定的な意見とが混在していた。回答者の70%以上が,バイスタンダーに感謝カードをあまり渡していなかった。その理由は,切迫した活動状況で搬送を優先したい気持ちや,誰がバイスタンダーかわからない状況,対象者が情緒的に混乱している状況などにあった。これらの結果をふまえ,感謝カード制度の問題点や課題を論じた。
著者
海老原 貴之 守谷 俊
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.6, pp.780-787, 2020

<p>埼玉県の人口10万対医師数は全国最下位である。<b>目的</b>:埼玉の高齢者人口と救急搬送状況を調査し,救急医療の負担軽減策を検討すること。<b>方法</b>:2014〜2016年までの消防局年次報告,総務省統計局人口統計を用い,救急搬送数と高齢者人口増減率を調査検討した。<b>結果</b>:高齢者搬送数増加と生産年齢人口の軽症率が顕著であった。75歳以上人口増加率は6.4%(全国平均3.6%)で全国1位であった。<b>考察</b>:高齢者増加率の急増は,救急医療機関に過負荷がかかるため,地域包括ケアシステムが鍵となる。大宮包括ケアネットは在宅医療患者に対し,医療情報や急変時対応を記載する小冊子を配布し,不要な高齢者搬送の減少に取り組んでいる。<b>結論</b>:今後日本では,埼玉県を含む都市部周辺で急激な高齢者増加による救急医療逼迫のリスクが懸念される。救急相談システムの拡充と地域包括ケアシステムを改良し,救急医療の負担軽減が依然として急務である。</p>
著者
青木 誠 村田 将人 金子 稔 澤田 悠輔 神戸 将彦 萩原 周一 中村 卓郎 大山 良雄 田村 遵一 大嶋 清宏
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.17, no.5, pp.699-703, 2014-10-31 (Released:2015-01-24)
参考文献数
15

症例は60歳代,男性。近医定期受診日に全身状態問題なく,肺炎球菌ワクチンを接種された。同日夜間より39度台の高熱が出現した。2日後には両側性の難聴も併発し,近医を再受診した。白血球数の著増を認め,当院を紹介受診した。ワクチン接種部の蜂窩織炎による敗血症と考え抗菌化学療法を開始した。その後全身状態に改善を認めたが,蜂窩織炎以外に明らかな感染源は不明であった。肺炎球菌ワクチンによる重篤な全身反応,敗血症様反応は本邦でも数例報告されているが,難聴を呈した例の報告はない。今後,肺炎球菌ワクチン接種に関わる医療従事者は接種により重篤な副作用を生じうる可能性を十分に理解する必要がある。
著者
皆川 幸洋
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.16, no.4, pp.607-612, 2013-08-31 (Released:2013-10-15)
参考文献数
10
被引用文献数
1

今回われわれは,過去10 年間に当救命救急センターを受診した喀血症例60 例について年齢,性,原因疾患,気管支動脈塞栓術(bronchial arterial embolization,以下BAE)の有無,喀血量(推定),予後について検討し,文献的考察により喀血患者に対するアプローチ,BAE の適応と限界について検討した。年齢は平均69 歳(13 〜95 歳),男性35 例,女性25例。原因疾患は肺炎14 例,特発性肺出血12 例,肺アスペルギルス症6 例,陳旧性肺結核6 例,肺癌6 例,気管支拡張症4 例,外傷1 例などであった。BAE の有無については10 例にBAE を施行した。喀血患者に対するアプローチとして,チーム医療による大量喀血を念頭においた迅速なmultidetector-row CT angiography(MDCTA)による診断から,積極的にBAE を施行することと,BAE を行っても症状が安定しない症例に対する外科的治療や病態,治療環境に応じたその他の治療法の適応決定が重要と考えられた。
著者
戸澤 一矢 岩瀬 史明 内藤 敦 井上 章
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.608-610, 2020

