著者

渡部 勝彦

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.J196-J197, 1998-04-05 (Released:2009-12-11)

著者

小林 所介

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.23, no.6, pp.501-503, 1982-12-05 (Released:2009-12-11)

著者

池ケ谷 賢次郎

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.254-257, 1989-06-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

21

被引用文献数

1

著者

上井 恵理 寺田 岳 秋山 純基 一色 賢司

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.276-280, 2011-10-25 (Released:2011-12-27)

参考文献数

14

被引用文献数

1 2

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精油成分蒸気を利用したヒスタミン産生菌の制御の可能性を検討した.14種類の精油成分蒸気のヒスタミン産生菌 で あ るMorganella morganii NBRC3848お よ びRaultella planticola NBRC3317の2菌株に対する最小発育阻止量(MID)を測定し,精油成分蒸気がヒスタミン産生菌の制御に利用可能か検討した.14種類の精油成分のうちアリルイソチオシアネート(AIT)およびサリチルアルデヒド(SA)の2種類が両者に対して高い抗菌効果を示した.M. morganii NBRC3848 および R. planticola NBRC3317を接種したメバチマグロおよびサバをAITおよびSAを充填して貯蔵したところ,魚肉中の一般生菌数の増殖,ヒスタミン産生菌の増殖および魚肉中に蓄積するヒスタミン量が抑制された.ヒスタミン食中毒を防ぐためには,食品の基本的な温度管理が重要であるが,食品中のヒスタミン産生菌の制御にAITおよびSAを利用することが,ヒスタミン食中毒を防止するために有効であると考えられた.

著者

鍋師 裕美 堤 智昭 蜂須賀 暁子 松田 りえ子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.65-70, 2013-02-25 (Released:2013-03-08)

参考文献数

5

被引用文献数

5 13

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食品摂取による内部被ばく状況の推定・把握,さらに食品中放射性セシウムの低減法の提案に有用となる,食品中の放射性物質量の調理変化に関する科学的データを集積することを目的に,乾しいたけおよび牛肉を用いて放射性セシウム量の調理変化を検討した.その結果,乾しいたけ中の放射性セシウム量は,水戻しにより約50% 減少した.牛肉中の放射性セシウム量は,焼くことで約10%,揚げることで約12%,ゆでることで60~65%,煮ることで約80% 減少した.牛肉においては加熱方法により減少率が大きく異なり,“焼く,揚げる” よりも “ゆでる,煮る” のほうが,放射性セシウムの減少率を8倍程度高められるという結果が得られた.

著者

石田 恵崇 大内 仁志 菅 敏幸 篠原 秀幸 中島 克則 長岡 由香

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.79-84, 2022-04-25 (Released:2022-06-01)

参考文献数

12

被引用文献数

1 1

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ドクササコの有毒成分であるアクロメリン酸A, Bおよびクリチジンの3成分について,それぞれキノコ子実体から単離精製する手法について検討を行った.シリカゲル,ODS,イオン交換樹脂を固定相としたカラムクロマトグラフィーおよび分取TLCを組み合わせることにより各成分を高純度で得ることに成功した.続けて,得られた精製物を用いてLC-MS/MSの測定条件を最適化し,多成分同時分析法を新規開発した.本分析法の精度を確認するため,添加回収試験を実施したところ,回収率が80.8–112.4%,併行精度が1.4–3.8%と良好な結果が得られ,定量限界はいずれの成分も0.25 µg/gと推定された.以上を踏まえ,ドクササコ中毒発生時,本分析法により原因キノコを迅速かつ高精度に特定可能であると判断した.

著者

野口 玉雄 高谷 智裕 荒川 修

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.146-149, 2004-06-25 (Released:2009-01-21)

参考文献数

13

被引用文献数

17 12

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1990年から2003年にかけて,日本各地の囲い養殖(網生簀養殖,陸上養殖)場から養殖トラフグ計4,515尾を採取し,肝臓,ならびに一部の個体については筋肉,皮,内臓,生殖巣などの毒性を調査した.食品衛生検査指針・理化学編のフグ毒検査法に準じてマウス毒性試験を行ったところ,いずれの検体からも全く毒性は検出されなかった.また,一部の肝臓につき,フグ毒(tetrodotoxin, TTX)〔(M+H)+=m/z 320〕を対象として液体クロマトグラフィー質量分析(LC/MS)を行ったが,いずれの個体からもTTXは検出されなかった(0.1 MU/g未満).この結果,囲い養殖で無毒の餌を用いて飼育された養殖トラフグは無毒であることがわかった.

