著者

石川 哲

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.17-24, 2004 (Released:2018-05-01)

著者

浅川 滋男 村田 健一 大貫 静夫 栗原 伸司 坂田 昌平 楊 昌鳴 黄 任遠

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.87-96, 1997 (Released:2018-05-01)

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本研究は,建築史・民族学・考古学の研究者が協力して,北東アジアにおけるツングース系諸民族住居の特質と歴史的変遷を描きだそうとする試みである。主要な研究対象地域は,中国で最もツングース系諸民族の集中する黒龍江省で,興安嶺とアムール川流域を中心に,満洲族,シボ族,ナーナイ族,オロチョン族,エヴェンキ族という5つのツングース系民族が分布している。また,清朝以来,豆満江をわたり中国東北地方に移住してきた朝鮮族も,歴史的・言語的にみて,ツングースときわめて関係の深い民族である。ツングースの歴史は必ずしもあきらかでない。言語的にみて,ツングース系諸語と認定できる最古の資料は12世紀女真の碑文・銘文である。つまり,女真以前の渤海・靺鞨・高句麗などの国家や民族をツングースの祖先とみなせるのかどうか,それはまだ検証されていないのである。しかし,本研究では,先史時代から現代まで,この地域の民族の住層形式をひろく視野におさめることにした。すでに浅川は,中国正史の東夷伝にみえる関係記載を集成し,主として唐代までの住居の特質と変遷を考証している。これをうけて本研究では,考古・民族誌資料の収集と整理を行ないつつ,民族学的なフィールド・ワークにも取り組んできた。すなわち,1995~1996年に黒龍江省で3度の現地調査を行なった。第1次調査では同江市でナーナイ族の堅穴住居と平地住居,第2次調査では寧安市の鏡泊湖に近い瀑布村で朝鮮族の集落と満州族・漢族の住居,第3次調査では小興安嶺一帯でオロチョン族とエヴェンキ族のテント住居と平地住居を調査した。実測総数は50件を数える。報告では,考古資料による住居形式の分析と調査資料の記述を展開し,最後に両資料の比較を試みてみた。機会が与えられるなら,調査・研究の対象域をロシア側にもひろげ,ツングース住居の総合的研究に結晶させるとともに,日本住居の起源との関係にも言及したい。

著者

日向 進 矢ケ崎 善太郎 松本 康隆

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.239-250, 2004 (Released:2018-05-01)

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本研究は西洋建築技術が流入しはじめた近代という時代,その対極に位置したと思われる茶室建築をつくり続けた木津宗詮と笛吹嘉一郎の建築活動を考察したものである。二人は自らも新しい技術を体得しながら近世とは趣きの異なる茶室を造っていた。また,二人の作風には違いが見られたが,それは時期的な違いからきたものであると理解することができた。二人の建築活動は,近世から続く茶道という文化を近代の新しい社会において活かし続けていく,一つの流れによって捉えることができた。

著者

林 玉子 中 祐一郎 小滝 一正 大原 一興 佐藤 克志 狩野 徹 蓑輪 裕子 安部 博雄

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.229-240, 1994 (Released:2018-05-01)

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我が国の住宅は高齢者にとっては支障が多く,在宅生活を円滑に過ごすには適切な住宅改善を行なう事が大切である。本研究の最終的な目的は,質の高い改善を行なうための総合的サポートシステムのあり方を示すことにある。具体的には主に,全額助成を実施し,先進的なサポートシステムである「江戸川区すこやか住まい制度」の実態と問題点を明らかにした。研究方法としては,同制度の利用者,役所,協力工務店へのアンケート及び訪問調査を行なったほか,それを補完するために全国の福祉機器ショップ・メーカーヘのアンケート調査,高齢者向け住宅改善の経験のある建築士へのヒアリングを行なった。調査結果の概要は以下の通りである。①改善のプロセス:本人・家族が直接関与した場合に改善後のイメージが捉えやすくなり,ひいては問題点の少ない改善に結びつく。支援制度が改善の促進に非常に役立っている。②改善に要する費用:改善費用は手すりの設置など小規模な場合でも平均約17万円と高額で,特に設備工事,木工事にかかる費用が大きい。助成する際には見積書の統一が課題となる。③改善の効果:1.住宅性能の変化,2.本人の日常生活動作・介護負担の変化,3.意欲・生活態度の変化,を軸として捉え,改善の有効性を明らかにしたが,さらに効果を測る軸についての検討が必要である。④改善の経年的変化:再改善を行なう率は高くその原因は,身体機能や意欲の変化,当初の改善の不備等であり,今後は不必要な再改善は少なくしていくことが必要である。さらに補足調査により重要なテーマである「福祉機器」に関する実態と問題点を把握した他,改善に関する専門的知識・情報のデータベース化に向けて具体的に構成要素と内容を整理した。住宅改善サポートシステムの構築は専門職種の適切な関与,改善に関する知識の一般化,費用の助成,福祉機器の給付等,多面的な対応が必要とされていることが明らかとなった。