<p>症例は妊娠37週の20歳代,女性。自宅で陣痛を発症,本人の訴えから陣痛間隔は3分であったが,かかりつけ病院へ搬送する際,発露状態を確認したため自宅での分娩介助を決断した。発露の段階では,破水は認められず卵膜に包まれた状態であった。会陰の保護をする間もなく卵膜に包まれたまま体幹まで娩出されたが,迅速に卵膜を破り対応ができた。救急隊が分娩に遭遇することは多くはなく,今回のような被膜児分娩(幸帽児分娩)に遭遇した場合の対応についても知っておく必要があるので,文献的考察を含め報告する。</p>
著者
吉廣 尚大 櫻谷 正明 高場 章宏 河村 夏生 筒井 徹 加藤 之紀 吉田 研一 橋本 佳浩
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.39-46, 2021-02-28 (Released:2021-02-28)
参考文献数
16

背景:ゾテピン(以下,ZTN)は糖尿病に使用できるが,集中治療室(以下,ICU)せん妄に使用した報告はない。目的:ICUせん妄患者にZTNとクエチアピン(以下,QUE)を比較し効果と安全性を評価すること。方法:単施設前向きコホート試験で,初回投与翌日せん妄症状改善と最大血糖値180mg/dL以上の患者割合を評価した。結果:20例を組み入れ, 11例をZTN群に割り付けた。ZTN群の9例が糖尿病であった。初回投与翌日せん妄症状改善の患者割合はZTN群で54.5%(n=6),QUE群で66.7%(n=6)であった(p=0.67)。内服後最大血糖値180mg/dL以上の患者割合は63.6%(n=7),66.7%(n=6)であった(p=1.00)。 結論:ZTNは有害事象を増やさずにQUEと同程度にせん妄症状を管理できることが示唆された。
著者
芥川 晃也 櫻井 聖大 深水 浩之 松尾 悠史 山田 周 渋沢 崇行 清水 千華子 北田 真己 原田 正公 高橋 毅
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.76-80, 2021-02-28 (Released:2021-02-28)
参考文献数
10

症例は63歳,男性。1年前より食事時の咽せを自覚していた。誤嚥性肺炎と横紋筋融解症に伴う急性腎障害の加療目的に当院入院となった。抗菌薬投与と連日の透析治療を行い,入院8日目に嚥下内視鏡検査を行ったところ,咽頭後壁の膨隆があり,声門部が視認困難であった。頸椎CTではとくにC2-C4レベルで椎体前面の骨棘形成が顕著で,びまん性特発性骨増殖症(diffuse idiopathic skeletal hyperostosis;DISH)の診断となった。入院時より睡眠時のいびきがあったが,気道狭窄音が目立つようになったため,入院13日目に気管挿管を行い,のちに気管切開を施行した。最終的に頸椎骨搔爬術を行ったことで,上気道の狭窄が解除され気管孔を閉鎖でき,嚥下障害も改善した。DISHはまれな疾患ではなく,頸椎病変を伴うDISHは,嚥下障害や誤嚥性肺炎,上気道狭窄の鑑別疾患として重要である。
著者
廣田 哲也 北村 充 柳 英雄 朴 將輝 安部 嘉男
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.462-468, 2019-06-30 (Released:2019-06-30)
参考文献数
18

目的:二次救急医療機関の感染症患者に対するqSOFAの予後予測能を検証し,認知障害を有する患者に対する意識を除いた簡便なprediction ruleを構築する。方法:当院に入院した18歳以上の肺炎,胆道感染症,尿路感染症(計500例)を対象にqSOFA,SIRSと院内死亡(35例)の関連を検討した。結果:全院内死亡に対するqSOFAのc-statisticは0.75でSIRSのc-statistic:0.61より高かった。認知障害を有する223例において意識を除いたqSOFA(2点)に年齢≧80 歳(1点),脈拍数≧110/分(1点)を加えたm-qSOFA(計4点)の院内死亡に対するc-statisticは0.80であった。結論:qSOFAの予後予測能はSIRSより優れていた。年齢,脈拍数を用いたm-qSOFAは意識の評価が困難な認知障害を有する患者の重症度評価に有用である。
著者
高橋 礼子 近藤 久禎 中川 隆 小澤 和弘 小井土 雄一
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.20, no.5, pp.644-652, 2017

