著者
有村 公一 黒木 愛 西村 中 坂本 哲也 飯原 弘二
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.6, pp.776-783, 2019-12-31 (Released:2019-12-31)
参考文献数
16

目的:本邦における脳卒中病院前救護の現状は不明であり,全国的な調査が必要である。方法:本研究では全国の消防本部を対象としたアンケート調査を実施した。病院前診断,医療機関情報,搬送手段,ICT,脳卒中最新治療の周知状況,事後検証・再教育体制などについてアンケート項目を設定した。結果:PSLSおよび病院前脳卒中スケールの活用率はそれぞれ47.6%,59.9%であった。半数以上で管内に常時血管内治療が可能な施設がなく,ドクターヘリは53%で活用されていた。ICTは41.1%で導入されていた。また脳卒中最新治療の認知は33.9%にとどまっていた。搬送先病院との事後検証は72.6%で行われていたが,地域MC協議会の事後検証の半数以上に脳卒中専門医が関与していなかった。結論:脳卒中病院前救護の標準化,地域格差の是正,医師と救急隊とのより積極的な情報共有などが必要であると考えられた。
著者
後小路 隆 田口 健蔵
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.24, no.5, pp.734-738, 2021-10-31 (Released:2021-10-31)
参考文献数
7

ある一定以上の重症者に対して医療を提供しようとすれば,救急救命士制度の拡充だけでは対応しきれず,医師が現場にいることによって現場治療や搬送の優先順位,搬送方法の決定をより高い精度で実施することができる。今回,高速道路上で複数の傷病者が発生した事故を経験した。生理学的徴候に異常をきたす重症者が1名いたが,先着した救急隊は,事故概要,傷病者数を十分把握しているとはいえない状況であり,医師は,事故概要の把握と評価を行う必要があった。ともに活動した診療看護師が医師の指示のもと,生理学的徴候の安定を目的に静脈路確保や超音波検査の実施,詳細な診察を行い,医師に報告後,現場搬出を実施した。プレホスピタルにおいて診療看護師の存在は,複数の傷病者が発生した事案などで生じる人的医療資源不足の解消と,医療の質の向上に貢献できる可能性があると考える。
著者
西山 知佳 佐藤 隆平 島本 大也 黒木 裕士 江川 達郎 金丸 敏幸 谷間 桃子 大鶴 繁 田中 真介 石見 拓
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.25, no.5, pp.852-859, 2022-10-31 (Released:2022-10-31)
参考文献数
8

目的:COVID-19流行期において,新入生(以下:学生)を対象に救命処置を理解することを目標に行ったオンライン講習の実施内容を報告する。方法:2,942人の学生を12グループに分け各々Zoomを立ち上げた。教員がDVDを用いて胸骨圧迫と自動体外式除細動器の使い方について指導を行っている様子をビデオカメラで撮影しZoom配信した。クッション,体重計を学生に準備させ30kgを目標に胸骨圧迫の練習を行った。ブレイクアウトルーム機能を使い新入生10名に対して教員1名のグループに分け,学生が行っている胸骨圧迫に対して教員がフィードバックを行った。結果:3日間で2,623人が講習に参加し,2,393人(91.2%)が講習後の無記名調査に回答した。98.1%が救命行動を理解でき,84.4%がオンライン講習を有意義と回答した。結語:身近なものを教材とし学生へのフォロー体制を整えることで,短期間に多人数に対して,大多数の学生が意義を感じる講習ができた。
著者
中村 秀明 阪本 奈美子 染谷 泰子 矢島 務 刈間 理介 鈴木 宏昌
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.24, no.3, pp.331-338, 2021-06-30 (Released:2021-06-30)
参考文献数
18
被引用文献数
1