著者

山内 宏太朗 渡辺 圭子 山本 和郎

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.209-218, 1994 (Released:2018-05-01)

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近隣ストレス尺度構成のために,集合住宅に住む主婦(N=415)を対象に,質問紙法による社会学的調査を実施した。日常の地域生活(集住生活)で経験するトラブル・イベント全50項目(本分析では42項目),子どもの行為音,生活行為音,プライバシー・テリトリー,近所づきあい,及び,モラル・ルールの5カテゴリーから構成される「近隣ストレス尺度(暫定版)」を作成し,近隣ストレス度,地域生活行動,及び,住生活意識の各要因との間の関係について分析を行ない,以下の結果を得た。1.近隣ストレス-トラブル・イベント42項目の中で,音(騒音)に係わるイベントは一搬的に,発生率(イベントを経験する人の割合)が高く,同時に,反応率(そのイベントを経験する時に何らかの心理的困惑を経験感じた人の割合)が高かった。また,自分自身が発生させる(行為率)場合には周りに気がねをしやすい(気がね率)イベントでもあった。すなわち,音に係わるイベントは,集住生活では被害者にもなりやすく,また,仕方なく加害者になりやすいイベントであった。2.モラル・ルールは,発生(経験)率に対する反応率の割合が最も高く,全体として心理的困惑度が大きなイベントである一方,行為率は低かった。すなわち,実際のイベントの発生は少ないにもかかわらず,近隣の人びとがトラブル・イベントとして受け止めやすく,困惑度の高いイベントであった。3.近隣ストレス度(総得点)と5個のカテゴリー別ストレス得点を外的基準にし,生活行動と住生活意識に係わる諸要因を説明変数とした数量化理論Ⅰ類による分析を行なった。一般的に近隣ストレスの各項目に対して,居住年,対象者の年齢,居住階及びトラブルの対処法などの各要因の寄与が大きいことが見い出された。

著者

荒川 千恵子 三沢 浩 新井 啓一 三浦 史郎 渡辺 政利 新井 英明

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.203-214, 2000 (Released:2018-05-01)

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本研究は公的集合住宅の建替時に,居住環境の連続性を確保するため,居住者から各人の「エピソード記憶」を聴き,建替計画に生かす手法の提案である。ふるさとに等しい住み慣れた団地に,彼らが喜んで戻れる計画手法がないからである。そこで4団地を対象に調査を行ない,「生活用語」を手掛かりにして記憶を引き出し,かつ自由記述で暮らしの状況をみた。加えて住まいの「空間用語」を使い,空間の良し悪しを聴いた。結果として,今までの計画では普遍性がないとして排除された個人の記憶を,建替時に活用し得ることが分かってきた。この手法は馴染みある団地の再建が期待でき,かつ居住者に計画への参加を広げる可能性も持っている。

著者

高橋 貴 栗田 和明 渡邉 道斉

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.347-358, 1993 (Released:2018-05-01)

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本研究では,インドのケーララ州とラジャスターン州,ネパールのクンブ地方の3か所で約1か月ずつ調査を行なった。目的はそれぞれの伝統建築にみられる特徴,技法を明らかにし,それが今日どのように変貌しつつあるかを探ることにあった。1.インド・ケーララ州1つの地域に20~30みられるカーストの中から,上層力-ストであるブラーマン(ヒンドゥー祭司),ナヤール(農民)の大家屋を調査対象とした。彼らの大家族制度と両者の間の特別な婚姻関係は今日解消して久しいが,そうした建物はまだ残っているし,何よりもそこに見られる建築理念や技術は姿を変えながらも継承されているからである。特にここでは大地の神ウァーストプルシャンと八方位神,建築儀礼,職人の変化について述べた。2.ネパール・シェルパ人 ネパールのサガルマータ山近くに住むシェルパ人を調査対象とした。彼らは牧畜,交易,農耕を伝統的な職業としてきたが,1970年代になると登山ガイドや商売をする人が増え,生活は一変する。ここでは伝統家屋の特徴,構造,材料とそこに見られる神観念,例えば,なぜ窓が小さかったのかを説明した。また,近年の変化の例としてナウジェ村をとりあけた。3.インド・ラジャスターン州 インド砂漠の南縁に位置する乾燥地帯で調査を行なった。家屋は ,2階建て,陸屋根平屋建て,草葺き平屋建てという3つの分類ができ,このうち2階建ては都市部,他は農村部に見られることを説明した。またこの分類と四角形,円形という平面プランとの関係,屋根材(数種類の草)壁材(れんが,日干しれんが,草)との関係も明らかにした。

