著者

沢田 知子 内田 青蔵 渡辺 秀俊 谷口 久美子 丸茂 みゆき

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報

巻号頁・発行日

vol.26, pp.191-202, 2000

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本研究では,首都圏に建設された築後約20年の集合住宅を対象にして,居住者の家族構成と住まい方の変化,環境移行の様態を明らかにした。実態調査の結果,「夫婦と子供」の標準世帯として入居した当初居住者層が,子供の独立別居を経て「夫婦のみ」の非標準世帯に移行していることが確認された。また,壮年夫婦のみの世帯では,退職を機に在宅時間が増加し,夫や妻の個人的な時間の過ごし方が拡大したこと,別居子の子供室を利用して,夫婦が別就寝に移行したり,夫や妻の個人専用部屋が設けられることが明らかになった。また,私的な行動を支援する拠点が個人専用部屋以外に広く点在し,個人領域が住戸内に拡大している実態が明らかになった。

著者

三宅 醇 小川 正光 松山 明 田中 勝

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報

巻号頁・発行日

vol.12, pp.313-322, 1986

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この研究は,同名の前回研究(No.8110)に引き続くものである。前回研究では,明治以降現在に至る主要な住宅事情の流れを,都道府県別のデータに推計整理し,各時代ごとの主要な住宅型のプランの代表例によって,量的質的な,住宅事情史の概親を試みた。今回の研究では,過去の住宅事情の構造的把握により将来予測をする方法の開発に意を用いた。将来予測は困難な課題だが,もし可能ならば,現在の矛盾の拡大方向や,自然の治癒作用が分かり,要求の発展のレベルの予測によって,政策の展開がより有効に提起できるようになるはずだからである。今回の研究では3つの予測を行った。第1に,年齢×人員数というライフサイクルマトリックスの利用による新しい住宅事情の予測法(ライフサイクルマトリックス法:LCM法)を開発して,全国を大都市圏域(10大都道府県)と地方圏域(その他地域)の,住宅所有関係別住戸数の,ストック予測を行ってみた。ストックの増は,従前よりも低下し,建設フローも現在の7~8割程度に低下すると考えられる。第2に,人員数別住宅畳数による,住宅規模水準の予測を行ってみた。住宅規模の拡大と,低レベルでの停滞の2極分解が予測される。住居水準値の政策的決定にも住戸規模の予測は重要な役割を果す。第3に,過去の住宅型の発生理由と,その住戸プランの変遷の再整理を行い,上記の水準についての将来予測値を加味して,今後の住戸プランや住宅計画上の留意点について,居住者のデマンド予測からの予測的提言を行った。前回の報告と合わせて,日本の全住宅について,住宅需給構造上の型区分によって流れを追い,予測を含めて100余年の住宅事情史概観の重要データを作成することができた。

著者

平井 聖 水沼 淑子 磯野 さとみ 加藤 仁美

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.201-211, 1996 (Released:2018-05-01)

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明治維新後,東京の旧大名家の屋敷地の多くは官公庁舎用地や軍用地にされたが,有力な旧大名等の屋敷地の内には公収されず宅地化されたものも少なくなかった。明治末期,東京の宅地総面積の約1/4は,1万坪以上の宅地を所有する100人程度の大土地所有者-旧大名などの華族,財閥,豪商,新興富豪等によって支配されていた。この内,旧大名で最大の土地をもっていたのが,旧福山藩主の阿部正桓である。旧福山藩阿部家は,中屋敷のあった本郷西片町(現在の文京区西片1・2丁目)で明治期より賃地貸家経営を行なっていた。本稿では,規模的にも性格的にも東京の宅地形成に影響を与える存在であった大名屋敷跡地の一つである本郷西片町における明治年間の住宅地形成の経緯を阿部家蔵等の史料にもとづき追跡し,基盤整備及び建設家屋の実態,貸地貸家経営のしくみについて解明することを目的とした。その結果,以下の点が明らかとなった。(1)宅地の基盤整備は,従来からの屋敷地内の道路の骨格を基木として道路を開設し宅地割にあわせた街区を形成し,明治後半には下水,水道,瓦斯,電話等が整備されていった。(2)貸地賃家経営の実態として,旧藩士の居住に対し優遇措置を施していたほか,借地人に対し借地上の建設家屋に対し建築費の助成をしたり,借地内の下水や井戸の面積を地代対象面積から差し引いたり,借地上に家屋が末建築である期間の地代を猶予するなど,さまざまな方策を講じていた。(3)建設家屋の実態については,明治10年代の作事関係書類によりその仕様と平面,坪当たり単価等が明らかとなった。(4)宅地及び貸家の維持管理は,家職や差配人,人夫により地主の負担で,道路・下水・井戸・貸家の修繕のほか,防疫から防災や防犯等生活面にいたるまで行なわれていた。今後は,賃地,賃家,建設家屋と居住者の関係,権利移動の実態について解明していく予定である。

