著者

坂本 勝比古 鈴木 成文 日色 真帆

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.147-157, 1994

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この研究は,日本で有数な住宅地として発展を遂げた大阪・神戸間の地域を対象として,それがどのように発展してきたかを,多くの資料や地域の調査を行なうことによって明らかにすることを目的としている。まず,この地域が住宅地として発展した第1の理由は,大阪湾に臨んで北に山を負う恵まれた地形で,住宅地として最適な自然条件を備えていたこと,日本で2番目という大阪・神戸間の鉄道の開通(1874年)があり,さらに1905年に阪神電鉄,1919年に阪急電鉄が開通するなど,大都市間を結ぷ交通機関が整備されたこと,この沿線に私鉄が住宅地経営を積極的に行ない,郊外住宅地の発展に大きく貢献することとなった。また,大正時代には,芦屋市・西宮市で土地区画整理事業が盛んに行なわれ,宅地の供給が促進された。さらに民間土地会社の住宅地経営も計画され,現在の夙川,芦屋の六麓荘などが開かれている。これらの住宅地開発は,大都市の工業化が進み,空気の汚染や住環境の悪化によって,郊外住宅地が注目されるようになったものであるが,その状況は必ずしも良好な住宅地経営ぱかりではなかった。関西で優れた住宅地経営を目指した好例として,日本建築協会が大正11年(1922)に開催した住宅博覧会があり,このような動きに刺激されて,阪急電鉄では,新伊丹住宅地(1935),武庫之荘住宅地(1937)が,いずれも放射状の軸線を持つ住宅地経営で,良好な住環境を持つ住宅地が形成された。阪神間のなかで,住吉・御影地域(旧住吉村・御影町)も早くから住宅地として注目され,特に大邸宅が多く建てられた。なお,戦前に建てられた阪神間の中流住宅の意匠を見ると,和風要素を取り入れたものがかなり多く,これは関西人の住宅に対する考え方に,保守的な見方をする者が多かったからと言える。

著者

平井 太郎 祐成 保志

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集 (ISSN:21878188)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.37-48, 2015

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本研究では現代日本の集合分調主宅における主体形成の過程を社会学的に分析した。前半では,集合分譲住宅の管理をめぐる法制度にかんする議論の分析とハウジング研究における理論的展開を踏まえ,住宅に関わる主体の変化可能性や複数性に配慮する視点を提起した。それを受け後半では,ある集合分譲住宅における社会学者と居住者双方の反省的な討議の過程を記述したそこでは,かつて管理の客体にすぎないと見なされていた居住者=所有者が組識的に主体化してきた実態を確認したうえで,その主体化の過程をコミュニティ形成ではなくインフォーマルな関係を組み込んだ官僚制化として理解できる可能性を居住者自身とも共有した。

著者

安野 彰 大井 隆弘 須崎 文代 田中 和幸 水野 僚子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集 (ISSN:21878188)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.137-148, 2017

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本研究は,近代住宅における水まわり空間の変容過程を明らかにするため,住宅改良が活発に展開された大正から昭和期にかけて活躍し,平面形式等に都市住宅の典型的傾向を示す建築家・吉田五十八の住宅作品を分析した。具体的には,水まわりの設備が描かれた平面図,展開図,詳細図等を用いて,台所・浴室・便所・女中室について,住宅全体の動線計画における位置づけや室内空間の変遷を検討した。その結果,1940 年頃と1950 年から55 年頃に変化が集中していることが確認された。そこでは,住宅における表と裏の性格と水まわり空間の関係性が段階的に変化していく様子や,新しい材料や技術の導入がそうした変化に与えた影響が捉えられた。

著者

加藤 壮一郎 水島 治郎 嶋内 健

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集・実践研究報告集 (ISSN:2433801X)

巻号頁・発行日

vol.45, pp.165-176, 2019 (Released:2019-05-01)

