著者

日本産業衛生学会アレルギー免疫毒性研究会 土橋 邦生 吉田 貴彦 森本 泰夫 上田 厚 伊藤 俊弘 和田 裕雄 香山 不二雄 佐藤 一博 佐藤 実 柴田 英治 菅沼 成文 竹下 達也 角田 正史 西村 泰光 柳澤 裕之 李 卿

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.1-8, 2023-01-20 (Released:2023-01-25)

参考文献数

22

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健康障害は遺伝要因,環境要因,および両者のinteractionで説明される(Genetic and Environmental interaction),職域における健康障害はinteractionも含めて,環境要因の関与が重要である.と考えられる.その代表的疾患の一つとして職業性喘息が挙げられるが,同疾患は,「職業性アレルギー疾患診療ガイドライン(日本職業・環境アレルギー学会)」により診療の標準化が推進された.本ガイドラインによると,作業関連喘息は職業性喘息と作業増悪性喘息に分類され,さらに,職業性喘息は感作物質誘発職業性喘息と刺激物質誘発職業性喘息に分類される.診断は,まず,作業関連喘息の可能性を疑い就業に関連した問診を実施することが重要であり,そのうえで必要に応じて原因の可能性がある物質を用いた吸入試験を含めた複数の検査結果を基に総合的に判断を下すことになる.治療は,喘息薬物療法に加えて職場環境整備と防護具装着あるいは配置転換等による曝露回避を行う.さらに,災害補償や労災補償に関する社会的リソースの活用も検討を要する.近年,産業技術の発展の結果,新たに人工的に合成された低分子化合物が開発され呼吸器感作性について未知の物質が利用され,あるいは感作性を持つ既存の物質が新たな用途に供されることによるアレルギーが問題となり始めている.例えば,イソシアネートは,NCO基を有する化合物の総称であり,以前より職域における刺激性や喘息様症状等の健康障害が問題として認識されていたが,近年,イソシアネートの用途拡大により日常生活の場でのアレルゲンとしてイソシアネート喘息の原因となることが明らかになりつつある.一般に低分子量化合物は自己蛋白質と結合するため,IgE抗体を特異的に検出することが困難となるが,イソシアネートは例外的に検出可能である.そしてイソシアネートによるアレルギーの事例は,今日の新規化合物への曝露,あるいは既知の化合物の新たな用途による予想外の曝露がもたらす感作と症状誘発する未知のアレルギー反応を含めた様々な健康障害の問題点を啓示している.こうした事実は,作業関連喘息の診断に至る最初の過程である原因物質への曝露と就業状況との関連を「疑うこと」で問診しようとする着想を困難にすると予想される.その解決策として,職域における環境曝露に誘発されるアレルギー,免疫,毒性を機序とする健康障害を扱う領域の研究を遂行するためには,エピゲノムを含む遺伝要因に着目した疫学的アプローチなど多様な研究展開が求められる.

著者

森 博士 荒牧 聡 柴田 英治 桑鶴 知一郎 内村 貴之 吉野 潔

出版者

一般社団法人 日本周産期・新生児医学会

雑誌

日本周産期・新生児医学会雑誌 (ISSN:1348964X)

巻号頁・発行日

vol.56, no.3, pp.512-516, 2020 (Released:2020-12-10)

参考文献数

15

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梅毒の初回治療時にJarisch-Herxheimer反応(以下J-H反応)を呈する例があることが知られているがその機序は不明である.一般的には一過性であり24〜36時間以内に軽快する.妊娠中に発生した場合の確立した対応法はない.今回,妊娠37週に第1期または第2期の妊娠期梅毒と診断して初回治療開始から3.5時間後にJ-H反応を認めた症例を経験した.母体発熱と悪寒,全身発赤,子宮収縮の増加,CTGで胎児頻脈を認め,速やかに帝王切開で児を娩出し,母児ともに良好な経過であった.妊娠中の初回梅毒治療時の管理とJ-H反応を認めた場合の適切な対応について,今後も症例の蓄積と検討が必要である.

著者

岸 玲子 吉野 博 荒木 敦子 西條 泰明 東 賢一 河合 俊夫 大和 浩 大澤 元毅 柴田 英治 田中 正敏 増地 あゆみ 湊屋 街子 アイツバマイ ゆふ

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.116-129, 2018 (Released:2018-05-31)