著者

波多野 純 小澤 弘 加藤 貴 丸山 伸彦

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.191-200, 1996 (Released:2018-05-01)

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本研究は,江戸の多様な住空間と都市空間を,屏風絵など当時の絵画資料から読み解くことを目的とする。絵画を歴史の資料として用いる際の分析方法は確立しておらず,絵画を当時の情景の直写と誤認している研究も少なくないのが現状である。絵画は,あくまでも絵師の創作物であり,絵師や注文主の意図-時代の意志-を読み解くことによって,はじめて生きた歴史資料となる。本研究の中心資料である歴博本『江戸図屏風』(国立歴史民俗博物館蔵)は,三代将軍徳川家光の事績顕彰を目的とし,明暦大火以前の江戸と近郊が描かれた。そこには,支配者側からみた江戸の都市構造-封建的身分秩序の空間的表現-が反映されている。しかし,制作年代は,不明である。後年の制作とすれば,制作年代における絵師や注文主の意図,つまり家光の事績や時代を,あらまほしき江戸の姿として捉えたい注文主は誰で時代はいつかが,次の課題となる。いっぼう,歴博本において,地図的な都市構造と具体的な景観は,段階を追って画面に定着された。まず,寛永江戸図をもとに,江戸の支配構造を空間的に理解し,画面に割り付ける。つぎに,地域ごとに地図概念を導入し,縮尺(武家地1/1000,町人地1/1000~1/1500)を定めて道や屋敷地割りを行なう。さらに,表現したい建築や印象的な景観を,縮尺(1/300)を変え,誇張して表現する。この場合,水平方向と垂直方向で縮尺を変え,高さを誇張(3階櫓の高さは1/100)して表現することも多い。絵画表現における誇張,なかでも縮尺の自在な変換を,コンピューター・グラフィックスを用いて整理し,統一した縮尺の立面図とすると,現実の景観と心象風景の差が明確になる。大名屋敏の表門や御成門は,長大な練塀のごく1部に過ぎないが,絵師の表現対象としてははるかに大きく,道行く人にとっても強く印象に残った。それを縮尺を変換して表現した。町人地の3階櫓では,さらに高さを誇張して,整備された武都のイメージを強調した。この心象風景こそ,徳川が目指した江戸の姿であった。

著者

植田 実

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.5-21, 1996 (Released:2018-05-01)

著者

松村 秀一

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.31-42, 2000 (Released:2018-05-01)

著者

谷 直樹 中嶋 節子 植松 清志

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.131-142, 2002

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本研究は,近世大坂における蔵屋敷の住居史的な解明を目的としたものである。すわなわち,その建築構成,施設の機能空間構成の特質等を明らかにし,さらに都市大坂との関わりを蔵屋敷の年中行事を通して考察した。大坂蔵屋敷関係の資料は各所に分散しているので,まず資料の所在確認を行い,約16藩の蔵屋敷関係の資料を収集する事ができた。主に指図を分析した結果,東国と西国,大藩と小藩等で施設の構成等に差異がある事を明らかにした。また蔵屋敷内には本国の代表的な社が勧請されており,その祭礼は「蔵屋敷祭礼」として大坂の年中行事に掲げられている。蔵屋敷は経済的な機能だけでなく,大阪の都市文化を考える上でも重要な施設であった事を指摘した。

著者

水沼 淑子 加藤 仁美 小沢 朝江

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.147-158, 2001 (Released:2018-05-01)