<p><b>目的</b>:大規模災害時には巨大な医療ニーズが発生するが,被災地内では十分な病床数が確保できず被災地外への搬送にも限界がある。今回,実際の地域での傷病者収容能力の確認を行うべく災害拠点病院の休眠病床・災害時拡張可能病床の実態調査を行った。<b>方法</b>:全災害拠点病院686施設に対し,許可病床・休眠病床・休眠病床の内すぐに使用可能な病床・災害時拡張可能病床についてアンケート調査を実施した。<b>結果</b>:回収率82.1%(許可病床258,975床/563施設),休眠病床7,558床/179施設,すぐに使用可能な休眠病床3,751床/126施設,災害時拡張可能病床22,649床/339施設であった。<b>考察</b>:いずれの病床使用時にもハード面・ソフト面での制約はあるが,被災地外への搬送に限界があるため,地域の収容能力を拡大するためには,休眠病床・災害時拡張可能病床は有用な資源である。今後,休眠病床の活用や災害拠点病院への拡張可能病床の普及を進めると共に,各種制約も踏まえた医療戦略の検討が課題である。</p>
著者
高橋 哲也 武居 哲洋 伊藤 敏孝 竹本 正明 八木 啓一
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.32-37, 2014-02-28 (Released:2014-03-25)
参考文献数
19

背景:Spinal cord injury without radiographic evidence of trauma(非骨傷性頸髄損傷,SCIWORET)はわが国に多いが詳細な報告は少ない。目的:当院救急外来におけるSCIWORET の特徴を検討すること。対象と方法:頸椎・頸髄損傷91 例のうち,頸椎損傷のみは20例であった。頸髄損傷71例のうち単純X線とCTで頸椎に骨傷や脱臼がないSCIWORET は81.7% の58 例(年齢64.3 ± 14.7 歳,男性46 例,女性12 例)であり,その特徴を後方視的に検討した。結果:受傷機転は転倒30 例,転落15 例,交通外傷8 例,墜落5 例であり,65 歳以上では転倒・転落といった軽微なものが多かった(p<0.05)。頸椎X 線側面像で脊柱管狭窄およびretropharyngeal space( 咽頭後隙,RPS)拡大を認めたのはそれぞれ33 例(56.9%),17 例(29.3%)であった。脊柱管狭窄を認める割合はRPS 拡大群では4/17 例(23.5%)であったのに対し,RPS 正常群では29/41 例(70.7%)と有意に多かった(p<0.001)。結語:当院救急外来におけるSCIWORET は高齢男性の軽微な受傷機転により発症しており,頸髄損傷に占める頻度は過去の報告より多かった。SCIWORET において脊柱管狭窄を有する割合は,RPS 正常群では拡大群と比較し高値であった。
著者
原田 大 中込 早苗 影山 明 加藤 潤一郎 川久保 孝
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.5, pp.723-731, 2019-10-31 (Released:2019-10-31)
参考文献数
9

東日本大震災では東北地方を中心に甚大な被害をもたらした。今後,首都直下型地震においても高確率で発生すると予測されているなか,患者がどの程度常用薬を備蓄しているかに関する情報は少ない。そこで本研究では,外来患者を対象に常用薬およびお薬手帳に関するアンケート調査を行った。その結果,常用薬がある患者のうち27.4%は常用薬の名称・用法・用量のいずれか1つ以上を覚えておらず,かつ常用薬に関する情報も備蓄していなかった。また,約6割の患者は常用薬を備蓄しておらず,備蓄していても5人に2人は1週間未満しか備蓄していなかった。お薬手帳に関しては,医師または薬剤師に対し患者が提示する頻度に有意差が認められた(p<0.001)。今後,薬剤師は患者の薬識向上やお薬手帳の正しい活用法の指導を強化するとともに,常用薬の備蓄を1週間程度可能とすることは,大規模災害に対する有用な対策のひとつとなると考えられる。
著者
渡辺 徹 瀧澤 栄史東 田中 敏春 廣瀬 保夫
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.18, no.5, pp.624-628, 2015-10-31 (Released:2015-10-31)
参考文献数
10

