著者

河野 公一 織田 行雄 渡辺 美鈴 土手 友太郎 臼田 寛

出版者

大阪医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1997

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研究総括体内に吸収されたフッ物はそのほとんどが腎臓から排泄されるため、高濃度のフッ素暴露のみならず長期にわたる低濃度のフッ素暴露でも腎障害をきたすことが動物試験により確認された。健常者では尿中フッ素量は生体へのフッ素の負荷量をよく反映し、一般環境からの摂取やフッ化物作業者における暴露の指標として広く用いられている。地域住民を対象とした検診結果および動物試験に、より尿中へのフッ素の排泄は腎でのクリアランスに依存しており、もし腎機能の低下がある場合、例えば慢性腎炎や腎不全の患者のみならず健康な個体でも中高齢化とともにフッ素の排泄障害と体内への蓄積が示唆されることが確認された。腎フッ素クリアランス値はクレアチニンクリアランス値に比べて40歳台までは比較的穏やかな減少傾向にとどまるが50歳台以降では急激な低下を認めた。さらに動物を用いたフッ化ナトリウム負荷試験ではフッ素クリアランスが低下し血中フッ素濃度が高く維持されること成績を得た。体内に吸収されたフッ素はその大半が24時間以内に排泄されるが、この排泄率は腎機能の低下とともに減少し、もし腎フッ素クリアランス値が20%低下すればフッ素の24時間における排泄率も20%減少することが確認された。わが国でも増加しつつある腎透析患者では血中フッ素濃度が高く維持され、アルミニウムなどの他の元素とともに骨や脳の病変とのかかわりから問題とされてきた。最近では透析液の脱イオン化などによりこれらの疑問は解消されたとする報告がみられる。しかし本研究の成績より、現在一般に使用されている透析膜自体の性格などから血中フッ素は十分に除去しえず、これらの問題は解消されたとする根拠が得られなかった。近年、わが国の産業界では作業者の中高齢化が急速に進みつつある。このような状況においてフッ物などの有害物を長期にわたって取り扱う作業者が今後さらに増加することが予想される。したがってこれら作業者の健康管理の基準はそれぞれの作業環境において個々の作業者の加齢による腎機能の低下などの生理的状態を考慮した上で評価することが強く望まれる。

著者

谷本 芳美 渡辺 美鈴 河野 令 広田 千賀 高崎 恭輔 河野 公一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.52-57, 2010 (Released:2010-03-25)

参考文献数

27

被引用文献数

43 64 12

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目的:高齢者の介護予防に向けた健康づくりを支援するために,日本人を対象とした大サンプル数の調査から筋肉量を測定し,部位別に筋肉量の加齢による特徴を明らかにすることを目的とした.方法:18歳以上の日本人4,003人(男性1,702人,女性2,301人)を対象者とし,平成19年5月から平成20年9月にかけて上肢,下肢,体幹部および全身筋肉量の測定を行った.対象者は大都市近郊や農村在住の住民,大学の学生や教職員,民間企業の職員,地域の既存施設(図書館,老人福祉センターなど)の利用者である.マルチ周波数体組成計MC-190(タニタ社)を使用して筋肉量を測定し,性,年齢別に検討した.結果:筋肉量はすべての部位において年齢に関わらず男性が女性よりも有意に多く,また,加齢に伴う減少の割合は男性の方が女性よりも大きいことを示した.部位別の特徴として,下肢は20歳代ごろより加齢に伴い著明な減少を,上肢は高齢期より緩やかな減少を,体幹部は中年期頃まで緩やかに上昇した後減少を示した.さらにこれらの総和である全身筋肉量は中年期頃まで微量に増加あるいは横ばい状態から減少した.このように筋肉量の加齢変化は部位により異なり,減少率が最も大きいのは下肢で,次に全身,上肢,体幹部の順であった.結論:本研究では日本人筋肉量の部位別の加齢変化が明らかとなった.特に下肢筋肉量は早期より加齢に伴い大きく減少することから,高齢期の健康づくりにおいて下肢筋肉量に注目した支援の必要性が示された.

