著者
福井 里江 原谷 隆史 外島 裕 島 悟 高橋 正也 中田 光紀 深澤 健二 大庭 さよ 佐藤 恵美 廣田 靖子
出版者
公益社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.46, no.6, pp.213-222, 2004 (Released:2006-09-21)
参考文献数
22
被引用文献数
4 11

組織風土尺度30項目版(外島・松田,1992,1995)の短縮版を作成し,信頼性と妥当性を検証するため,民間企業2社の正社員819名を対象として自記式質問紙調査を実施した.調査内容は,原版の組織風土尺度30項目版,NIOSH職業性ストレス調査票(the Generic Job Stress Questionnaire, GJSQ),および一般健康調査12項目版(the 12-item General Health Questionnaire, GHQ-12)であった.組織風土尺度には伝統性尺度,組織環境性尺度という2つの下位尺度があり,それらの得点の高低によって,各従業員が認知する組織風土を伝統自由・組織活発型(イキイキ型),伝統強制・組織活発型(シブシブ型),伝統自由・組織不活発型(バラバラ型),伝統強制・組織不活発型(イヤイヤ型)に分類することができる.原版の組織風土尺度の主成分分析を行った結果(バリマックス回転,因子数2),それぞれの因子における因子負荷量が0.50以上であった各6項目を短縮版に採用し,組織風土尺度12項目版(the 12-item Organizational Climate Scale, OCS-12)とした.内的一貫性は伝統性因子がα=0.63,組織環境性因子が0.71と許容範囲であった.OCS-12の各下位尺度はGJSQの多くの下位尺度およびGHQ-12と有意に相関し,構成概念妥当性が比較的高いことが示された.OCS-12を用いて分類した組織風土の4類型間では,イキイキ型における職業性ストレスが最も良好であった.OCS-12は職場の組織風土に関する従業員の認知を測定する上で,おおむね十分な信頼性と妥当性を有することが示唆された.
著者
大島 悟
出版者
島根大学大学院教育学研究科 教育実践開発専攻
雑誌
学校教育実践研究 (ISSN:24345245)
巻号頁・発行日
no.2, pp.11-27, 2019-03-29

竹島問題の平和的解決に向けては, 日韓の若者同士の対話や議論の積み重ねが大切であり, 民間レベルでは実際にそのような議論も行われている。本研究は, 日本の中学生が韓国の中学生と対話をする際にどのような対話を試みるのか, その対話の質を高めるための指導はどうあるべきかという問題意識に基づき, ①韓国の中学生との対話場面を想定した調査を行い, どのような対話をしようとするのかを分析し, その特色について明らかにすること, ②対話の質を高めるための社会科の授業実践を行い, 事前の調査結果との比較分析を行い, 対話の質がどのように変容したかを明らかにすること, ③これらの取組を通じて今後の授業開発への知見を得ること, を主たる目的としている。そのために本研究では, ①にある事前調査を行った後, 先行研究を踏まえて対話の相手である韓国の主張への理解を深めるための教材開発による実践「日韓国交正常化交渉と竹島問題」を行い, ②の分析を行った。その結果, 事前調査で多かった韓国への反論や日本の主張のみの記述が大幅に減少し, それぞれの主張を理解した上で, 国際司法裁判所への提訴や話し合いによる解決を提案しようとする記述が増えるなどの変容が認められた。また記述内容から,日本が正当に主張する立場からの指導をしたとしても, 解決に向けて考える際には, 生徒は多様な考えを示すことがわかった。これらの研究から, 今後の授業開発に向けて, 韓国の主張の理解のための近現代史学習の重要性, 平和的な解決に向けた対話を考える学習の有効性, 領土問題の学習を社会科において扱う可能性についての示唆が得られた。
著者
福井 里江 原谷 隆史 外島 裕 島 悟 高橋 正也 中田 光紀 深澤 健二 大庭 さよ 佐藤 恵美 廣田 靖子
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)
巻号頁・発行日
vol.46, no.6, pp.213-222, 2004-11-20
被引用文献数
1 11