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2010年10月デンマーク政府は非西欧圏移民の居住率が 50%を超え,生産者人口(18~65歳)の40%以上が失業し,18歳以上の地区住民の犯罪率が2.7%を超える29か所の社会住宅地区を,「ゲットー(Ghetto)」と定義した。1950年代以降,全国の主要都市郊外に建設された社会住宅地区では,1970年代以降,移民・難民が集住するゲットーゼーション (Ghettoisation)が起こった。1990年代以降これらの社会住宅地区での貧困化,治安悪化,犯罪などが多発している。本稿では,デンマークの社会住宅地区におけるゲットーゼーションに注目し,ゲットーがどのように形成されたかを主に移 民・難民,住宅政策のアプローチから考察する。

著者

駒木 定正

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.95-104, 1991 (Released:2018-05-01)

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明治政府は,1869年(明治2年)開拓使を設置し北海道開拓に乗り出したが,その1つの柱は石炭採掘であった。1979年(明治12年)開拓使は幌内炭鉱を開坑し,1889年(同22年)には官営から民営(北炭)ヘと引き継いだ。それ以降およそ100年,道内各地に炭鉱が開かれ,有数の炭鉱都市を形成した。しかし,近年相次いで閉山し,開拓以来の施設の取り壊しや資料の散逸が著しい。炭鉱住宅の歴史は,明治開拓期から現代に及ぶものであり,それは,北海道の企業社宅史の代表といえ,さらに住宅史の一端を現わす。また,炭鉱住宅と集落の形成で特徴的なことは,開墾から始められたことにある。そこで,北海道の炭鉱を代表する北炭と三井砂川鉱を対象とし,関係資料の収集,現況実態調査及び主要建築の実測調査を行ない。その特徴と変遷過程について明らかにする。その時代範囲は,自然を開墾した明治開拓期から戦後の昭和20年代最盛期までとした。研究の構成は次のとおりである。①「幌内炭山建物登記書類」について②北炭における鉱夫社宅の変遷について③三井砂川鉱における鉱夫社宅の変遷について④北炭夕張炭鉱・鹿ノ谷地区職員社宅について 官営幌内炭鉱の払下げの登記書類から,「官舎」「抗夫長家」「職工長家」さらに「獄舎」の存在を明らかにした。北炭は,開鉱から「棟割長屋」を鉱夫社宅として積極的に建築し,代表的社宅住宅形式となった。北炭と三井砂川鉱に共通する住宅の変遷は,戦争を契機に居住空間の質的向上をみた点にある。それは政府の炭鉱政策による鉱夫募集と緊密に関係したものであった。北炭の夕張鹿ノ谷職員社宅は,「第一号」社宅を最高の基準と定め,順次規模を縮小した。これは西洋間を設けた初期のものであった。その変遷は鉱夫社宅などに大きな変化はみられない。

著者

鈴木 充 阮 儀三 徐 民蘇 丸茂 弘幸 三浦 正幸 呉 凝

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.241-250, 1990 (Released:2018-05-01)

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中国の住宅建築は明清時代を通じて大きな変化をみせなかったといわれている。蘇州市は前514年に建設され,それ以後城市の輪郭線を変えずに現在まで続いてきている都市である。特に1130年に兵火に遭い,再興されてからはほとんど都市構造を変えないまま,近代を迎えたといわれている。本研究はそのような蘇州市を文献資料と民居遺構の両面から解析して,中国都市住宅の歴史的背景を解明しようとするものである。研究は,まず,文献と1239年ごろ刻まれた〈平江図〉を資料にして,現地形に1229年時点の蘇州の市街を再現し,前街后河といわれる水郷都市としての特徴ある敷地割が,宋時代に始まったという推論を得た。従って唐時代以前の住宅地は現在大規模住宅の敷地になっている部分に集約されることになる。遺構面での追及は,民国時代に書かれた建築書〈営造法原〉の分析から,殿庭と呼ばれる富豪達の住宅も基本的には民居の構成方法と変らないことを確かめた。また,実際の住宅建築遺構では,しょう門西北の山塘街揚安浜で明初期から中末期にかけての遺構3棟と,清時代の遺構7棟を発見し,明時代から堂と天井(中庭)と廂防を組み合わせる三合院を基本単位(進)にして,その単位を奥行方向に繰返すことにより,第宅を形成していることがはっきりした。また,これら一串の住宅を落と呼び,主落の両脇に2落3落と並べ1屋を形成することによって大宅が形成され,各落は年代的に異なっているものもあり,周囲の住宅を買取することによって大宅が形成されて行くものと考えられる。山塘街は主として2進程度の小宅からなり,街路空間の構成は,十数メートルおきに道幅の狭広による節づけが成されており,その南に続く揚安浜には明清建築からなる5進3落の大宅があり,更に5進1落系の密集地もあり,前街后河の山塘街と合わせ,水郷都市蘇州の民居を代表する建築空間を有する地区であることが判明し,保存の措置が講ぜられることになった。