目的:院外心肺停止症例における声門上気道デバイス使用下での呼気終末二酸化炭素(end-tidal CO2,以下EtCO2)測定の臨床的意義を明らかにする。対象と方法:2011年10月1日から2012年9月30日までの1年間,新潟市における院外心肺停止症例でラリンゲルチューブ(laryngel tube,以下LT)が挿入された例を対象とした。救急車内収容時にEtCO2の測定を行い,測定時の心電図波形,自己心拍再開の有無などについて前方視的に検討した。結果:院外心肺停止症例数は869例,うちLT挿入例でEtCO2の測定を実施したのは160例。全測定例のEtCO2値(mmHg)は中央値で19,測定時の心電図波形別ではVF・PEA 群(n=35);25,Asystole群(n=125);17と,VF・PEA群で有意に高値であった(p<0.01)。自己心拍再開群(n=8)では53で,非自己心拍再開群(n=152)の18に比べて有意に高値であった(p<0.01)。結論:声門上気道デバイス使用下の院外心肺停止例においてEtCO2値は,ROSCの有無,心電図波形の有無と関連していた。声門上気道デバイス下でもEtCO2値は病態を反映し,EtCO2値が高値を示す場合は,ROSCの可能性が高いことが示唆された。
著者
山下 寿 矢野 和美 古賀 仁士 爲廣 一仁
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.471-477, 2018-06-30 (Released:2018-06-30)
参考文献数
34

総務省の発表では,2015年の国勢調査で日本は世界最高の高齢化率である26.7%を示し,さらに進行することが予測されている。当院の2010〜2014年の高齢者救急の実態調査を行い,これからの方向性を検討した。高齢者の搬入時重症度は,調査期間を通じて外来帰宅・ICU入院・一般病棟入院・外来死亡の順であった。特徴は,ICU入院が高率であったことであり(28.6〜32.7%),その平均年齢は80±8歳であった。また病院到着時心肺停止例に関しては,救命率・社会復帰率・神経学的予後は非高齢者に比して有意に劣っており,一方では医療費には有意差は認めなかった。今後はフレイルに関する臨床データが蓄積され,高齢者各自に応じた適正医療の指針が示されれば,すべての高齢者に一律に最新の高度な救急集中治療を行う医療から,過剰医療・過少医療など不適切な医療が減少し,結果的に医療費削減につながる。
著者
高橋 哲也 藤澤 美智子 土井 賢治 永田 功 中山 祐介 武居 哲洋
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.475-480, 2019-06-30 (Released:2019-06-30)
参考文献数
18

目的:当院で手術対象となった壊死性軟部組織感染症の臨床的特徴を検討すること。 対象:2006年4月1日〜2018年9月30日に軟部組織感染症で手術を施行した症例のうち組織に壊死性変化を認めた症例を対象とし,その特徴を後方視的に検討した。なお初回手術は壊死組織の完全除去を目的としたdebridementではなく感染部位を切開洗浄する方法を行っている。結果:33例が対象となり,来院から切開までの時間は1時間以内が18例(54.5%)と最多であった。切開後の創部は20例で自然閉鎖または縫合で軽快し,植皮術は10例,肢切断は3例に施行された。入院死亡は8例(24.2%)であった。体幹部感染は死亡症例の全例で認められ,ロジスティック回帰分析で死亡の独立危険因子であった(オッズ比29.0,95%信頼区間1.09-771,p<0.05)。結論:壊死性軟部組織感染症に対する初回にdebridementを施行しない切開法は,来院後きわめて迅速に施行されていた。死亡率は24.2%で,体幹部感染が死亡の独立危険因子であった。
著者
出雲 明彦 酒井 賢一郎 田村 恭久
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.20, no.6, pp.763-768, 2017-12-31 (Released:2017-12-31)
参考文献数
10