救急救命士が実施する静脈路確保(peripheral intravenous cannulation;PIVC)の成否因子を検討した。方法:BANDO-MC において2018年8月1日〜2019年2月28日に記録されたPIVC 381症例を対象とした。結果:傷病者の年齢(OR 0.97,95%CI 0.958-0.994;p<0.05)の増加とともにPIVC成功率の低下を認めた。静脈の太さ(OR 1.34,95%CI 1.142- 1.591;p<0.001)と静脈の視認性(OR 1.22,95%CI 1.051-1.425;p<0.001)はPIVC の成功に寄与していた。考察:静脈の形状がPIVCの成否に影響しており, それらを改善することはPIVCの成功率の上昇に寄与する可能性が示唆された。
著者
金子 仁 Cecchini Nicole M. 清水 敬樹 光銭 大裕 堀越 佑一 松吉 健夫 鈴木 大聡 佐藤 裕一 三宅 康史
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.25, no.5, pp.844-851, 2022-10-31 (Released:2022-10-31)
参考文献数
20

アメリカ合衆国パラメディックは,病院前救護で多彩な医療行為を実践する。このパラメディックを養成する1施設の調査を行った。全米標準カリキュラムに基づいた教育プログラムと学生64名の臨床経験を調査した。課程期間44週間で学生は516時間の講義とシミュレーション手法を含む実習,病院実習234時間(以下,中央値),救急車同乗実習329時間,救急車でのインターンシップ80時間を経験した。この間,学生は成人患者136人,高齢者82人,小児43人の傷病者・患者,それに伴う病態を多数経験した。指導および監督下で,学生は実際の傷病者・患者に対して経口気管挿管5回,静脈路確保86回,薬剤投与106回を含む侵襲的処置を実施した。救急車同乗実習では学生が主体でチーム指揮,傷病者対応を行う実践的実習が実施されていた。米国の標準的パラメディック養成教育は長時間の病院と救急車での臨床的経験を提供し,侵襲的処置を自ら判断,実施するon-the-job教育が行われている。
著者
倉橋 ともみ 小林 洋介 白浜 功徳 渡邉 峰守 中野 浩 浅岡 峰雄
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.12-18, 2020-02-29 (Released:2020-02-29)
参考文献数
20

目的:当地区で救急救命士の処置が拡大された2015年度以降,来院時低血糖の症例に対し救急車内で血糖測定・ブドウ糖溶液投与が行われなかった理由を検討した。方法:2015年度からの3年間に当院救急外来に救急車で来院,15歳以上で来院時血糖値70mg/dL 未満の患者を対象に,救急車内のJapan Coma Scale(以下JCSと略す),血糖測定・ブドウ糖溶液投与の有無,来院時血糖値などを調査した。結果:対象は397例で,血糖測定50例,ブドウ糖溶液投与は8例に行われた。ブドウ糖溶液未投与389例のうち297例が血糖未測定であり,その74.7%はJCS Ⅱ桁未満であった。救急車内の血糖値が50mg/dL 以上の17例すべてで来院時さらに血糖値が低下した。結論:JCS Ⅱ桁未満,血糖値50mg/dL 以上でも血糖測定・ブドウ糖溶液投与が可能になるようプロトコールの再検討が必要である。
著者
クナウプ 絵美里 賀来 典之 野坂 宜之 塚原 紘平 榎本 有希 六車 崇
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.35-40, 2016-02-29 (Released:2016-02-29)
参考文献数
10

背景:病院前救護での小児への救命処置は,地域メディカルコントロール協議会(以下,MCと略す)ごとに業務プロトコールが定められている。目的・方法:小児への静脈路確保と薬剤投与の基準の調査のため,全国767消防本部の救急責任者にメールでウェブアンケートを実施した。結果:アンケート回収率は87.5%。適応年齢は,静脈路確保で「規定なし」56%,薬剤投与で「8歳以上」82%が最多であった。小児を処置の対象と回答したものの,1割の消防本部では小児には不適切な太い留置針のみが配備されていた。複数の消防本部が所属するMCのうち,静脈路確保は60%,薬剤投与は24%で年齢基準が統一されていなかった。救命救急センターが少ない地域では,8割以上が小児を薬剤投与の適応としていた。小児CPR教育への充足度は低いが需要は高かった。結論:事後検証を行う体制の整備,地域に合った年齢基準の策定と徹底,基準にあった装備と教育が必要である。
著者
谷口 圭祐 望月 吉勝
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.5, pp.689-696, 2019-10-31 (Released:2019-10-31)
参考文献数
20