組織風土尺度30項目版(外島・松田, 1992, 1995)の短縮版を作成し, 信頼性と妥当性を検証するため, 民間企業2社の正社員819名を対象として自記式質問紙調査を実施した. 調査内容は, 原版の組織風土尺度30項目版, NIOSH職業性ストレス調査票(the Generic Job Stress Questionnaire, GJSQ), および一般健康調査12項目版(the 12-item General Health Questionnaire, GHQ-12)であった. 組織風土尺度には伝統性尺度, 組織環境性尺度という2つの下位尺度があり, それらの得点の高低によって, 各従業員が認知する組織風土を伝統自由・組織活発型(イキイキ型), 伝統強制・組織活発型(シブシブ型), 伝統自由・組織不活発型(バラバラ型), 伝統強制・組織不活発型(イヤイヤ型)に分類することができる. 原版の組織風土尺度の主成分分析を行った結果(バリマックス回転, 因子数2), それぞれの因子における因子負荷量が0.50以上であった各6項目を短縮版に採用し, 組織風土尺度12項目版(the 12-item Organizational Climate Scale, OCS-12)とした. 内的一貫性は伝統性因子がα=0.63, 組織環境性因子が0.71と許容範囲であった. OCS12の各下位尺度はGJSQの多くの下位尺度およびGHQ-12と有意に相関し, 構成概念妥当性が比較的高いことが示された. OCS-12を用いて分類した組織風土の4類型間では, イキイキ型における職業性ストレスが最も良好であった. OCS-12は職場の組織風土に関する従業員の認知を測定する上で, おおむね十分な信頼性と妥当性を有することが示唆された. (産衛誌2004;46:213-222)
著者
前田 浩晶 森 啓太郎 革島 悟史 高野 義章 加藤 恭郎 若狹 朋子
出版者
日本臨床外科学会
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.79, no.5, pp.1032-1037, 2018 (Released:2018-11-30)
参考文献数
16
被引用文献数
1 1

症例は55歳,男性.繰り返す腸閉塞にて当院へ入院した.PET-CT検査を含む精査では悪性疾患を疑う所見に乏しく,腸閉塞の原因検索および根治術目的に腹腔鏡下に手術を施行した.手術では,回腸末端より約50cmの回腸にMeckel憩室様の突出腫瘤および腹膜結節を認め,Meckel憩室癌・腹膜播種と診断し,回腸部分切除術および腹膜腫瘤生検を施行した.病理組織検査では高~中分化腺癌を検出したが,明らかな迷入組織は認めなかった.術後は化学療法を施行するも,術後約1年4カ月で癌性腹膜炎を併発し死亡した.Meckel憩室癌は画像診断が困難であり,進行癌の状態で発見されることが多く予後不良である.今回,診断に苦慮し,腹腔鏡下に診断しえたMeckel憩室癌の1例を経験したため,文献的考察を加え報告する.
著者
小島 悟 武田 秀勝
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.13, no.2, pp.85-88, 1998 (Released:2007-03-29)
参考文献数
9
被引用文献数
21 12

本研究は,健常若年者11名と高齢者19名を対象に,椅子からの立ち上がり動作について運動学的分析を行った。また高齢者は,その動作能力に基づいて動作自立群11名と動作低下群8名に分けて比較した。その結果,動作低下群で1)動作時間の延長と第1相の比率の増加,2)離殿時期における支持基底面と身体重心との間の距離の減少,3)身体重心の最大水平速度の低下,4)離殿時期における体幹屈曲角度の増加が認められた。このことから,動作能力の低下した高齢者は力学的に安定した姿勢調節を行って立ち上がることが示唆された。
著者
菅原 ますみ 北村 俊則 戸田 まり 島 悟 佐藤 達哉 向井 隆代
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.32-45, 1999-05-20 (Released:2017-07-20)
被引用文献数
1