著者

辻 洋志 臼田 寛 河野 公一

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.33, 2011 (Released:2011-04-06)

参考文献数

16

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米国の公衆衛生大学院における産業医養成システムと日本の課題―ハーバード公衆衛生大学院専門職修士課程を通じて―:辻 洋志ほか.大阪医科大学衛生学・公衆衛生学教室―目的:世界経済の急速なグローバル化により労働者を取り巻く環境は大きく変化してきている.わが国の労働安全衛生制度は,法律に準拠する形で戦後一貫して充実強化されてきた.しかし,社会の変化に伴い企業や労働者が産業医に求める内容も多様化し,対応を迫られている. 対象と方法:米国は結果責任を伴う自主対応型の労働安全衛生制度を取っている.本稿では体系的なトレーニングを行い,変化する社会の需要に柔軟に応えることができる基礎を持つ産業医を養成する,米国の公衆衛生大学院のシステムを紹介する. 結果および考察:今後の日本の労働安全衛生の維持向上を模索するに当たり,多様化する社会の需要に応えるには体系的トレーニングによる個々の産業医や関連職の技能の向上が不可欠であり,米国における公衆衛生大学院による産業医養成システムは一つの参考になると思われる. (産衛誌2011; 53: 33-38)

著者

辻 洋志 臼田 寛 高橋 由香 河野 公一 玉置 淳子

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.63-71, 2016-03-20 (Released:2016-06-07)

参考文献数

40

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目的:現在,日本では少子化に伴う労働力不足を補うために外国人を採用する企業が増加している.米国では移民労働者の労働衛生に関する研究が進んでいるが,日本においてはほとんど報告がない.本調査は,米国における移民労働者の労働衛生の現状と課題,および取り組みを明らかにすることを目的とする.方法:米国誌に掲載された移民労働者の労働衛生に関する先行研究論文をレビューし,米国での移民労働者に対する労働衛生の現状と課題,および取り組み事例の調査を行った.結果:米国では移民労働者の労働衛生は主に健康格差という側面で研究されていた.先行研究レビューにより,健康格差に影響を及ぼすもしくは可能性のある因子は7つに分類された.カッコ内は各因子に対するキーワードを示す.1.職業選択(有害業務,業務上負傷,休業,ブルーカラー,低出生体重児)2.教育(学歴,ヘルスリテラシー,衛生教育),3.文化(配慮,コミュニティー人材),4.環境(劣悪環境,地域差,環境変化)5.アクセス(言語,統計,労災補償,医療保険,受診自粛),6.感染症(結核,エイズ,フォローアップ),7.差別(人種,暴行,ハラスメント).また,共通した課題として移民労働者のデータ不足が指摘された.取り組みの事例調査では企業や地域団体が複数の因子に対して組み合わせて対応することが行われていることがわかった.考察:米国では移民労働者の労働衛生研究が多く行われている.しかし,調査対象である移民労働者のデータが不足していることが課題となっている.先行研究レビューの結果,多くの論文が健康格差を取り上げていた.健康格差に影響を及ぼすもしくは可能性のある因子は7つに分類する事ができ,各因子のキーワードに関連した取り組みが求められていると推察された.取り組みの事例調査では企業や地域団体が複数の因子に対して組み合わせて対応することが行われており,社内外の労働衛生従事者は,7つの因子すべてに着目した柔軟な対応が求められている.日本でも健康格差の原因となりうる因子に関するデータの蓄積および研究の推進と共に,企業や地域の取り組みが喫緊の課題である.

著者

河野 公一

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.49, no.5, pp.852-860, 1994-12-15 (Released:2009-02-17)

参考文献数

46

被引用文献数

6 6

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Fluoride, the ionic form of fluorine, is a natural component of the biosphere and 13th most abundant element in the crust of the earth. It is, therefore, found in a wide range of concentrations in virtually all inanimate and living things. Many trace elements perform a definite function in human metabolism and the question of the value of fluoride, always found in the body, has been raised. Much evidence suggesting that the inclusion of fluoride in drinking water has beneficial as well as adverse effects on human health was obtained. Either alone or in combination with calcium and/or vitamin D, it is used in high daily doses for the treatment of osteoporosis. Although organic fluorine compounds are used in medicine and commerce, the inorganic fluorine compounds are of greater importance toxicologically because they are more readily available. The major pathway of fluoride elimination from the human body is via the kidney. When renal function deteriorates, the ability to excrete fluoride markedly decreases, possibly resulting in greater retention of fluoride in the body. At this point, more research is needed to evaluate the effects of physiological variables on the fluoride metabolism in humans.