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本研究は,御用邸・離宮など皇族別荘を研究対象とし,近代における海浜別荘の成立・変容過程とその建築や使い方の特質を明らかにすることを目的とする。戦前に設けられた離宮・御用邸25件,宮家の別邸49件を見ると,宮家の別邸は震災前は御用邸が設けられた海浜別荘地に多いが震災後山間部の新興別荘地に拡がること,本邸の多くが洋館を備えるのに対し別邸は大部分和館のみであること,などの傾向を指摘できる。御用邸においては,和館であっても床に絨毯敷が導入され,椅子座が広く導入されている一方,宮家では,数寄屋の伝統を継ぐ田舎家風の意匠への嗜好が強く見られる。また,天皇家は一施設もしくは一段舎の利用者を特定し,複数施設・複数殿舎を使い分けていた。

著者

田中 直人 岩田 三千子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.177-186, 1998

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長寿社会の到来とともに,福祉のまちづくりとして,住宅をとりまく地域環境のあり方が問われ,阪神大震災では住民の構造的な課題とともに,地域でのコミュニティの重要性が認識された。本研究では,被災地である神戸市において,小学校区を計画単位として地域福祉の観点から,これまで設けられた「地域福祉センター」を中心に,既存のコミュニティ活動団体の連合体としての「ふれあいのまちづくり協議会」の活動状況や関係者の意識を調査し,(1)地域とのかかわりとしての付き合いの状況は,どの地区も比較的密であるが,震災による地域のまとまり具合の変化は非被災地区の方が大きく意識されている。(2)ふれあいのまちづくり協議会の活動については,よく認知されているが実際の活動への参加は条件しだいであるという住民が多い。(3)活動拠点としての地域福祉センターの規模については,おおむね満足しているがやや大きい規模を望む傾向がある。設備的には新しい施設機能としての風呂・サウナや花壇・菜園・車いす用トイレなどのほか全般的に手すり・スロープ等のバリアフリーヘの配慮が求められている。(4)地域の活動拠点としての地域福祉センターは,よく利用されているが施設利用のきっかけづくりや交通等の利便性の向上,地域内の他の施設の有効利用が今後さらに必要である。(5)事例調査からは,集会施設だけでなく既存の福祉施設や他の施設を行政による計画だけでなく,住民の自発的活動を支援するようなプログラムづくりが有効である。等が明らかになった。今回の調査では,農村地区やニュータウン等の新興住宅地区での差異が明らかになったが,今後は既成市街地における地域特性と地域コミュニティの関連について,さらに詳細な検計が必要と思われる。今後は本研究を,地域環境を形成する社会資源の評価とそれらを有機的に地域福祉につなげる方法論の構築へむけて,さらに発展させたいと考えている。

著者

白濱 謙一 菅原 義則 土田 久幸 川崎 圭子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.71-81, 1991

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バルカン半島の中部からトルコにかけて,特異な様式の伝統的住居がある。石造りの下階に木構造の上階が載った,いわば混構造の建築である。この型の住居の歴史はおそらくビザンチンにまで遡ると思われる。また,わずかずつ違いを見せながらもその分布する地域は,アルバニア,ギリシア,ユーゴスラビア,ブルガリア,ルーマニアそしてトルコにまたがっており,周知のようにこれらの国々は先ごろまで複雑な国際関係にあった。これまで伝統的住居について,自国の文化の範囲で研究されてはいたが,全地域にまたがる包括的な研究は少ない。当研究室では,かねてから住文化における異文化の移入とその後の変容について興味をもっており,この視点から上記の特異な型の住居文化の動向を探りたいと考えた。研究の内容と方法(a)マケドニア(ユーゴ領)の伝統的住居の現地集落調査(1989年8~9月)(b)スコピエ大学建築学科の資料分析 (C)ギリシア北部とトルコに分布する同型の住居と比較以上より,マケドニアの伝統的住居の類型とその分布を把握し,その特徴を周辺地域と比較してこの地域における住文化の交流の様相を解明することが目的である。研究の結果 次のことがわかった。(1)マケドニア住居は,"chardak"(チャルダック)と称する家具の無いホールを持つ。(2)チャルダックはOH型(Outer hall type)とIH型(Inner hall type)がある。(3)他の地域と比較するとマケドニア住居の規模は小さい。それはキリスト教の1家族型であるためである。(4)NH型(No hall type)とCH型(Center hall type)を含めて4つの型の広域分布図を作成した。(5)OH型は非常に古い型と考えるが,現在でも広く存在しているのは素朴な機能主義を持っていたからであろう。