児童期の子ども (平均年齢l0.52歳) の間題行動発生に関わる先行要因について, 対象児童が胎児期より開始された縦断サンプル (約400名) を用いて検討をおこなった。10歳時の注意欠陥および攻撃的・反抗的な行動傾向 (externalizingな問題行動) の予測因子として, 子ども自身の乳幼児期からの行動特徴, 家庭の社会経済的状況, 親の養育など多くの要因が有意な関違を持っており, 多要因の時系列的な相互作用によって子どもの問題行動が発達していくプロセスが浮かび上がってきた。また, 発達初期に同じような危険因子を持っていたとしても, 良好な父親の養育態度や母親の父親に対する信頼感などの存在によってこうした問題行動の発現が防御されることも明らかになった。これらの結果から, 子どもの精神的健康をめぐるサポートの在り方について考察をおこなった。
著者
小島 悟 田中 敏明 橋本 伸也 武田 秀勝
出版者
札幌医科大学保健医療学部
雑誌
札幌医科大学保健医療学部紀要 = Bulletin of School of Health Sciences Sapporo Medical University = Bulletin of School of Health Sciences Sapporo Medical University (ISSN:13449192)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.25-31, 1999-03

健常男性10名を対象に、体幹の前傾角度及び足部位置の相違が椅子からの立ち上がり動作に及ぼす運動学的差異を検討した。体幹の前傾を増加させて立ち上がると、殿部離床時の身体重心?踵部距離と膝関節伸展モーメントが減少し、股関節伸展ならびに足関節底屈モーメントは増加した。足部を後方へ引いて立ち上がると、身体重心の前方移動距離と殿部離床時の身体重心?踵部距離が減少した。しかし、動作時の下肢関節ピークモーメント値に変化はなかった。以上の結果から、立ち上がりの際に足部を後方へ引いたり、体幹をより前傾させることによって、安定した姿勢で殿部を持ち上げることができるものと推察された。また体幹の前傾を増加させることで、股及び足関節の負担は増加するが、動作に必要な膝関節伸展筋群の負担を軽減できるものと考えられた。BACKGROUND : Standing from a seated position is a common activity of daily living, and essential for independent life. Many elderly and patients with musculoskeletal and neurological dysfunctions have difficulty in rising from a chair. Biomechanical analyses of chair rise are needed for the basis for more effective therapeutic programs. PURPOSE : The purpose of this study was to analyze the influence of initial foot position and trunk flexion on sit-to-stand (STS) transfer using a biomechanical model. METHODS : Ten healthy males performed the STS movement under 3 different conditions; 1) natural STS movement, 2) STS movement with increasing flexion of the trunk, 3) STS movement by placing the feet further back toward a chair. A motion analysis system and a force plate were used to collect kinematic and kinetic data. RESULTS : During the STS movement with the feet placed further back toward a chair, the distance between center of mass and base of support at seat off significantly decreased compared to that during the natural STS movement, but there were no siginificantly differences in lower limb moments. During the STS movement with increasing flexion of the trunk, the distance between center of mass and base of support at seat off, the moment of the knee significantly decreased, whereas moments of the hip and ankle significantly increased compared to those during the natural STS movement. CONCLUSIONS : The results suggest that placing the feet further back toward a chair or increased trunk forward lean is a more effective strategy to facilitate postural stability. Moreover, increased trunk forward lean is useful in reducing knee moment, although this strategy may be inefficient for the hip and ankle joints.
著者
沢田 誠吾 岡島 悟 相山 律男 野方 健一郎 古田 富雄 横倉 輝雄 杉野 栄一 山口 健太郎 宮坂 貞
出版者
The Pharmaceutical Society of Japan
雑誌
Chemical and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.39, no.6, pp.1446-1454, 1991-06-25 (Released:2008-03-31)
参考文献数
18
被引用文献数
144 197

Nevel 36 derivatives (6), bonding the phenolic hydroxyl group of 7-ethyl-10-hydroxycamptothecin (4) with diamines through a monocarbamate linkage, were synthesized and their antitumor activity was evaluated in vivo. The derivatives were soluble in water as their HC1 salts wiht the E lactone ring intact and exhibited significant antitumor activity. One of the derivatives, 6-27 showed excellent activity against L1210 leukemia and other murine tumors.The structure of its hydrochloride trihydrate (CPT-11) was determined by spectroscopic and crystallographic methods.
著者
富岡 修 今井 智紀 目黒 義弘 中島 幹雄 津島 悟 山本 一良 和田 隆太郎 山本 誠一
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2005, pp.511, 2005