著者

吉澤 晋 飯倉 洋治 松前 昭廣 菅原 文子 小峯 裕己

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.313-329, 1991 (Released:2018-05-01)

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近年,喘息その他のアレルギー性疾患が社会的な問題となって来ている。その原因としては食物以外に,大気汚染,ダニ,花粉,カビ等居住環境に関連した多くのものが挙げられているが,特にカビは住宅の断熱性・気密性の向上と生活様式の変化に関連しでいるものと考えられている。この研究は,カビ・アレルギーの実態,患者の居住環境のカビ汚染の実態,評価方法,成育条件等の調査を通して,被曝量の予測,総合的対策について検討したものである。まず小児アレルギー疾患とカビについて住宅構造との関連について既知の知見をまとめた。住宅室内に成育するカビについての調査を夏季・冬季に行ない,成育する状況およびその主要なカピの属・種を求めた。さらに在来からの知見により,住宅に成育するカビの主要なもののまとめを行なった。住宅の空気経路による被曝の評価のためには,多数の住宅における測定が必要であり,患者家族に測定を依頼するためにパッシプ型の測定器の基本特性を求めた。カビ粒子に対して,12時間程度の被曝を計測する落下法が利用できることが分かった。カビの成育について,壁面の水蒸気圧と結露の影響を実際の住宅で調査を行なった。また,各種の相対湿度に対する建築材料,畳等におけるカビの成育速度,および更に温度変動を与えた時の成育速度への影響等を求めた。最後にこれらの調査に基づいて,住宅室内におけるカビ・アレルギーの防止対策の提案を行なっている。

著者

鎌田 紀彦

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.21-32, 2011 (Released:2018-01-31)

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北海道から始まった高断熱住宅は,日本の住宅に大きな影響を及ぼしてきた。しかし,その普及は遅く,日本の住宅におけるエネルギー消費は,増え続けている。そして,住宅の室内環境は,住宅の性能が不十分なため低いレベルにとどまっている。高断熱住宅の技術開発の経緯を振り返り,整理した上で,これからの日本の住宅が 向かうべき方向と具体的な方策について考察する。

著者

安部 美和 大西 康伸 長谷川 麻子 本間 里見 下田 貞幸

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集・実践研究報告集 (ISSN:2433801X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.167-178, 2020 (Released:2020-06-01)

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本研究では,災害後の集団移転を伴う生活再建では,用地の確保とライフスタイルの維持が移転先選定において重視されるという仮説のもと,大正3(1914)年の桜島噴火を事例に検証することを試みた。長距離かつ出身地区が異なる被災者同士の集団移住事例であるにもかかわらず,これまで移住先での生活について明らかにされることはなかった。本研究では,2年を要した移住者子孫への聞き取り調査の結果から,国内への集団移住者に比べ土地所有や生業に就くことは難しくなかったこと,日本式の住宅や生活環境が維持された一方で,故郷の文化は言葉と食事に僅かに残るのみであったこと,小学校を中心とするネットワークが形成されていたことが明らかになった。