目的:救急現場活動において救急隊員が受ける急性ストレスとその作用を修飾すると思われる因子について推論する。方法:北海道内の消防本部に勤務する救急隊員を対象として,否定的な評価の知覚,自己効力感,救急現場活動中の情動的反応,救急現場活動での失敗経験について調査した。結果:「救急現場活動中の情動的反応」を目的変数とした重回帰分析では,ストレス負荷が高い救急現場の場合に自己効力感,現場や訓練の経験,経験年数が有意な負の標準偏回帰係数を示した。結論:自己効力感の高い救急隊員は,ストレス負荷が高い救急現場において,急性ストレスによる影響を受けにくいことが示唆された。職場において職員相互に肯定的な関係を構築し,自己効力感を高めるような教育体制を確立することが,急性ストレス下における救急現場活動を改善するために重要であると考えられた。
著者
原田 諭 須賀 涼太郎 鈴木 健介 北野 信之介 坂田 健吾 藤本 賢司 中澤 真弓 小川 理郎 横田 裕行
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.25, no.5, pp.797-805, 2022-10-31 (Released:2022-10-31)
参考文献数
15

新型コロナウイルス感染症拡大により対面による実習は中止となった。新たな教育手法としてVR動画を活用した遠隔シミュレーション実習を実施した。目的:VR動画を活用した遠隔実習と,従来実施していた実技を伴う対面実習における知識の教育効果を比較検討した。方法:2020年度シミュレーション履修者4年生82名(VRあり)を対象にVRゴーグルを使用して10想定の動画を視聴させ,救急救命士国家試験と同等の筆記試験を実施した。比較対象は,2019年度シミュレーション履修者4年生68名(VRなし)とした。結果:A問題はVRなし群が有意に高かった。D問題はVRあり群が有意に高かった。一般問題はVRなし群が有意に高かったが,状況設定問題はVRあり群が有意に高かった。結論:一般のシミュレーション実習は,A問題でみる一般医学的知識の向上に有用であり,VR動画を活用した実習は,一般のシミュレーション実習より状況設定問題の知識向上に有用であった。
著者
笠岡 俊志 金子 唯 原田 正公 奥本 克己 前原 潤一
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.2, pp.146-150, 2020-06-30 (Released:2020-06-30)
参考文献数
6

救急救命士による低血糖症例へのブドウ糖溶液の投与に関して,熊本県メディカルコントロール協議会では20%ブドウ糖溶液を用いることを決定した。熊本県の全消防本部に依頼して,低血糖のため救急救命士が20%ブドウ糖溶液40mlを投与した症例を対象にして,ブドウ糖溶液投与前後の意識レベル(Japan Coma Scale)と血糖値を調査した。対象症例は30例で,男性18例,年齢は72歳(中央値)。ブドウ糖溶液投与から病院到着までの時間は7.5分(中央値)。血糖値(中央値)はブドウ糖溶液投与前の38mg/dLから病院到着時には88mg/dL まで有意に上昇した。病院到着時の意識レベルは30例中24例(80%)で改善を認めた。病院前における低血糖症例に対する20%ブドウ糖溶液の投与は,血糖上昇および意識レベル改善に一定の効果が期待でき,高張な50%ブドウ糖溶液投与のリスクを考慮すると病院前において有用かもしれない。
著者
田中 勤 玉木 昌幸 田中 秀之 渡辺 徹 村上 宏 八幡 えり佳 田中 敏春
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.4, pp.551-558, 2020-08-31 (Released:2020-08-31)
参考文献数
7