次世代の革新的核燃料サイクルにおける廃棄物処理処分のコスト低減や安全性の向上のため,ウランやプルトニウム汚染物を除染する方法の開発が重要である.著者らは二次廃棄物発生量の少ない超臨界二酸化炭素リーチング(SFL)法を技術的な基盤とし,それらの汚染物を除染する方法を開発している.本研究では,プルトニウム除染へのSFL法の適用性を調べることを目的とし,硝酸プルトニウムPu(NO<SUB>3</SUB>)<SUB>4</SUB>を付着させた海砂試料から硝酸-TBP錯体を反応剤として含むSF-CO<SUB>2</SUB>を用いてプルトニウムを除去し,それに及ぼすSFL操作条件の影響を明らかにした.TRU汚染物として硝酸プルトニウム付着海砂試料を用い,SFL法により除染を行った結果,約81%のプルトニウムを分離することができ,4価プルトニウムイオンと硝酸,TBPからなる錯体がSF-CO<SUB>2</SUB>中に溶解し,固体試料からプルトニウムを除去できることを明らかにした.プルトニウムの分離反応は30分以内にほぼ平衡に達しており,それ以上反応時間を長くしても除染率は向上しなかった.検討した圧力,反応剤使用量の範囲では,これらの除染率への影響は小さかった.若干ではあるが,温度上昇とともに除染率は向上した.
著者
沢田 誠吾 岡島 悟 相山 律男 野方 健一郎 古田 富雄 横倉 輝雄 杉野 栄一 山口 健太郎 宮坂 貞
出版者
公益社団法人日本薬学会
雑誌
Chem. Pharm. Bull. (ISSN:00092363)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.1446-1454, 1991
被引用文献数
9

Nevel 36 derivatives (6), bonding the phenolic hydroxyl group of 7-ethyl-10-hydroxycamptothecin (4) with diamines through a monocarbamate linkage, were synthesized and their antitumor activity was evaluated in vivo. The derivatives were soluble in water as their HC1 salts wiht the E lactone ring intact and exhibited significant antitumor activity. One of the derivatives, 6-27 showed excellent activity against L1210 leukemia and other murine tumors.The structure of its hydrochloride trihydrate (CPT-11) was determined by spectroscopic and crystallographic methods.
著者
佐藤 達哉 菅原 ますみ 戸田 まり 島 悟 北村 俊則
出版者
公益社団法人 日本心理学会
雑誌
心理学研究 (ISSN:00215236)
巻号頁・発行日
vol.64, no.6, pp.409-416, 1994-02-20 (Released:2010-07-16)
参考文献数
34
被引用文献数
10 10

Mothers' difficulties concerning child-rearing were conceptualized as a rearing-related stress (RRS). Eight hundred and seventeen mothers who had six month-olds infants were asked to rate 28 RRS items and 20 items on the depressive severity scale (Zung, 1956). The main results were summarized as follows: (1) Twenty-two items of RRS were analyzed by Hayashi's quantification (type-III) method, and two hypothesized dimensions were extracted. These are named children-related reaing stress (CRRS) and mothers-related rearing stress (MRRS). (2) RRS was related to mothers depressive severity, (3) Linear relationships of “CRRS-MRRS-depression severity” was examined by partial correlation analysis. (4) Primiparae experienced more RRS than multiparae. These results suggested that RRS could be considered as a process, i.e., CRRS influences MRRS and then MRRS influences depressive severity. The RRS model is in accord with the psychological stress model of Lazarus and Folkman (1986). Lastly, possible preventive strategies for mothers' RRS were disscussed in the light of RRS model.
著者
橋本 悠希 小島 稔 三谷 知晴 宮島 悟 永谷 直久 山本 暁夫 大瀧 順一朗 稲見 昌彦
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告エンタテインメントコンピューティング(EC) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.59, pp.9-12, 2005-06-04
被引用文献数
1 1