著者

笠原 義正 板垣 昭浩 久間木 國男 片桐 進

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.37, no.1, pp.1-7_1, 1996-02-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

14

被引用文献数

2 5

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毒茸のツキヨタケをマウスに投与したときの消化器系に与える影響を検討し, 塩蔵による毒抜き操作の有効性を調べた. その結果, 餌摂取量の減少, 体重の減少, 胃の膨満, 便重量の減少などの異常な状態はツキヨタケを塩蔵後塩抜きすることによって消失することが分った. また, 胃を膨満させる毒性物質として illudin S を単離した. 更に, この物質がツキヨタケの中毒症状の一つである嘔吐の原因物質であることもカエルを用いた動物実験により明らかにした.

著者

岡島 幸司

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.215-216, 1982-04-05 (Released:2009-12-11)

著者

中村 勉

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.458-459, 1989-10-05 (Released:2009-12-11)

著者

千葉 剛 種村 菜奈枝 西島 千陽

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.27-33, 2022-02-25 (Released:2022-03-10)

参考文献数

21

被引用文献数

3

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資格を活用している薬剤師481名,管理栄養士299名を対象に健康食品と医薬品との併用に関する相談実態および相互作用に関する情報源についてインターネット調査を行った.その結果,患者に対して健康食品の利用を必ず確認すると回答したものは薬剤師で29.7%,管理栄養士で14.0%であった.また,患者から医薬品と健康食品の併用について相談されたことのあるものは薬剤師で80%以上,管理栄養士で約40%であった.医薬品と健康食品の相互作用に関する情報源としては,メーカーのウェブサイトが最も多かったが,相互作用の情報について十分に得られていないという回答が最も多かった.「健康食品」の安全性・有効性情報(通称HFNet)の認知度は薬剤師,管理栄養士ともに30%にとどまっていたものの,認知しているものにおいてはその8割が情報源として活用していたことから,HFNetの認知度を上げていく必要があると考えられた.

著者

西島 千陽 千葉 剛 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.5, pp.169-176, 2022-10-25 (Released:2022-11-03)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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サプリメント利用による臨床検査値悪化の頻度を調べるため,全国オンライン調査を実施し,特に肝機能指標に着目して解析した.過去1年以内のサプリメント利用者73,010名の中で,臨床検査値の悪化者は0.5%,肝機能指標の悪化者は0.2%と推定された.臨床検査値の悪化は軽微なものが多いと推定され,その経験者のほとんどがその情報をどこにも報告していなかった.サプリメント利用による下痢や皮膚症状と比較すると,臨床検査値の悪化者は,男性の比率が高く,毎日の利用と長期間の利用が多く,利用製品が特定できない者の割合が高いという特徴があった.肝機能指標の悪化者は多くはなく,大部分が軽微と推定されるが,その影響を利用者自身では判断しにくいことから,利用製品名と利用状況を記録するという対応が重要である.

著者

相磯 和嘉

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.12-17, 1960-10-05 (Released:2010-03-01)

参考文献数

24

著者

千葉 雄介 藤原 茜

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.129-135, 2022-08-25 (Released:2022-08-30)

参考文献数

18

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ヒスタミンは食品中のヒスタミン産生菌により産生されるため食中毒予防には微生物学的制御が求められる.ヒスタミン産生量は温度に影響を受けるため,食品の保存温度は4℃以下が推奨される.しかし実際には常に4℃以下を保つことは難しいことから,本研究ではヒスタミン産生菌7菌種について10℃でのヒスタミン産生能の評価を行った.緩衝液中でヒスタミン産生量の経日変化,菌数とヒスタミン産生量の相関,培地中での増殖速度について検討した.緩衝液中において増殖がない一定の条件下において5日保存してもほぼ一定量のヒスタミンを持続的に産生した.菌数とヒスタミン産生量は比例関係にあり,決定係数は0.97以上であった.また,10℃1日の保存により200 μg/mLのヒスタミンを産生するのに必要な菌量は4×107-4×108CFU/mLと算出された.また,培地中において初期菌量が102-103 CFU/mLであった場合,107 CFU/mL以上となるのに低温細菌で2, 3日,中温細菌で4日以上を要した.以上の結果から,ヒスタミン産生菌のヒスタミン産生能,増殖速度を把握することが食中毒の予防に重要であると考えられた.