背景:心肺停止傷病者に対するアドレナリン投与は3〜5分間隔が推奨されているが,実際に病院前での投与間隔について調査検討した報告例は少ない。目的:新潟市の院外心肺停止傷病者に対するアドレナリン1筒目と2筒目の投与間隔が社会復帰に影響するか検討した。方法:新潟市消防局のウツタインデータを用い,2011〜2015年の院外心肺停止傷病者において心原性心停止でかつ病院前で2筒投与された傷病者を対象に初回投与時間の中央値と投与間隔5分未満群と5分以上群とに分け,社会復帰率,心拍再開率,短期生存率を解析した。 結果:対象の院外心肺停止傷病者は134例で5分未満群は37例,5分以上群は97例。社会復帰は各々7例と2例で5分未満群が多かった(p<0.05)。結語:投与間隔が5分未満である症例では社会復帰例が多く,適正な投与間隔でアドレナリン投与を行うことが院外心肺停止傷病者の社会復帰率改善に寄与する可能性がある。
著者
南波 慶己 中村 篤雄 森田 敏夫 鍋田 雅和 高須 修
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.5, pp.659-664, 2020-10-31 (Released:2020-10-31)
参考文献数
18

救急救命士が血糖測定を行う基準について,われわれの地域においては低血糖を疑った場合に可能となることから,適応を判断するための身体観察がきわめて重要である。低血糖の症状は交感神経症状と中枢神経症状に大別されるが,随伴する低体温に関して診断的有用性は明らかではない。病院前救護における体温測定が,低血糖を疑う観察所見として有用かを検証した。体温測定を行った救急搬送例67,953例を対象とし,体温別に3群に分け,低血糖の割合について後方視的に検討した。体温35℃以下のL 群は他群より有意に低血糖の割合が高く,季節ごとの検討では,とくに夏季において体温測定の有用性が高い結果であった。ベイズの定理を用いた検討においても,体温35℃以下の陽性尤度比は7.1と高値であり,低血糖を疑う臨床的判断の一助となり得ると考えられた。病院前救護における体温測定は,低血糖を疑う観察所見として有用である。
著者
山崎 真悟 中川 洸志 植田 広樹 田中 秀治
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.26, no.5, pp.577-584, 2023-10-31 (Released:2023-10-31)
参考文献数
13

目的:横須賀市の病院外心停止(以下OHCA)傷病者に対する,現場出発前後のアドレナリン(以下ADR)投与のタイミングと自己心拍再開(以下ROSC)の関連を検討すること。方法:横須賀市消防局のウツタインデータを用い,2013年1月1日〜2022年4月30日までのOHCAでADRを投与された傷病者を対象とした。ADR投与のタイミングを現場出発前投与群(以下,現発前群)と現場出発後投与群(以下,現発後群)の2群に分類し,多変量ロジスティック回帰分析によりADR投与のタイミングとROSCの関連を推定した。結果:対象のOHCA傷病者は1,122例,現発前群は483例,現発後群は639例であった。多変量ロジスティック回帰分析の結果,現発前群は現発後群と比較しROSCと有意な関連を示した(AOR 2.03,95%CI 1.31-3.16)ほか,現場滞在時間が4分延長していた。結論:現発前の早期ADR投与は早期ROSCにつながる一方で現場滞在時間の延長も示した。MC協議会は救急隊員に対して早期ADR投与の重要性について教育が必要である。
著者
下山 京一郎 東 一成 織田 順
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.19-26, 2020-02-29 (Released:2020-02-29)
参考文献数
9
被引用文献数
1