著者

吉田 康久 河野 公一 原田 章 豊田 秀三 渡辺 美鈴 岩崎 錦

出版者

The Japanese Society for Hygiene

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.450-458, 1978-06-30 (Released:2009-02-17)

参考文献数

18

被引用文献数

1 5

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耐熱性の目的でポリアミド, ポリエステルが近年比較的多量に用いられているが, その限界温度以上での使用または廃棄時に毒性のある熱分解成分が生成する可能性がある。本研究はこれを解明する目的で空気中熱分解ガス等を, ガスクロマトグラフ, 同マススペクトログラフにより分析するとともに, また, 動物試験としてマウスについて急性暴露を行って, その主要死因を確かめたものである。熱分解ガスとしてポリエステルでは一酸化炭素, エタン, プロピレン, アセトアルデヒド, ベンゼン等が, また, ポリアミドではこれらの成分に加えてアンモニア, ペンテン等が検出されたが, 毒性並びに発生量よりみて一酸化炭素が優勢な成分として推定された。動物試験では, 単一, 一時間暴露, 一週間観察による概算的致死濃度がポリアミドで79.6g, ポリエステルで30.5g/1000l空気であり, この場合一酸化炭素濃度が2700∼3000ppmと認められた。この一酸化炭素が主要死因であることは, 血液の一酸化炭素飽和度をガスクロマトグラフにより分析した結果, その値が55%を越えることから確認することができた。フユーム, またはグリース状物質として発生する熱分解成分は, 生成後直ちに凝集してその大きさ100μm以上に達し, また, 赤外分光分析により原試料に近似した構造を示すので, ある種のフッ素樹脂の熱分解における特異なポリマーフユーム熱の原因にはなり得ないと考えられる。動物試験ではまた暴露後48時間程度に肺水腫等の傾向が認められて死亡する場合も多いので, 一酸化炭素につぐ比較的毒性の大なる第2の致死因子が存在することも確実である。したがって, もし実際の症例においては, 予後における十分な観察と早期の治療が必要なものと指摘される。

著者

谷本 芳美 渡辺 美鈴 杉浦 裕美子 林田 一志 草開 俊之 河野 公一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.60, no.11, pp.683-690, 2013 (Released:2014-01-10)

参考文献数

26

被引用文献数

6

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目的 本研究では高齢者の介護予防に向けた健康づくりを支援するために,わが国の地域高齢者を対象とし,筋肉量,筋力および歩行速度から判定したサルコペニアと関連する要因について明らかにすることを目的とした。方法 大都市近郊に在住する65歳以上の高齢者1,074人を対象にバイオインピーダンス法を使用した筋肉量測定と握力,通常歩行速度の測定を行った。また,自記式質問紙で,属性•慢性疾患の既往と過去 1 年間の入院歴,生活習慣に関する項目,心理状況,口腔の状況および食事の状況を調査した。サルコペニアの判定には筋肉量,握力,通常歩行速度を用いた。筋肉量は測定した四肢筋肉量を身長2 で除して補正四肢筋肉量(kg/m2)として扱い,若年成人における平均値から 2 標準偏差以上低い場合を低筋肉量とした。握力と通常歩行速度については対象者の 4 分位の最下位をそれぞれ低筋力および低身体機能とした。サルコペニアの分類は低筋肉量かつ低筋力または低身体機能の者をサルコペニア,低筋肉量でも低筋力でも低身体機能でもない者を正常,そしてサルコペニアでも正常でもない者を中間と分類した。結果 男性の13.7%,女性の15.5%がサルコペニアに該当した。男性のサルコペニアではかめない者,および食品摂取の多様性がない者が有意に多いことを示した。女性のサルコペニアでは独居者,運動習慣のない者,健康度自己評価において健康でないとする者,かめない者が有意に多いことを示した。さらに,単変量解析においてサルコペニアと関連する因子を説明変数としたロジスティク回帰分析では,男性においてサルコペニアと正常との比較では年齢(オッズ比1.24:95%信頼区間1.13–1.36)および食品摂取の多様性(オッズ比3.03:95%信頼区間1.17–7.86)がサルコペニアに有意に関連した。女性ではサルコペニアと正常との比較において年齢(オッズ比1.26:95%信頼区間1.19–1.33)と咀嚼(オッズ比3.22:95%信頼区間1.65–6.29)がサルコペニアに有意に関連し,中間と正常との比較においても,中間にはこれら 2 項目が関連した。結論 地域高齢者において,サルコペニアには,男性と女性での年齢,男性での食品摂取の多様性,女性での咀嚼が関連することが明らかとなった。このことから高齢期の健康づくりにおけるサルコペニアの予防には食品摂取や咀嚼といった栄養に関する要因に注意を払う重要性が示唆された。