著者

西村 一朗 今井 範子 久保 妙子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報

巻号頁・発行日

vol.16, pp.163-171, 1990

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日本人が未だ住みこなしていない都市集合住宅地において生活騒音,ペット飼育等の近所迷惑の実態を明らかにし,気持ちよく住むための「住み方ルール」を明らかにするのが本研究の目的である。過去5か年(1983~87)の新聞記事を分析した結果,騒音問題が迷惑の第一位であり,次に特に最近の傾向としてペット問題が大きくなってきていることがわかった。そのためアンケート調査では,それらに1つの焦点をあてて調査し検討している。調査対象地は,大阪市の南港ポートタウンである。調査により得られた知見のいくつかは以下の通りである。(1)住み始めに挨拶まわりをする習慣はほぼ維持されており,範囲は3割ほどが「両隣と上下の住戸」,2割はどが「両隣だけ」となっている。(2)生活騒音にかかわる生活時間では,起床・就寝,楽器演奏,洗濯,入浴等の生活時間に,ばらつきがみられ特に夜更しの生活も増えている。互いに迷惑にならないよう一定の生活コントロールが必要になろう。(3)生活騒音に対する「住み方ルール化」では,特に早朝深夜の楽器演奏は「厳しく禁止」の意向が強い。(4)生活騒音を減らす重点として「居住者の自主性が肝心」との見解が過半を占める。(5)ぺット飼育は5%未満だが,実態はより多いと推定しうる。(6)ペット飼育について3割弱は禁止すべきでないとしている。(7)「住まいのしおり」は,7割ほどがもらっていて一応は目を通している人が多い。(8)「住み方ルール」のあり方として「個人個人の自主性に任せるしかない」とする意見が圧倒的に多い。 以上をもとに,項目ごとに多くの人々に受け入れ可能な「標準住み方ルール」をつくり,「住まいのしおり」の改善等を通じて普及,定着してゆくことが緊急の課題といえる。

著者

栗田 靖之

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報

巻号頁・発行日

vol.12, pp.63-73, 1986

著者

藤原 美樹 石丸 進 松本 靜夫

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.201-212, 2010 (Released:2018-01-31)

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本研究は,書院造の三要素である,床の間,付書院,違棚と中国古典様式家具との関連性を検証し,書院造の室内意匠の成立に起因する中国家具文化の受容と変容を探ることを目的としている。まず関連文献史料の収集,分析そして,中国寺院建築や伝統的民居,園林建築の室内意匠の実地調査を行い検証した。その結果日本では,留学僧(渡海僧)などによる文物交流により,請来された中国古典様式家具文化は家具として定着せず,独自の展開がみられ,建築の室内構成要素として日本的な家具文化を形成したものであることを明らかにすることができた。

著者

奈良岡 聰智 小川原 正道 川田 敬一 土田 宏成 梶原 克彦 水野 京子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集 (ISSN:21878188)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.189-200, 2013 (Released:2017-08-10)

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本研究は,各国の駐日大使館の立地,建築様式,およびその機能について解明することを目的としたものである,駐日大使館については研究の蓄積が浅いため,まずは建築史料,外交文書など,一次的史料やデータを収集することを通して,今後の大使館研究の基盤を構築することを目指した。また,それらの史料情報を得るにあたって,旧華族への聞き取り調査を行った。特に研究対象としたのは,重要な外交上のパートナーであったアメリカ,フランス,およびベルギーの3国である。本研究を通じて,大使館が両国の外交関係を「象徴」する存在として,重要な機能と特徴的な建築を有していたことが確認された。

著者

太田 秀也 矢田 尚子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集 (ISSN:21878188)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.13-23, 2016 (Released:2017-08-10)

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本研究は,新たな賃貸住宅データベースを構築するとともに,そのデータベース等により,賃貸住宅の供給形態差異にも着目しつつ,賃貸住宅の供給実態について分析するものである。その結果,既存調査・研究では把握されていない,市町村区域単位や駅圏単位の,築年・駅距離別の賃貸住宅の供給実態を把握することが可能となった。また,賃貸住宅の供給形態の差異による違いに関しては,サブリース業者の企画による賃貸住宅は,駅から遠い地域での供給割合が高く,主要デベロッパーによる賃貸住宅は,駅から近い地域での供給割合が高い点等が確認できた。

著者

中島 伸 田中 暁子 初田 香成

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集 (ISSN:21878188)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.181-192, 2015

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本研究は,城南住宅組合を対象に組合活動を通時的に分析し,住環境を下支えしてきた土地所有の状況など明らかにすることで,住環境の形成・維持へとつながる住民主体のまちづくりへの知見を得ることである。組合の活動記録の一次史料と土地所有形態の変遷を調べることで,理想的田園生活を目指した城南住宅組合は当初こそ別荘利用の形態で住宅地化が進まなかったものの,戦中,戦後より住宅地として居住実態が伴ってくると,当初より定めた規約による各住宅地での環境整備が進んだ。共同借地経営の住宅組合という組織ではあるが,土地所有など前提となる経営基盤が大きく変化する中で,住環境維持を目標にしつつも,居住者のコミュニティ活動を相互補完的に行う中で,組織活動を継続してきていることがわかった。