著者

木方 十根 福島 綾子 高尾 忠志 柴田 久

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.71-82, 2010 (Released:2018-01-31)

被引用文献数

1

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本研究では,九州離島(五島・奈留町,奄美大島・龍郷町)のキリスト教系集落を研究対象とし,カトリック信者,一般集落住民らによる集落維持管理活動の実態を解明し,その特質と課題を明らかにした。また,それらの比較考察を通じて,維持管理の持続可能性における課題は,1)維持管理活動の「主体」と「領域」の可変性の確保にあること,2)その可変性は維持管理の対象領域が公益性,共有性を帯びた場合に確認できること,3)教会の社会的意義が認識される場合にはその敷地も公益性,共有性を帯びる場合があること,といったキリスト教系集落の維持管理活動の課題を抽出し,それらを踏まえ集落景観の継承手法の確立に向けた展望を示した。

著者

丹羽 哲矢 布野 修司 モハン パント 山本 麻子 山田 協太

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.189-200, 2006 (Released:2018-01-31)

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本研究では,血縁婚姻関係を持たないもの同士を含む同居を行う住居を共住住居と定義し,事例調査により,その空間構成と利用形態を明らかにした。利用形態の特徴として,①個の空間より,共同で住む事により得られるものを重視する。②生活時間帯にずれにより共用部の適時利用が計られる。③経験者は人/場所を考えながら継続的に居住住居に住む場合がある。④居住者の他住居滞在や定期的に来訪する非同居者の存在があることが確認された。空間構成の特徴として,①個室の確保と同時に共用空間の快適性を求める。②最も広い空間を造り共用空間として利用する。③所有物のうち共用可能なものは共用空間に配置する傾向があることが示された。

著者

大原 一興 藤岡 泰寛 江水 是仁

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集・実践研究報告集 (ISSN:2433801X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.179-188, 2020 (Released:2020-06-01)

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山間にある長野県阿智村清内路集落では,集落中心部には耕地が確保できないため,日当たりの良い斜面の高地に耕作地を求め,そこに夏の間一定期間過ごす「出作り」をしてきた。この風習の現代的な継承のために,経験者による「語り部」の可能性とエコミュージアムの仕組みが考えられる。現在では本来の出作りも語り部もほとんど消滅している。この数年の出作りの家の動向について記録しリストを再整理し,とくに山の家と里の家の距離やコミュニティ関係など,二拠点居住のもつ意義についても考察した。また,その地域文化の伝承を進めるために語り部に対するエコミュージアムの役割についても考察した。

著者

小峯 裕己

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.5-17, 1997 (Released:2018-05-01)

著者

松田 まり子 伊志嶺 敏子 清水 肇 中本 清 平良 啓 金城 優

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集・実践研究報告集 (ISSN:2433801X)

巻号頁・発行日

vol.46, pp.273-282, 2020

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「蒸暑地域の住まいのあり方を『外皮』概念の見直しを通じて提起する」 建築物省エネ法に基づく省エネ基準に対して建築設計者の活動団体である「沖縄の気候風土適応住宅連絡推進会議」(連絡会議)は,蒸暑地域の住まいづくりの原則を示し,省エネ施策の改善を求める活動を行ってきた。住宅の外部から内部までの多様な要素で熱を制御し風を活用する遮熱,湿度対策などは,外皮基準と異なった考え方による住まいづくりの方法である。連絡会議は沖縄の気候風土に適した住まいづくりの考え方の十原則を公開研究会で提示し,提言を作成し,沖縄県や国土交通省に意見を伝える活動を行った。この間,国土交通省が沖縄県での冷房期の平均日射熱取得率の数値の見直し案を示すなど,国の対応の展開も見られた。

著者

稲垣 榮三 藤井 恵介 伊藤 毅 三浦 正幸 岡田 浩 土居 義岳 村松 伸 渡辺 洋子 丸山 純 山田 智稔 野口 徹 鈴木 博之 陣内 秀信 杉本 俊多 小川 保 川本 重雄 小林 英之