2017年度訪日外国人観光客は2,869万人であった。東京オリンピックが迫り,増加する外国人観光客に対する医療体制の構築が急務である。東京医科大学病院救命救急センターは三次救急症例のみが搬送される救命救急センターであり,比較的多数の外国人患者が搬送される施設である。そこでわれわれは,訪日外国人観光客を含む重症外国人患者87例についてその傾向,診療上の障壁について検討した。男女比は2:1で,国籍別割合はアジア人で74%を占め中国人が33%と最多であった。54%に何らかの形で通訳が必要で,51%の患者が入院した。 傷病としては心肺停止が最多であり25%を占めた。未収者の割合は14.9%に及んだ。診療上の障壁としては大使館,国際搬送サービスなど他機関との連携に難渋することが多かったが,言語面,文化面での問題に難渋した例は少なかった。通訳者のなかに専門職はほとんど含まれておらず,医療安全面でのリスクが高い状態で重症外国人患者診療が行われていることがわかった。
著者
芳竹 宏幸 山口 智之 高見 友也 畑野 光太郎 片岡 直己 牧本 伸一郎
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.24, no.6, pp.812-816, 2021-12-28 (Released:2021-12-28)
参考文献数
10

膀胱破裂は術前診断に至ることは比較的困難であり,試験開腹を行った際に診断されることが多い。膀胱破裂により腹腔内に尿が漏出すると,血中BUN,Cr濃度が上昇するpseudo renal failureを認めることがある。今回われわれは,術前診断に至った1例を含む膀胱破裂を3例経験したので報告する。症例1:76歳,男性。突然の下腹部痛を主訴に救急搬送された。膀胱造影で腹腔内への造影剤漏出がみられ,膀胱破裂の診断で開腹手術となった。 症例2:66歳,女性。下腹部痛を主訴に来院され,汎発性腹膜炎の診断で試験開腹術となり,術中に膀胱破裂の診断に至った。症例3:88歳,女性。数日前からの腹痛が突然増悪したため受診し,CT検査で腹腔内遊離ガスを認め,消化管穿孔疑いで試験開腹術を施行し,術中に膀胱破裂の診断に至った。いずれの症例でもBUN,Crの上昇を認め,汎発性腹膜炎の症例でBUN,Crの上昇を認めた際にはpseudo renal failureを考慮し,膀胱破裂の検索を行う必要があると考える。
著者
森本 健幹 前田 晃祐 神原 永長 大里 恭章 岩井 敦志
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.17, no.3, pp.468-472, 2014-06-30 (Released:2015-01-23)
参考文献数
5

高齢者は加齢と共に腎機能低下が起こるため,腎排泄型薬剤の投与に関しては投与量の調節が必要である。また容易に脱水傾向になり急性腎不全に陥りやすい。われわれは,メチルジゴキシン(以下,MDXと略す)を服用していた高齢者が,添付文書上の腎機能に応じた量よりも減量されたアシクロビル(以下,ACVと略す)を服用したにもかかわらず,腎機能障害を来した症例を経験したので報告する。症例は80代男性。近医にて帯状疱疹と診断されACVが開始となった。服用後7日目に意識障害が現れ,8日目に摂食不可となり当院に救急搬送となった。来院時現症および検査所見より薬剤性腎障害が疑われたため,第1病日にACV,MDXが中止となり,輸液にて経過観察となった。第2病日から徐々に意識が改善し,第7病日に軽快退院となった。薬剤ごとに吸収,代謝,排泄の動態が異なるため,それらを踏まえた服薬指導が重要であると考えられた。
著者
田中 拓道 岩下 晋輔 金子 唯 辛島 龍一 入江 弘基 笠岡 俊志
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.20, no.6, pp.733-737, 2017-12-31 (Released:2017-12-31)
参考文献数
9

症例は34歳の女性でNeurofibromatosis 1(以下,NF1)の既往があり,呼吸困難を主訴に救急搬入された。来院後間もなくショック状態となり,左椎骨動脈破裂の診断で緊急カテーテル塞栓術を施行した。その後,止血したが脳死とされ得る状態となった。若年症例であり家族の希望から臓器移植のドナー適応があるか検討を行った。NF1に合併する全身血管の奇形や脆弱性が問題となり,臓器提供には踏み切れないとの判断に至った。その後,第21病日に死亡退院となった。NF1はvon Recklinghausen 病として知られる先天性疾患であり,血管奇形・脆弱性から血管破裂・出血をきたし,しばしば重篤なショック状態に陥る。NF1に伴う血管奇形は国内でも多く報告される。本例では出血性ショックおよび血管攣縮で脳幹虚血・梗塞から脳死とされ得る状態になったと考えられた。臓器移植適応も検討されたが臓器提供には踏み切れなかった。
著者
七崎 之利 諏訪部 章
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.20, no.3, pp.489-498, 2017-06-30 (Released:2017-06-30)
参考文献数
19