参考文献数

28

被引用文献数

2 5

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Recently, we have published a book containing evidence-based public health guidelines and a practical manual for the prevention of sick house syndrome. The manual is available through the homepage of the Ministry of Health, Labour and Welfare (http://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11130500-Shokuhinanzenbu/0000155147.pdf). It is an almost completely revised version of the 2009 version. The coauthors are 13 specialists in environmental epidemiology, exposure sciences, architecture, and risk communication. Since the 1970s, health problems caused by indoor chemicals, biological pollution, poor temperature control, humidity, and others in office buildings have been recognized as sick building syndrome (SBS) in Western countries, but in Japan it was not until the 1990s that people living in new or renovated homes started to describe a variety of nonspecific subjective symptoms such as eye, nose, and throat irritation, headache, and general fatigue. These symptoms resembled SBS and were designated “sick house syndrome (SHS).” To determine the strategy for prevention of SHS, we conducted a nationwide epidemiological study in six cities from 2003–2013 by randomly sampling 5,709 newly built houses. As a result 1,479 residents in 425 households agreed to environmental monitoring for indoor aldehydes and volatile organic compounds (VOCs). After adjustment for possible risk factors, some VOCs and formaldehyde were dose-dependently shown to be significant risk factors. We also studied the dampness of the houses, fungi, allergies, and others. This book is fully based on the scientific evidence collected through these studies and other newly obtained information, especially from the aspect of architectural engineering. In addition to SHS, we included chapters on recent information about “multi-chemical sensitivity.”

著者

今井 鉄平 森口 次郎 安部 仁美 前田 妃 助川 真由美 柴田 英治 錦戸 典子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

pp.2021-004-E, (Released:2021-06-24)

被引用文献数

3

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目的:新型コロナウイルス(COVID-19)の感染拡大により,多くの企業において従業員の安全・健康のみならず,事業への大きな影響を受けていることが考えられる.特に大企業と比べて経営資源が不足しがちな中小企業においては,新型コロナウイルス対策の遅れが懸念されるだけでなく,事業継続へのより大きな影響を受けている可能性が否めない.そこで,中小企業における新型コロナウイルス対策への取り組みの工夫,対策の困難点,および今後求められる支援の内容を明らかにすることを目的に研究を行った.対象と方法:企業として従業員数300名未満,または企業全体では300名を超えるものの50名を超える事業場のない27社の経営者または人事労務担当者を対象に,2020年8~10月に,新型コロナウイルス対策の実態や困難点,今後望まれる支援等に関するインタビュー調査を行った.聞き取り記録を作成し,産業医経験のある2名と産業保健師経験のある2名で,内容分析の方法に準じコードの共通性に着目して小カテゴリーを抽出し,徐々に抽象度を上げ,大カテゴリーを抽出した.結果:新型コロナウイルス感染症対策への取り組みについては,「企業として迅速に意思決定ができる体制を整える」,「正確な情報を入手し全従業員と共有する」,「社内の具体的対策を強化する」,「事業継続のために懸命に対策を練る」の4つの大カテゴリーに集約された.また,対策における困難点については,「情報収集・共有に関する困難」,「未知の感染症対策への困難」,「備品調達・検査受診の困難」,「合意形成・社内体制整備の困難」,「事業継続と感染症対策のバランスの難しさ」の5つ,今後望まれる支援については,「正確な情報を一元化・簡潔にしてほしい」,「Polymerase Chain Reaction(PCR)検査環境を整備・拡充してほしい」,「事業継続支援がほしい」の3つの大カテゴリーに集約された.考察と結論:中小企業の特性を活かしながら,細やかに大カテゴリーとして抽出された4つの取り組みを行っているケースも多くみられたが,これらが成立する前提として経営者が正しくリスクを認識できていることが必要と考えられる.しかしながら,専門資源に乏しい中小企業においては,意思決定に必要な正しい情報が得られない懸念もある.このため,産業保健専門職には,意思決定者が溢れる情報の中から正しい情報を取捨選択できるような支援が望まれる.

著者

中田 ゆかり 柴田 英治 角谷 寛 KADOTANI Hiroshi

出版者

厚生労働統計協会

雑誌

厚生の指標 = Journal of Health and Welfare Statistics (ISSN:04526104)

巻号頁・発行日

vol.68, no.11, pp.1-7, 2021-09

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目的:本研究の目的は,不眠症の疑いのある労働者が就寝時に「快眠音」を聞くことにより,睡眠潜時(寝つくまでの時間)が短縮するのかを検証することである。方法:研究デザインは,個々の研究対象者が「介入群(快眠音)」と「対照群(無音)」をもつランダム化比較試験とした。快眠音システムは音源内蔵スピーカー(ヤマハ社製ISX-80)とベッドマット下生体センサー(EMFIT社製EMFIT-QS)を用いた。日本企業4社の従業員1,185名を対象として事前にアテネ不眠尺度を用いてスクリーニングを行い,531名より回答を得た。不眠症の疑いのある6点以上の162名を抽出し,研究同意・データが得られた42名を対象に分析を行った。データ収集方法は,対象者が自宅に設置した快眠音システムを用いて就寝時にランダムに「快眠音」と「無音」を聞き,それぞれ平日5晩ずつ計10晩の睡眠潜時,睡眠時間,睡眠効率のデータを収集した。睡眠潜時のデータを主要評価項目とし,同様に睡眠時間および睡眠効率のデータを副次評価項目とした。分析方法は,「快眠音」と「無音」での対応のあるt検定を行った。結果:睡眠潜時,睡眠時間,睡眠効率すべての評価項目において「快眠音」と「無音」で有意な差は認められなかった。結論:「快眠音」は不眠症の疑いのある労働者に対する睡眠潜時の短縮効果は得られなかった。