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)

巻号頁・発行日

vol.6, pp.53-75, 1980

著者

綾木 雅彦 森田 健 坪田 一男

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集 (ISSN:21878188)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.85-95, 2016

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生活環境内の自然光と人工照明中のブルーライト成分を試作した光センサーを使用して測定した。ブルーライトを発する光源を使用して眼の角膜上皮細胞への光毒性の培養実験を行って,眼障害の可能性と対策について考察した。ブルーライトならびにブルーライトの覚醒度への影響を検証した。新たに作成した網膜電位図記録装置により,ブルーライトに反応する内因性光感受性網膜神経節細胞の電気活性をヒトで記録することに成功し,住環境で曝露するブルーライトの生体反応の新たな検査法を開発することができた。以上の結果から,通常の視力や視野の確保以外にも眼と全身の健康に配慮した照明,遮光が使用されるべきであると結論した。

著者

明石 達生

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.33-43, 2010 (Released:2018-01-31)

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人口減少下でも,都市は拡散を続ける。モータリゼーションが立地選択を平準化したからである。住宅需要が減っても,高層住宅の建築紛争は郊外・地方部へと拡がる。緩めに設定された容積率の規制値が,利益最大化を当然とする開発企業の達成目標値となるからである。 そうやって生じる都市空間の混乱と荒廃は,デュラビリティ(耐久性)という不動産の特性 によって長期に是正されず,時とともに助長される。だから,都市の空間形成の制御は人口減少時代であっても計画に基づく規制を手段とすることが不可欠 だ。しかし,「緩いが硬直的」なわが国の土地利用規制を「安定的だが柔軟」なものに変えるにはどうしたらよいか。この主題を考察する。

著者

伊藤 裕久 菊地 成朋 箕浦 永子 伊藤 瑞季

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集 (ISSN:21878188)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.97-108, 2015 (Released:2017-08-10)

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本研究は,博多における地縁的結合の重層に注目しながら,個別の「町」と「流」の内部構造について社会=空間構造の実態と特性,さらに近代への変容過程について解明した。祭礼組織である「流」は近世を通じて地縁的結合の柱として行政機構の末端にも位置づけられていったが,明治期には行政区や学校区による新たな地縁的結合が形成されたことにより,再び祭礼組織として相対化されたことが明らかとなった。博多の社会=空間構造は,「流」による南北通を主軸とした構造から,近代の都市インフラの影響を受けつつ,行政区,学校区,商工人分布ともに東西通を主軸とした構造に変容していった。

著者

宮本 佳明 中村 勇大 長坂 大 長田 直之 杉山 敦彦

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究年報 (ISSN:09161864)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.85-96, 2003 (Released:2018-05-01)

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本研究は,都市計画上一般に障害物あるいは異物とみなされ,近代都市計画の中心的理念であるゾーニング制が志向,誘導する景観に「雑音」や「ほころぴ」をもたらしていると考えられる空間エレメントを,肯定的に「環境ノイズエレメント」と名付けて,住宅地の環境形成におけるその有効性について検証したものである。

著者

加藤 雅久 若木 和雄 中村 亜弥子 志岐 祐一

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住宅総合研究財団研究論文集 (ISSN:18802702)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.381-392, 2007 (Released:2018-01-31)

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国家総動員体制となった昭和13年から,戦後の本格的な住宅建設体制が整う24年までの約12年間は,軍や工場,輸出などに資源が振り向けられ,住宅をはじめとした一般需要は,代用品から新興建設材料に至る新興建材で補おうとしていた。本研究は,これら代用建材の供給とその品質確保の変遷を,建材行政の視点から検証し,戦後復興期を支えた新興建設材料の歴史的経緯を解明した。戦後の新建材につながる新興建材の品質確保と普及活動,およびそれらを担い行政と建材産業とを結びつける仕組みは,戦中期にその骨格が形成され,戦後は戦中期の体制を継承しつつ復興をすすめていったことがわかった。