アシクロビルは,帯状疱疹などのウイルス感染症の効果的な治療薬であるが,稀な副作用として脳症を併発する。症例は,86歳男性。腎機能異常の指摘はなかった。受診6日前,左顔面に帯状疱疹を認め,前医よりアシクロビル錠(400mg 8T4X)を処方された。受診3日前より食指不振となり,輸液投与するも改善せず,さらに意識レベル低下を認め当院を紹介された。意識レベルJCS:Ⅱ-20。採血検査で急性腎機能障害(BUN/Cre=77/7.93mg/dl)を認めた。アシクロビルによる脳症を考え,他の内服薬とともに中止し,輸液管理とした。第4病日にはJCS Ⅰ-3へ意識レベルは改善した。アシクロビルは透析を含む慢性腎不全の患者に投与することで脳症を生じることがある。腎排泄型であるため,ことに高齢者では,腎機能異常の指摘がなくても,脱水や他の腎排泄型薬剤との併用が急性腎不全を引き起こし,アシクロビル脳症を引き起こす可能性がある。
著者
齋藤 豊 菊地 研 鍛 良之 大西 俊彦 魚住 翠子 菊池 仁 正和 泰斗 越路 暢生 和氣 晃司 小野 一之
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.21, no.5, pp.685-688, 2018-10-31 (Released:2018-10-31)
参考文献数
8

症例は62歳男性。車の運転中に突然の前胸部灼熱感を自覚し,救急要請となった。救急指令員は救急車の出動に続いてドクターヘリの出動も要請した。救急隊(EMS)は現場で12誘導心電図(12-lead ECG)を記録し,当院へ伝送を行った。そのECGでST上昇を示し,フライトドクターが現場で行った心エコーでECG所見に一致した壁運動低下を認めた。ST上昇型心筋梗塞の診断で,硝酸イソソルビドとアスピリンの投与後に当院へ搬送し,緊急冠動脈造影で左前下行枝に99%狭窄を認め,同部位にカテーテル治療を行って,再灌流に成功した。入院後のCKの最高値は正常域内で心筋障害はほぼ認めなかった。発症からEMSの接触まで28分,door-to-balloon 時間は38分,EMS-to-balloon 時間は78分,発症から再灌流までの時間は106分であった。本症例は,救急車での搬送に40分以上を要する地域でありながら,伝送ECGとドクターヘリを組み合わせることで,発症から再灌流までの時間を120分以内に短縮でき,心筋障害を最小限にすることができた。
著者
本村 友一 松本 尚 益子 邦洋 篠田 伸夫 西本 哲也
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.21, no.3, pp.513-518, 2018-06-30 (Released:2018-06-30)
参考文献数
10

はじめに:2016年わが国の交通事故死亡者は3,904人であった。重症外傷の転帰には受傷から根治手術までの時間がきわめて大きく影響する。救急自動通報システム:より早期に医師が患者に接触するために,交通事故の工学情報を根拠に医師を現場派遣することが効果的と考えられた。事故情報から乗員の死亡または重症外傷受傷確率(以下,死亡・重症率)を判定するアルゴリズムが開発され,重大事故時には発生場所や乗員の死亡・重症率などをドクターヘリ基地病院と消防へ送信し,医師を現場派遣する救急自動通報システム(D-Call Net)が開発された。すでにトヨタ自動車,本田技研工業の一部車種に搭載され2015年11月より試験運用が開始されており,これによりドクターヘリの起動が17分早まることが見込まれている。考察:D-Call Netは交通事故の工学的情報を根拠に医師派遣システムを起動させる世界初のシステムで,有効活用によりわが国は世界一安全な道路交通社会を実現可能であろう。