著者

寺谷 清香 紀 雅美 村上 太郎 高取 聡

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.63, no.4, pp.158-162, 2022-08-25 (Released:2022-08-30)

参考文献数

19

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育児用の調製液状乳は,常温で一定期間保存でき,育児負担の軽減や災害時の利便性から平成31年3月に国内での製造・販売が開始された.AFM1は発がん性を有するカビ毒であるアフラトキシンB1 (AFB1)の代謝産物であって,AFB1に汚染した餌を摂食した家畜の乳に含まれる.現在,調製液状乳はもとより乳児用粉ミルク(調製粉乳)では基準値が設定されておらず,乳児では体重あたりの乳製品摂取量が多いため,摂取量には留意が必要である.本研究では,乳幼児の摂取量の多い乳製品についてのAFM1含有量の実態調査を行った.調査の結果,検出された乳製品のAFM1は0.001~0.005 μg/kgとなり,これまでに報告されている乳製品中のAFM1と比較して,極微量であった.乳幼児の栄養は乳製品に依存し,成人より多く摂取する可能性が否めないため,継続して調査を行う必要がある.

著者

松本 茂 西垣 進

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.113-115, 1969-04-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

4

著者

青木 奈穂 笠原 帆乃佳 佐藤 吉朗

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.175-179, 2021-12-25 (Released:2021-12-25)

参考文献数

16

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食品には,本来感じられないにおいが感じられることがある.我々はこのにおいをオフフレーバーと呼んでいる.牛乳においても,餌あるいは乳牛の体調によりヘキサナールのようなオフフレーバーが感じられることはよく知られている.我々はすでに市販牛乳からオフフレーバー物質として2-ヨード-4-メチルフェノール(以後2I4MPと略称する)を初めて発見し,その構造を明らかにした.今回,以下の3点について検討した.第一にどのような化合物を出発物質として2I4MPが生成されたのか.この問題は有機合成手法を用いて推定し,候補物質としてp-クレゾールを挙げた.第二に牛舎内でどのようにして2I4MPが発生したのか.牛から排泄された牛糞にヨウ素を作用させることによって2I4MPが発生のすることを確認した.第三に,2I4MPがどのようにして生乳に移行したのか.デシケーターを用いたモデルを作成して移行推定を実施し,2I4MPが牛舎内で生乳に移行する可能性を示した.この結果から,2I4MPを牛乳中に混入させないための方策を提案した.すなわち,搾乳時に乳房殺菌に使用されるヨウ素系殺菌剤を他の殺菌剤に代替する,あるいはヨウ素系殺菌剤を牛糞や床敷きに落下させないようにする.以上を守ることが重要である.

著者

道家 直

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.26, no.5, pp.536-537, 1985-10-05 (Released:2009-12-11)

著者

伊藤 澄夫 武田 寿 小林 昭彦 桜井 裕之 多田 善彦 青木 岳 細貝 猛 山中 崇彰 石綿 肇

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.34, no.3, pp.254-256_1, 1993

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輸入ウオッカ中のフタル酸ジブチル (DBP) の簡易で迅速な分析法を開発し, 応用を試みた. DBPは試料から<i>n</i>-ヘキサンで抽出, 直接FID付キャピラリーカラムガスクロマトグラフで定量した. 0.5~5.0ppmのDBPを試料に添加したときの回収率は92.7~98.5%であった. 検出限界は0.1ppm, 所要時間は約30分であった. ロシア産ウオッカ15試料について定量を行ったところ, 2試料から0.1及び0.2ppmのDBPが検出された. これらに付いてはGC/MSで確認を行った.

著者

大仲 賢二 小林 直樹 内山 陽介 本田 三緒子 三宅 司郎 小西 良子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.62, no.5, pp.148-156, 2021-10-25 (Released:2021-11-02)

参考文献数

43

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漬物に使用される伝統的な4種類の生野菜(キュウリ,白菜,大根,ナス)から分離した乳酸菌(LAB)によるアフラトキシン(AFs)に対する暴露低減効果を調査した.最初に,AFM1との結合能を調べ,各野菜から最も結合率が高いLABを1株ずつ計4株選んだ.選んだ4菌株とAFB1,AFB2,AFG1,AFG2およびAFM1との結合率は,キュウリ由来LABで57.5%~87.9%,白菜由来LABで18.9%~43.9%,大根由来LABで26.4%~41.7%,ナス由来LABで15.0%~42.6%であった.また,キュウリ,白菜,大根およびナスから分離されたLABは,それぞれLactococcus lactis subsp. lactis,Weissella cibaria,Leuconostoc mesenteroides,Leu. mesenteroidesと同定された.さらに胃の中を模した酸性条件下で4菌株とAFM1との結合能を測定したところLABの生菌数は減少したが結合能はいくつかの菌株で増加し,これらの菌株はAFsとの結合能を保持していた.動物実験においてキュウリ由来L. lactis subsp. lactisが血清へのAFB1の吸収を有意に阻害することが明らかになった.以上の結果から漬物(浅漬けとぬか漬け)に使用される野菜に生息するLABがAFsと結合能を持ち,AFsに対する暴露低減効果を有すことが示唆された.