著者

広田 千賀 渡辺 美鈴 谷本 芳美 河野 令 樋口 由美 河野 公一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.45, no.6, pp.647-654, 2008 (Released:2009-01-29)

参考文献数

25

被引用文献数

6 21

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目的:Trail Making Test(以下TMT)は,欧米において遂行機能の指標として研究されてきた.しかし,日本においてTMTに関する研究は少ない.本研究では地域在住高齢者の健康づくり支援を目指して,TMTの特徴と身体機能との関連を明らかにし,TMTの有用性について検討することを目的とした.方法:大都市近郊T市に在住している65歳以上の高齢者175人(男57人,女118人)を対象とした.TMTと8項目の身体機能を測定した.身体機能は介護予防項目として通常歩行,Timed Up & Go test(以下TUG),開眼片足立ち,握力の4項目,移動·歩行機能項目として最大歩行,課題付加TUG,階段昇降,障害物歩行の4項目である.TMTの評価には⊿TMTを用い,身体機能との関連は性と年齢を共変量とした多項ロジスティック回帰分析を行った.結果:⊿TMTの中央値は男性58.61秒,女性65.67秒で,男女とも年齢群間に有意な差を認め,特に80歳以上が高値であった.性差は観察されなかった.身体計測項目と⊿TMTとの関連について,⊿TMTの不良なものはTUGと握力の成績が有意に低かった.移動·歩行機能項目では,⊿TMTの不良なものは,最大歩行,課題付加TUG,階段昇降,障害物歩行の成績が有意に低かった.また,最大歩行の「中間/高い」比較でも,⊿TMTの不良なものは有意に成績が低かった.結論:TMTはより認知の必要な複雑な歩行機能と関連したことから,高齢期の健康づくりにおける遂行機能の評価指標としての有用性が示唆される.

著者

渡辺 美鈴 渡辺 丈眞 松浦 尊麿 河村 圭子 河野 公一

出版者

一般社団法人 日本老年医学会

雑誌

日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.99-105, 2005-01-25 (Released:2011-03-02)

参考文献数

18

被引用文献数

20 17

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自立生活の在宅高齢者において, 外出頻度から判定した閉じこもりが要介護に移行するか, また低水準の社会交流がより強く要介護状態の発生を増幅するのかを明らかにするために, 閉じこもりおよびその状態像から要介護の発生状況を検討した.平成12年10月に兵庫県五色町の65歳以上の自立生活の在宅高齢者を対象 (2,046人) に閉じこもりに関する質問紙調査を行った. その後平成15年3月末日まで追跡し (追跡期間: 30カ月), 要介護移行について調査した. 閉じこもりの判定には外出頻度を用い, 1週間に1回程度以下の外出しかしない者を「閉じこもり」とし, 外出介助と社会交流を組み合わせた閉じこもり状態像をIからIVに分類した.「閉じこもりI」は一人で外出困難かつ社会交流はある,「閉じこもりII」は一人で外出困難かつ社会交流はない,「閉じこもりIII」は一人で外出可能かつ社会交流はある,「閉じこもりIV」は一人で外出可能かつ社会交流はないとした.本地域において, 自立生活の在宅高齢者の閉じこもり率は7.5%, 30カ月追跡後の要介護移行率は12.7%であった. 閉じこもりの約半数は閉じこもりIIIであった. 閉じこもり群は非閉じこもり群に比べて有意に高い要介護移行率を示した. 年齢別にみた見た場合, 85歳未満の高齢者においては, 閉じこもり群からの要介護移行率は非閉じこもり群に比べて有意に高率であったが, 85歳以上では, 両者の間に有意差を認めなかった. 閉じこもりの状態像別では非閉じこもり群と比較してどの群も高い要介護移行率を示した. 社会交流のない群はある群と比べて (IIとI, IVとIII), 要介護移行率が高い傾向を示した.以上の結果から85歳未満の自立生活の在宅高齢者においては, 閉じこもりが要介護移行のリスク因子になる. 要介護のリスクファクターとしての閉じこもりの判定には外出頻度・「週に1回程度以下」を使用するのが有用である. さらに閉じこもり状態像において, 社会交流のないことは要介護移行により強く関連することが認められた.