著者

厚井 知穂 栗田 智子 庄 とも子 荒牧 聡 稲垣 博英 柴田 英治 蜂須賀 徹

出版者

日本産科婦人科内視鏡学会

雑誌

日本産科婦人科内視鏡学会雑誌 (ISSN:18849938)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.508-513, 2013 (Released:2014-06-16)

参考文献数

13

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Disorders of sex development (DSD) are defined as congenital conditions in which development of chromosomal, gonadal, or anatomic sex is atypical. In some cases of DSD, especially 46,XY DSD and Turner syndrome (+Y), early bilateral gonadectomy is recommended; this recommendation is based upon the high incidence of gonadal tumors in affected individuals. Because these cases are frequently found in younger women, laparoscopic surgery is an excellent choice for minimally invasive treatment. We performed a prophylactic laparoscopic gonadectomy on three patients at the appropriate time after carefully determining the correct diagnosis.

著者

中川 武夫 小野 雄一郎 久永 直見 岩田 全充 柴田 英治 金田 誠一 小林 章雄 鷲見 勝博 森谷 光夫 森 正樹

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.724-735, 1988-08-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

22

被引用文献数

1 1

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We examined the relationship between muscle injection of drugs into the quadriceps and its contracture.Subjects were children who had received medication at a clinic during the period from January 1967 to December 1970. Among the patients of the clinic, a high incidence of quadriceps contracture had been observed during the period.As basic data, we took the results of interviews with the subjects, the results of clinical examinations for quadriceps contracture, and medical records of the subjects which had been kept in the clinic.The following results were obtained.1) There were no abnormalities among the subjects who had never been injected in the quadriceps muscle. The incidence and the severity of quadriceps contracture were closely related to the total amount of the drugs injected into the muscles.2) The total numbers of injections of the following drugs were significantly larger in subjects with symptoms of contracture than in subjects without any symptoms.The drugs were Terramycin (Ox-tetracycline), Obelon (Sulpyrin, Aminopropyrin, Theoclate diphenyl pyralin), Chloromycetinsol (Chloramphenicol), Atarax-P (Hydroxyzin hydrochloride), Gammavenin (immuno-Globlin), Panvitan (Vitamin A-D), 10%-Pantocin (Pantethine) and Phenobarbital (Phenobarbital natrium).3) It was revealed by means of quantification theory type II analysis that the main attributable factors of muscle contracture might be the age when the subjects had been injected for the first time, the total number of Terramycin+Obelon injections, and the experience of injection of 10% Pantocin or Phenobarbital, but sex and the year of the beginning of injection might be ignored.Discrimination based on these results between the two groups, a normal group and a moderate or more severe symptomatic group showed reasonable sensitivity and specificity.

著者

春山 直樹 柳田 太平 西田 英一 安永 親生 原 由紀子 安達 武基 椛島 成利 田村 雅仁 柴田 英治 合屋 忠信

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 = Journal of Japanese Society for Dialysis Therapy (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.329-333, 2010-03-28

参考文献数

23

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症例は37歳,女性.平成11年9月にIgA腎症からCAPDを導入された.平成17年3月より挙児希望から近医で体外受精―胚細胞移植(IVF-ET)を始め,同年9月より週1回血液透析を併用した.平成19年3月に3回目のIVF-ETで妊娠6週を確認することができた.その後,血液透析を週2回5時間併用として貧血,透析量の管理を行っていたが,妊娠14週より週3回各5時間の血液透析へ完全に移行し,徐々に透析量を増やした.妊娠17週に切迫早産と診断されて,近医大学病院に入院した.妊娠32週で胎児は生下に十分耐えうる大きさとなり,帝王切開で2,284 gの健康な女児を出産した.その後母体,出生児ともに合併症なく,妊娠36週で退院となった.その後血液透析を継続していたが,母親は育児のためにCAPDの再開を希望した.腹腔洗浄を試みたが,カテーテルは子宮の圧排で上腹部へと転位し注排液不可能だった.そこで腹腔鏡下にカテーテルの整復術を行い,CAPDを再開することができた.CAPDの妊娠は,透析液による腹腔内の高浸透圧環境が卵子の着床に不適であるとされており,体外受精―胚細胞移植がより確実かもしれない.また,本症例のように腹膜透析導入後7年経過し,残存腎機能のない症例においては,妊娠早期より血液透析を併用,ないし一時的な移行が必要と思われた.