パニック値の概念は,1972年のLundbergまで遡る。それは,単なる検査値の定義ではなく,システムである。統計的に設定した基準範囲から,大きく外れた検査値である極端値は,検査データの保証を前提に,検査室で種々のエラーを否定した後,パニック値として,臨床へ報告される。パニック値リストやその連絡システムは,臨床と協議の上,作成,構築される。近年のパニック値に関する医療事故は,いずれもLundbergが定義したパニック値の連絡体制の不備に起因する。したがって,この概念は現代も必要不可欠である。一方,救急初期診療の標準化や救急現場へのPOCT(臨床現場即時検査)の導入,検査室のISO15189認定取得などにより,パニック値は,新たな変化が求められている。これからのパニック値は医師や臨床検査技師などの専門知識に関する互いの教育,知識の共有,これらに基づいたより緊密な連携を必要とする。
著者
一柳 保 田邉 晴山 喜熨斗 智也 北小屋 裕 大迫 幹生 加百 正人 大木 哲郎 岡本 征仁 津田 雅庸 野口 宏
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.22, no.4, pp.613-620, 2019-08-31 (Released:2019-08-31)
参考文献数
13

近年,大小さまざまなマラソン・ロードレースが毎週のように行われ,大会規模相応の救護・医療体制の確保が求められるが,主催者が参考にすべき指針がなかった。このため主催者が参考とすることができ,救護・医療体制を網羅し得る指針を医師・消防機関と協調し作成することとした。方法は,国内外のマニュアルなどを参考にしながら,これまでに救護・医療体制構築に加わった経験者への意見聴取,複数のマラソン・ロードレース大会の視察で得られた知見,文献検索の結果などを取りまとめ,救護スタッフの人数,資器材と救護所の数や規格を具体的に記述した指針案を作成した。マラソン・ロードレースにおける救護・医療体制の適切な確保には,主催者のみならず,消防や医療機関に対しても対応可能な指針の認知が欠かせない。さらに,救護・医療体制をスコア化する評価指標なども含め,統一した指針を使用することで,全国の大会を一定の物差しで横断的に評価することが可能になる。
著者
布施 理美 長谷川 崇 清水 民子 廣岡 大吾 坂 慎弥 布施 明 横堀 將司 小山 博史 猪口 正孝
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.25, no.4, pp.672-678, 2022-08-31 (Released:2022-08-31)
参考文献数
13

目的:首都直下地震で未治療死が生じないために発生傷病者数をどの程度に抑制しなければならないかを明らかにすること。方法:災害医療シミュレーション・システムを用いて内閣府の首都直下地震東京湾北部地震想定を用いて,想定から1割ずつ発生負傷者数を減じた場合の未治療死数やその内訳を検討した。災害医療の動きは東京都の災害時医療救護活動ガイドラインに準じた。結果:内閣府想定では発災後初回トリアージが赤タグの傷病者(4,296人)のうち1,507人(35.1%),黄タグの傷病者(17,224人)のうち4,775人(27.7%)が未治療死となった。未治療死は災害拠点病院よりも連携病院で多く発生していた。負傷者数を想定の4割まで減らすことができれば未治療死は30人(負傷者数の0.4%)に減じた。結論:首都直下地震発生直後に未治療死が多数発生するという“医療崩壊”を起こさないためには発生負傷者数を内閣府想定の4割程度に減らす防災・減災対策が必要である。