著者

延藤 安弘 宮西 悠司 乾 亨 森永 良丙 森 詳子 大森 靖子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.311-322, 2000

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本研究の目的は,創造的まちづくりを通して,高齢者の安心・自立居住の場をもたらす地域力を明らかにすることと,コレクティブタウンのモデルを提起することにある。神戸市真野地区における地域力は,たくさんのチャンス(給食サービスや友愛訪問や多様な地域行事等),ボランティアによるコミュニケーション的行為や公的地域組織や個々の住民たちの多層の人的ネットワーク,たくさんの居場所(公園,銭湯,喫茶店,路地等)からなる。それは,これら3側面の相互連関性に特徴がある。真野ふれあい住宅という公営コレクティブハウスは,居住者のいろいろな相互関係を成立させており,それは,つづきバルコニーのような空間面の特徴と住み手間の対面状況で話されるコミュニケーションが緊密に結び合わさっている。

著者

角野 幸博

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.23-38, 2003 (Released:2018-05-01)

著者

坂本 勝比古 鈴木 成文 日色 真帆

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.147-157, 1994

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この研究は,日本で有数な住宅地として発展を遂げた大阪・神戸間の地域を対象として,それがどのように発展してきたかを,多くの資料や地域の調査を行なうことによって明らかにすることを目的としている。まず,この地域が住宅地として発展した第1の理由は,大阪湾に臨んで北に山を負う恵まれた地形で,住宅地として最適な自然条件を備えていたこと,日本で2番目という大阪・神戸間の鉄道の開通(1874年)があり,さらに1905年に阪神電鉄,1919年に阪急電鉄が開通するなど,大都市間を結ぷ交通機関が整備されたこと,この沿線に私鉄が住宅地経営を積極的に行ない,郊外住宅地の発展に大きく貢献することとなった。また,大正時代には,芦屋市・西宮市で土地区画整理事業が盛んに行なわれ,宅地の供給が促進された。さらに民間土地会社の住宅地経営も計画され,現在の夙川,芦屋の六麓荘などが開かれている。これらの住宅地開発は,大都市の工業化が進み,空気の汚染や住環境の悪化によって,郊外住宅地が注目されるようになったものであるが,その状況は必ずしも良好な住宅地経営ぱかりではなかった。関西で優れた住宅地経営を目指した好例として,日本建築協会が大正11年(1922)に開催した住宅博覧会があり,このような動きに刺激されて,阪急電鉄では,新伊丹住宅地(1935),武庫之荘住宅地(1937)が,いずれも放射状の軸線を持つ住宅地経営で,良好な住環境を持つ住宅地が形成された。阪神間のなかで,住吉・御影地域(旧住吉村・御影町)も早くから住宅地として注目され,特に大邸宅が多く建てられた。なお,戦前に建てられた阪神間の中流住宅の意匠を見ると,和風要素を取り入れたものがかなり多く,これは関西人の住宅に対する考え方に,保守的な見方をする者が多かったからと言える。

著者

駒木 定正

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.95-104, 1991 (Released:2018-05-01)

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明治政府は,1869年(明治2年)開拓使を設置し北海道開拓に乗り出したが,その1つの柱は石炭採掘であった。1979年(明治12年)開拓使は幌内炭鉱を開坑し,1889年(同22年)には官営から民営(北炭)ヘと引き継いだ。それ以降およそ100年,道内各地に炭鉱が開かれ,有数の炭鉱都市を形成した。しかし,近年相次いで閉山し,開拓以来の施設の取り壊しや資料の散逸が著しい。炭鉱住宅の歴史は,明治開拓期から現代に及ぶものであり,それは,北海道の企業社宅史の代表といえ,さらに住宅史の一端を現わす。また,炭鉱住宅と集落の形成で特徴的なことは,開墾から始められたことにある。そこで,北海道の炭鉱を代表する北炭と三井砂川鉱を対象とし,関係資料の収集,現況実態調査及び主要建築の実測調査を行ない。その特徴と変遷過程について明らかにする。その時代範囲は,自然を開墾した明治開拓期から戦後の昭和20年代最盛期までとした。研究の構成は次のとおりである。①「幌内炭山建物登記書類」について②北炭における鉱夫社宅の変遷について③三井砂川鉱における鉱夫社宅の変遷について④北炭夕張炭鉱・鹿ノ谷地区職員社宅について 官営幌内炭鉱の払下げの登記書類から,「官舎」「抗夫長家」「職工長家」さらに「獄舎」の存在を明らかにした。北炭は,開鉱から「棟割長屋」を鉱夫社宅として積極的に建築し,代表的社宅住宅形式となった。北炭と三井砂川鉱に共通する住宅の変遷は,戦争を契機に居住空間の質的向上をみた点にある。それは政府の炭鉱政策による鉱夫募集と緊密に関係したものであった。北炭の夕張鹿ノ谷職員社宅は,「第一号」社宅を最高の基準と定め,順次規模を縮小した。これは西洋間を設けた初期のものであった。その変遷は鉱夫社宅などに大きな変化はみられない。