著者

臼田 寛 玉城 英彦 紺野 圭太 河野 公一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.50, no.11, pp.1058-1065, 2003

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&emsp;公衆衛生史上初の国際条約となる「たばこ規制枠組み条約」(FCTC:Framework Convention on Tobacco Control)最終案がスイス・ジュネーブの世界保健機関(WHO)で開催された加盟171か国による第 6 回政府間交渉委員会(INB6:6^th Intergovernmental Negotiating Body)最終日の2003年 2 月28日に合意に達した。FCTC はその後 5 月に開催された WHO の最高意思決定会議である第56回世界保健総会(WHA56:56th World Health Assembly)で正式採択され,現在は署名・批准作業に入り 9 月29日現在で73か国と 1 団体が署名,2 か国が批准している。日本政府は来年 1 月召集の通常国会での批准を予定している。<br/>&emsp;この国際条約作成を強力に推進してきた前 WHO 事務局長 Brundtland 氏は,今回の合意を「国際保健の歴史上画期的であり,世界の人々すべての健康にとって非常に大きな一歩である」と評価している。たばこ対策にかねてから強い関心を持っていた Brundtland 氏は98年 5 月の事務局長就任演説で早々にたばこの有害性とたばこ対策の必要性を強く主張し,7 月の正式就任直後には WHO のたばこ対策本部である「たばこのない世界構想」(TFI:Tobacco Free Initiative)を組織,翌年の WHA52 では FCTC 作成のための INB と作業部会を発足させ,一期 5 年の在任期間中常にたばこ対策推進の先頭に立ってきた。Brundtland 氏は事務局長を 7 月に退任しており,今回の FCTC 原案合意は氏の任期 5 年(98~03年)の活動を締めくくる集大成とも言える。本稿ではこの国際条約が原案合意に至った経過を報告する。

著者

臼田 寛 玉城 英彦 河野 公一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.51, no.10, pp.884-889, 2004 (Released:2014-08-29)

参考文献数

24

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目的 世界保健機関(WHO)憲章の第 1 原理である健康定義について①その制定経緯,②戦後の物質文明に対する反動から生じた健康定義改正論の経緯,③近年,特に WHO が健康に影響を与えると指摘している要素を検証し,今後の健康定義の位置付けを考察する。方法 主に WHO の公式文書より関係資料を引用し検証と考察を行った。結果 終戦直後,WHO は健康への関心を一般普及させるために健康定義を制定した。そのため健康定義は physical, mental, social の 3 要素を核とした平易で親しみやすい口語調の文章で作成された。しかし,戦後の経済復興による物質文明の追求過程において spiritual dimension の欠落が指摘された。WHO 創立50周年を記念して行われた WHO 憲章見直しではイスラム圏担当の WHO 東地中海地方事務局が spiritual と dynamic を健康定義へ追加する提案を行った。しかしこの提案は1999年の第52回世界保健総会(WHA52: 52th World Health Assembly)で否決された。 近年,健康は持続可能な開発の中心概念に採用されている。また,たばこ規制枠組み条約(FCTC)のような健康問題に関わる各論分野の画期的国際合意がなされ,健康に対する関心は向上を続けている。WHO の指摘する健康危険因子は途上国の貧困問題など多くあり,今後これらが健康定義の解釈に影響を与えることも予想される。結論 健康定義改正案が否決されて以来,現在まで 5 年あまりの期間が経過している。このことは健康定義が従来的意味しか持たないという消極的あるいは保守的見解を示しているのではない。むしろ spiritual, dynamic を健康定義に追加しようという議論に一定の決着をつけたことは,加盟国間で健康の解釈に思想や宗教,民族性による差が生じた場合や,時代変遷によって健康の解釈に差が生じた場合に,解釈の方向性を現行の WHO 健康定義へ集約させる原動力として効果的に働いたと解釈されるべきであろう。よって今後,WHO 健康定義の軸である physical, mental, social の 3 要素はますますその重みと解釈の幅を持って弾力的に普及拡大していくものと予想される。