著者

上島 通浩 柴田 英治 酒井 潔 大野 浩之 石原 伸哉 山田 哲也 竹内 康浩 那須 民江

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.52, no.12, pp.1021-1031, 2005 (Released:2014-08-06)

参考文献数

36

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目的 2-エチル-1-ヘキサノール(以下,2E1H)は,我が国で室内空気汚染物質として注目されることがほとんどなかった揮発性有機化学物質(以下,VOC)である。本研究では,2E1H による著しい室内空気汚染がみられた大学建物において,濃度の推移,発生源,学生の自覚症状を調査した。方法 1998年に竣工した A ビルの VOC 濃度を2001年 3 月から2002年 9 月にかけて測定した。対照建物として,築後30年以上経過したBビルの VOC 濃度を2002年 9 月に調査した。空気中カルボニル化合物13種類はパッシブサンプラー捕集・高速液体クロマトグラフ法で,その他の VOC41 種類は活性炭管捕集・ガスクロマトグラフ-質量分析(GC-MS)法で測定した。2002年 8 月に床からの VOC 放散量を二重管式チャンバー法で,空気中フタル酸エステル濃度をろ過捕集・GC-MS 法で測定した。講義室内での自覚症状は,2002年 7 月に A ビル315名および B ビル275名の学生を対象として無記名質問票を用いて調査した。結果 2E1H だけで総揮発性有機化学物質濃度の暫定目標値(400 μg/m3)を超える場合があった A ビルの 2E1H 濃度は冬季に低く,夏季に高い傾向があったが,経年的な低下傾向はみられなかった。フタル酸エステル濃度には 2E1H 濃度との関連はなかった。2E1H 濃度は部屋によって大きく異なり,床からの 2E1H 放散量の多少に対応していた。床からの放散量が多かった部屋では床材がコンクリート下地に接していたが,放散量が少なかった部屋では接していなかった。講義室内での自覚症状に関して,2E1H 濃度が低かった B ビル在室学生に対する A ビル在室学生のオッズ比の有意な上昇は認められなかったが,鼻・のど・下気道の症状を有する学生は A ビルのみにみられた。結論 2E1H 発生の機序として,床材の裏打ち材中などの 2-エチル-1-ヘキシル基を持つ化合物とコンクリートとの接触による加水分解反応が推定された。両ビル間で学生の自覚症状に有意差はなかったが,標本が小さく検出力が十分でなかった可能性もあった。2E1H 発生源対策とともに,高感受性者に注目した量反応関係の調査が必要である。

著者

柴田 英治 西田 眞 土岐 尚之 江島 邦彰 津田 知輝 柏村 正道

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.1831-1835, 2001-12-01

参考文献数

15

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We report a case of a large placental chorioangioma associated with neonatal anemia and congenital malformation, "Noonan syndrome". The infant's condition was also complicated with hypertrophic cardiomyopathy. Large placental chorioangiomas may cause serious complications such as premature labor, polyhydramnios, preeclampsia, abruption of placenta, intrauterine growth restriction, fetal hydrops, anemia, heart failure, and congenital malformation. Intensive perinatal management is required in the presence of a large placental chorioangioma.

著者

長谷川 共美 池本 竜則 井上 雅之 山口 節子 牛田 享宏 柴田 英治 小林 章雄

出版者

日本疼痛学会

雑誌

PAIN RESEARCH (ISSN:09158588)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.1-8, 2014-03-10 (Released:2014-03-29)

参考文献数

29

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The aim of this study was to investigate the features of overweight or obese individuals with a BMI >25 kg/m2 who complained of low back pain, knee pain, and neck stiffness. The subjects comprised 88 overweight or obese individuals who were divided into a symptomatic group and an asymptomatic group prior to the weight–loss intervention in order to compare several parameters of each group. Symptomatic patients were divided into groups of subjects whose symptoms did or did not improve as a result of the 6–month weight–loss intervention. Changes in the test paramete­rs from before and after the intervention were compared between the two groups. The results revealed no differences in any parameters between the two groups (symptomatic and asymptomatic) at baseline in neck stiffness or low back pain. However, for knee pain, the maximal oxygen uptake (VO2max) was significantly lower in the symptomatic group than in the asymptomatic group (p<0.01). Furthermore, the weight–loss intervention revealed a significant increase in VO2max in the “improved” group compared to the “no change” group (p<0.05). The study results showed that both weight loss and the acquisition of aerobic capacity were important in relieving knee pain in overweight or obese individuals.