著者

鈴木 充 阮 儀三 徐 民蘇 丸茂 弘幸 三浦 正幸 呉 凝

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.241-250, 1990 (Released:2018-05-01)

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中国の住宅建築は明清時代を通じて大きな変化をみせなかったといわれている。蘇州市は前514年に建設され,それ以後城市の輪郭線を変えずに現在まで続いてきている都市である。特に1130年に兵火に遭い,再興されてからはほとんど都市構造を変えないまま,近代を迎えたといわれている。本研究はそのような蘇州市を文献資料と民居遺構の両面から解析して,中国都市住宅の歴史的背景を解明しようとするものである。研究は,まず,文献と1239年ごろ刻まれた〈平江図〉を資料にして,現地形に1229年時点の蘇州の市街を再現し,前街后河といわれる水郷都市としての特徴ある敷地割が,宋時代に始まったという推論を得た。従って唐時代以前の住宅地は現在大規模住宅の敷地になっている部分に集約されることになる。遺構面での追及は,民国時代に書かれた建築書〈営造法原〉の分析から,殿庭と呼ばれる富豪達の住宅も基本的には民居の構成方法と変らないことを確かめた。また,実際の住宅建築遺構では,しょう門西北の山塘街揚安浜で明初期から中末期にかけての遺構3棟と,清時代の遺構7棟を発見し,明時代から堂と天井(中庭)と廂防を組み合わせる三合院を基本単位(進)にして,その単位を奥行方向に繰返すことにより,第宅を形成していることがはっきりした。また,これら一串の住宅を落と呼び,主落の両脇に2落3落と並べ1屋を形成することによって大宅が形成され,各落は年代的に異なっているものもあり,周囲の住宅を買取することによって大宅が形成されて行くものと考えられる。山塘街は主として2進程度の小宅からなり,街路空間の構成は,十数メートルおきに道幅の狭広による節づけが成されており,その南に続く揚安浜には明清建築からなる5進3落の大宅があり,更に5進1落系の密集地もあり,前街后河の山塘街と合わせ,水郷都市蘇州の民居を代表する建築空間を有する地区であることが判明し,保存の措置が講ぜられることになった。

著者

吉澤 晋 飯倉 洋治 松前 昭廣 菅原 文子 小峯 裕己

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.313-329, 1991 (Released:2018-05-01)

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近年,喘息その他のアレルギー性疾患が社会的な問題となって来ている。その原因としては食物以外に,大気汚染,ダニ,花粉,カビ等居住環境に関連した多くのものが挙げられているが,特にカビは住宅の断熱性・気密性の向上と生活様式の変化に関連しでいるものと考えられている。この研究は,カビ・アレルギーの実態,患者の居住環境のカビ汚染の実態,評価方法,成育条件等の調査を通して,被曝量の予測,総合的対策について検討したものである。まず小児アレルギー疾患とカビについて住宅構造との関連について既知の知見をまとめた。住宅室内に成育するカビについての調査を夏季・冬季に行ない,成育する状況およびその主要なカピの属・種を求めた。さらに在来からの知見により,住宅に成育するカビの主要なもののまとめを行なった。住宅の空気経路による被曝の評価のためには,多数の住宅における測定が必要であり,患者家族に測定を依頼するためにパッシプ型の測定器の基本特性を求めた。カビ粒子に対して,12時間程度の被曝を計測する落下法が利用できることが分かった。カビの成育について,壁面の水蒸気圧と結露の影響を実際の住宅で調査を行なった。また,各種の相対湿度に対する建築材料,畳等におけるカビの成育速度,および更に温度変動を与えた時の成育速度への影響等を求めた。最後にこれらの調査に基づいて,住宅室内におけるカビ・アレルギーの防止対策の提案を行なっている。