「Conspiratio」は、吸い込む感覚というものを体感可能なインタラクション作品である。この作品を通して、吸うという行為の楽しさや新鮮さ、唇に伝わる感覚の心地よさを味わうことができる。我々は、吸うという潜在的イメージをもっている「ストロー」を用いたインターフェース、SUI(Straw-like User Interface)を開発し、吸い込むことにおいて味覚や香りと口に伝わる感覚を世界で初めて分離し、心地よく刺激的な口への感覚を提示することに成功した。この作品では、様々な食品を吸い込む感覚を体験できる。この作品を国内外で展示し、エンタテインメントとしての有用性を確認した。This work is installation art that allows a virtual experience of the sensations of drinking. Through this work, we can experience the happiness, freshness and comfortableness of drinking.We have produced "Conspiratio" using straw that is based on the action of "drinking". And about action of drinking, we accomplished to separate and extract of drinking sensation to the taste and smell, and present a comfortable and exciting sensation to the lips and mouth the first time ever in the world.In this work, the user can experience the sensation of drinking foods. We exhibited this work inside and outside the country, and proved it to be useful as the entertainment.
著者
枝光 貴志 酒井 紘治 吉田 隆人 川島 悟之
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. EID, 電子ディスプレイ (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.107, no.453, pp.45-48, 2008-01-17

モバイル機器用ディスプレイの高画質化に伴い、色再現性の向上が望まれている。その解決方法の一つとして広色域LEDの利用がある。広色域LEDバックライトを用いたLCDのNTSC比は、白色LEDバックライトを用いたLCDのNTSC比と比較して10%程度の向上が期待できる。しかしながら光束は白色LEDに比べ低下する。そこで白色LEDと広色域LEDとを組み合わせた混合バックライトの検討を行った。試作したバックライトは白色LEDバックライトに対して、全点灯モード(LED全点灯)では輝度は同等、ムービーモード(広色域LEDのみ点灯)ではNTSC比が8%程度向上した。また両モードにおいて十分な輝度均一性を得る事ができた。
著者
山本 一良 津島 悟 榎田 洋一
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2001

超臨界流体中での大きな同位体効果が観測されたクリプタンド(2B,2,1)を固定相とし,超臨界二酸化炭素にメタノールを添加して塩化チウムを溶解させた流体を移動相とする系について,ブレークスルー方式によるクロマトグラフィー実験を行うことにより減圧して得られる溶出液中のLiの同位体比を誘導結合プラズマ質量分析計で測定した.溶出曲線におけるLi濃度とLi同位体比より,平衡分離係数と理論段相当高さを解析により算出し,圧力によって変化する溶媒和効果との相関を試みた.得られた平衡分離係数は,一例としては,10MPaの場合に1.025±0.009であり,理論段相当高さは約10mmであった.平衡分離係数については,超臨界二酸化炭素を用いずメタノール溶媒だけを用いた実験結果は1.040であったので,溶媒和効果の影響があり,圧力を変えることで平衡分離,係数を制御できることがわかった.圧力を高めた場合には,樹脂に対する吸着量が大きくなる傾向があり,理論段相当高さを小さくできることがわかった.溶出曲線におけるLi濃度とLi同位体比より,平衡分離係数理論段相当高さおよび吸着容量を解析により算出し,二酸化炭素モル分率によって変化する溶媒和効果との相関を試みた.この結果,二酸化炭素モル分率が小さくなると溶媒和の効果が大きくなり平衡分離係数を大きくできるが,吸着容量は小さくなることから,工学的な同位体分離においては,二酸化炭素モル分率すなわち溶媒和の大きさに最適値が存在することがわかった、さらに,超臨界二酸化炭素中の溶媒和の効果を理論的に解析するために,クラウンエーテルやポリエチレングリコールのように超臨界二酸化炭素に親和性を有する分子をモデル分子として,Gaussian 98による量子化学計算を実施し,実験結果を定性的に説明する結果を得た.
著者
田原 光穂 大島 利充 草場 律 馬島 宗平 田島 悟志 川村 宜伯 成田 亮介
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. TM, テレコミュニケーションマネジメント (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.106, no.600, pp.53-58, 2007-03-08

誤った経路情報をインターネットに広告することにより大規模な通信障害を引き起こす経路ハイジャックが発生しており、障害の検知・回復にかなりの時間を要しているのが実状である。そこで我々は、経路ハイジャックを検知・回復・予防する技術の研究開発に取り組んでいる。本橋では、経路ハイジャックに伴う通信障害を自動的に回復する手法について論じる。