著者

高崎 恭輔 米田 浩久 谷埜 予士次 鈴木 俊明 渡辺 美鈴 河野 公一

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2008, pp.A3P2096, 2009

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【はじめに】ファンクショナルリーチ・テスト(以下 FRT)はバランス機能を評価する方法として臨床で頻繁に用いられる手法であり、転倒の危険性を予測する指標とされている.これまでFRTは、そのリーチ距離に着目され各年代の基準値を指標に用いられてきた.しかし先行研究ではリーチ距離と足圧中心の前方移動距離との相関性は低いという報告があり、また鈴木らのスモン患者における研究でもリーチ距離が歩行機能に与える影響は少ないといわれている.これらのことから我々はFRTを転倒予防や運動能力の評価指標として用いるためにはそのリーチ距離だけでなく、動作戦略にも着目する必要があるのではないかと考えている.そこで本研究では、FRTを有効に活用するための新たな指標の構築の前段階として、健常者におけるFRTの動作戦略について検討した.<BR>【対象と方法】対象は実験に同意を得た健常大学生83名(男性46名、女性37名)である.方法はDuncanの方法に従いFRTを行わせ、矢状面からデジタルビデオカメラにて定点撮影した動画によって計測中の足関節、股関節の関節運動開始順序を確認しパターン分類した.<BR>【結果】以下に分類した動作戦略パターンと全試行数に占める該当数の割合を示す.分類されたパターンは、a.股関節屈曲のみのパターン(42.6%)、b.足関節背屈の後に股関節屈曲するパターン(37.3%)、c.股関節屈曲の後に足関節底屈による膝過伸展を示すパターン(10.8%)、d.足関節背屈のみのパターン(5.6%)、e.股関節屈曲と足関節の底屈による膝過伸展が同時に出現するパターン(1.6%)、f.股関節の屈曲の後に足関節背屈するパターン(1.2%)、g.股関節屈曲と足関節背屈が同時に出現するパターン(0.4%)、h.足関節底屈の後に股関節が屈曲するパターン(0.4%)であった.<BR>【考察】本研究ではFRTにおける股関節、足関節の運動開始順序に着目し動作戦略のパターン分類を行った結果、上記の8パターンを示した.一般的に姿勢制御戦略において、足関節戦略はわずかな重心の乱れに対応するのに対し、股関節戦略は足関節戦略で対応できない大きな外乱に対して用いられるといわれる.また高齢者は足関節戦略より股関節戦略を頻繁に用いるようになり、これが転倒の原因の一つになるとも言われている.このことから、前方へのリーチ動作を合目的的に行う戦略として足関節底屈筋群の活動により足関節の背屈を制御し、さらに股関節の屈曲が見られるa.やb.のパターンは、足関節が底屈するパターンに比べて高いバランス機能を有するのではないかと考える.本研究では健常者を対象としていることから、多数みられたパターンを高度な姿勢制御を有すると仮説して考察したが、今後さらにパターンの優位順序を明確化していくために、他のバランステストとの関係性や年代毎のパターン分類なども行いたいと考えている.

著者

河野 敦子 石川 秀樹 中村 富予 河野 公一

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.422-446, 2010 (Released:2010-05-27)

参考文献数

118

被引用文献数

6 7

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Enviromental factors have been consistently associated with colon cancer risk. In particular, consumption of Western-style diet including red meat is the most widely accepted etiologic risk factor. It has been reported that dietary factors change the proportion of intestinal flora, and it also affects the composition of fecal bile acids and the intestinal activity of some mutagens. In addition, it was suggested that modulating the composition of intestinal flora may reduce the occurrence of colorectal cancer. In this review, we present the clinical studies on the association between intestinal flora and the risk of colorectal cancer that have been carried out to date. The clinical studies of intestinal bacteria related to colorectal cancer risk have not shown consistent results so far, compared with the accomplishments of some basic studies. On the other hand, it was suggested in some clinical studies that lactic acid bacteria reduce the occurrence of colorectal cancer.

著者

谷本 芳美 渡辺 美鈴 河野 令 広田 千賀 高崎 恭輔 河野 公一

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.56, no.6, pp.383-390, 2009-06-15

被引用文献数

6

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<b>目的</b> 高齢期における介護予防のための口腔機能の維持・向上を目的に,地域高齢者における咀嚼能力の客観的な評価方法として色変わりチューインガム(以下,色変わりガムとする)が有用であるか検討する。<br/><b>方法</b> 2007年 4 月~5 月に T 市に在住する65歳以上の高齢者210人(男性69人,女性141人)を対象に色変わりガムを用いた咀嚼能力と残存歯数および咬合力の測定を行い,同時に自記式質問紙調査を用いて咀嚼能力の主観的評価を行った。調査実施前に,5 人の高齢者について色変わりガムの測定方法の精度を検討した。測定は「普段の食事をするようにガムをかんでください」と指示し,2 分間咀嚼させた後,色彩色差計を用いて色変わりガムの「赤み」を示す咀嚼能力 a∗値(以下,a∗値とする)を測定した。質問紙項目は①食物が普通にかめるか②かたい食物がかめるか③まぐろのさしみ,かまぼこ,らっきょう,ビフテキ,ピーナッツの咀嚼の可・不可について調べた。解析は a∗値と残存歯数,咬合力および質問紙調査との関連について行った。<br/><b>結果</b> 対象者 5 人の a∗値の変動係数は2.15~3.75%で,測定方法は高い精度を示した。地域高齢者の色変わりガムの平均 a∗値は男性26.0,女性22.8であった。年齢別では,男性は全ての年齢群で有意な差を認めず,加齢に伴う変化は示さなかった。女性は80歳までは年齢による差を示さなかったが,80歳以上に有意な低下を示した。性別では,どの年齢群においても有意な差を認めなかった。男女とも a∗値は残存歯数および咬合力と正の相関関係を認めた。質問紙調査では,全ての項目で咀嚼可群の方が有意に a∗値が高かった。また,残存歯数が20歯未満の者に限っても咀嚼難易度の低い「まぐろのさしみ」と「ビフテキ」を除く全ての項目において咀嚼可群が有意に a∗値が高く,色変わりガムと主観的な質問紙調査との関連を認めた。<br/><b>結論</b> 色変わりガムの測定方法は簡便で,測定精度が高いことが認められた。また,色変わりガムは残存歯数や咬合力および主観的咀嚼能力評価と関連することを認めたことから,地域高齢者の健康づくりにおける咀嚼能力の客観的評価方法として有用であると考える。

著者

吉田 康久 河野 公一 原田 章 豊田 秀三 渡辺 美鈴 岩崎 錦

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.33, no.2, pp.450-458, 1978

被引用文献数

5

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耐熱性の目的でポリアミド, ポリエステルが近年比較的多量に用いられているが, その限界温度以上での使用または廃棄時に毒性のある熱分解成分が生成する可能性がある。本研究はこれを解明する目的で空気中熱分解ガス等を, ガスクロマトグラフ, 同マススペクトログラフにより分析するとともに, また, 動物試験としてマウスについて急性暴露を行って, その主要死因を確かめたものである。<br>熱分解ガスとしてポリエステルでは一酸化炭素, エタン, プロピレン, アセトアルデヒド, ベンゼン等が, また, ポリアミドではこれらの成分に加えてアンモニア, ペンテン等が検出されたが, 毒性並びに発生量よりみて一酸化炭素が優勢な成分として推定された。<br>動物試験では, 単一, 一時間暴露, 一週間観察による概算的致死濃度がポリアミドで79.6g, ポリエステルで30.5g/1000<i>l</i>空気であり, この場合一酸化炭素濃度が2700∼3000ppmと認められた。この一酸化炭素が主要死因であることは, 血液の一酸化炭素飽和度をガスクロマトグラフにより分析した結果, その値が55%を越えることから確認することができた。<br>フユーム, またはグリース状物質として発生する熱分解成分は, 生成後直ちに凝集してその大きさ100μm以上に達し, また, 赤外分光分析により原試料に近似した構造を示すので, ある種のフッ素樹脂の熱分解における特異なポリマーフユーム熱の原因にはなり得ないと考えられる。動物試験ではまた暴露後48時間程度に肺水腫等の傾向が認められて死亡する場合も多いので, 一酸化炭素につぐ比較的毒性の大なる第2の致死因子が存在することも確実である。したがって, もし実際の症例においては, 予後における十分な観察と早期の治療が必要なものと指摘される。

著者

河野公一 島原政司 佐野浩一編著 有吉靖則[ほか]著

出版者

金芳堂

巻号頁・発行日

2007

著者

河野公一 松浦尊麿編著 島原政司 [ほか] 著

出版者

金芳堂

巻号頁・発行日

2001

著者

島原政司 河野公一編著 中野良信 [ほか] 著

出版者

金芳堂

巻号頁・発行日

2002

著者

河野公一 島原政司 佐野浩一編著 有吉靖則 [ほか] 著

出版者

金芳堂

巻号頁・発行日

2007

著者

河野公一編著

出版者

金芳堂

巻号頁・発行日

2000