著者

辻 澄子 藤原 香里 柿内 雅 柴田 正 内堀(長谷) 幸子 古山 みゆき 兼田 登 尾田 美子 藤原 一也 鈴木 宏 伊藤 誉志男

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.303-313_1, 1993-08-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

25

被引用文献数

1 1 3

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生鮮及び加工食品合計213種類 (864検体) について, 呈色陽性物質を除去して亜硫酸量 (SO2として) を算出する改良ランキン-比色法を用いて, 亜硫酸の天然由来含有量を測定した. 生鮮食品中の亜硫酸の天然由来含有量が多いものの大部分は含硫化合物を含有する食品であり, 10mg/kg以上含んでいるものはワケギ, 小玉ネギ, 白ネギ, 青ネギ, 玉ネギであった. それ以外のものは, いずれも5.0mg/kg以下であった. 加工食品中の亜硫酸の天然由来含有量は生鮮食品に比べて低く, すべて10mg/kg以下であった.

著者

深川 敦子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.35, no.5, pp.570-571, 1994-10-05 (Released:2009-12-11)

被引用文献数

2 2

著者

園田 俊郎

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.507-508, 1983-10-05 (Released:2009-12-11)

被引用文献数

2 3

著者

佐藤 陽子 村田 美由貴 千葉 剛 梅垣 敬三

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.157-165, 2015-08-25 (Released:2015-09-03)

参考文献数

29

被引用文献数

2 6

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ワルファリンはビタミンKと相互作用を起こすことから,その服用者にはビタミンK摂取制限が指導されるが,制限を過度に意識すると摂取不足やQOLの低下を招く.そこで,ワルファリン服用者が許容可能なビタミンK摂取量の幅を検討するため,ワルファリンとビタミンKの相互作用による有害事象論文の系統的レビューを行った.論文は2014年10月に2つのデータベースにて検索し,採択した16報より摂取の上限量を,6報より下限量を検討した.その結果,ワルファリン服用者におけるビタミンK摂取量は,25~325 μg/日の範囲で,日ごとの変動幅は292 μg未満に収め,150 μg/日の摂取を目指すことが適切と考えられた.この結果から,日本人の主なビタミンK供給源のうち,禁止すべき通常の食品は納豆であり,緑黄色野菜は摂取量の調節をしながら摂取できることが示された.

著者

登田 美桜 畝山 智香子 豊福 肇 森川 馨

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.53, no.2, pp.105-120, 2012-04-25 (Released:2012-05-19)

参考文献数

15

被引用文献数

14 49

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自然毒による食中毒発生リスクを効率的に低減させるためには,過去の発生状況およびリスク因子等に基づく重点的なリスク管理が必要である.本研究では,厚生労働省監修の全国食中毒事件録(平成元年~22年版)の自然毒食中毒事例を基に,わが国における中毒発生の傾向を検討した.平成元年以降の22年間を通じて自然毒食中毒の発生件数に経年的な減少傾向は見られず,発生を低減するために予防のための継続的な取り組みが必要であると考えられた.動物性および植物性いずれの自然毒においても主な原因施設は「家庭」であり,食中毒の発生状況および予防策,対応等について消費者向けの広い啓蒙・広報が重要である.また,食品の国際的な流通拡大や地球温暖化による海水温の上昇に伴い,これまで国内で食中毒が発生していない自然毒への対策も重要である.

著者

田端 節子 飯田 憲司 木村 圭介 岩崎 由美子 中里 光男 鎌田 国広 広門 雅子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.111-115, 2008-04-30 (Released:2008-05-26)

参考文献数

12

被引用文献数

17 19

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HPLCおよびLC/MS/MSを使用した同時分析法により,市販食品中のオクラトキシン(OT) A, Bおよびシトリニン(CIT)の低濃度(0.1 μg/kg)までの汚染実態調査を行った.また,一部の試料についてはアフラトキシン(AF)などのカビ毒についても調査を行った.その結果,157試料中,国産表示の2試料を含む44試料から0.11~4.0 μg/kgのOTAが検出され,カカオパウダー,インスタントコーヒーなどで検出率が高かった.OTBは,OTA含量が比較的高い試料から0.10~1.8 μg/kg検出された.また,穀類でOTAとCITおよびデオキシニバレノール,カカオでOTAとAFとの複合汚染が認められた.コーヒー豆中のOTAは約30%が抽出液に移行した.

著者

山浦 由郎

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.51, no.6, pp.319-324, 2010-12-25 (Released:2011-01-07)

参考文献数

20

被引用文献数

2 4

著者

宮崎 仁志 土山 智之 寺田 久屋

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.156-164, 2013-04-25 (Released:2013-05-15)

参考文献数

1

被引用文献数

2 2

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当市では2011年3月に発生した福島原発事故を受けて,ゲルマニウム半導体検出器付きガンマ線スペクトロメータにより,市内を流通する食品の放射性物質検査を開始した.2011年3月30日から2012年10月31日までに300検体の検査を行った.暫定規制値および2012年4月から施行された基準値を超えた検体はなかった.放射性ヨウ素(131I)は緑黄色野菜およびその他の野菜7検体から検出された.放射性セシウム(134Csおよび137Cs)は60検体から検出された.検出された食品群は,米・加工品,いも・加工品,種実類,緑黄色野菜,その他の野菜,生果,きのこ類,生魚介類,魚介加工品,畜肉,牛乳・乳製品およびその他の嗜好飲料であった.

著者

飯塚 広

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.17-29, 1960-10-05 (Released:2010-03-01)

参考文献数

13

被引用文献数

2 8

著者

坂本 義光 多田 幸恵 福森 信隆 田山 邦昭 安藤 弘 高橋 博 久保 喜一 長澤 明道 矢野 範男 湯澤 勝廣 小縣 昭夫 上村 尚

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.41-50, 2007-06-25 (Released:2008-04-28)

参考文献数

13

被引用文献数

14 13

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除草剤グリホサート耐性の性質を有する遺伝子組換え大豆(GM大豆)の安全性を確かめる目的で,ラットを用い,GM大豆および非遺伝子組換え大豆(Non-GM大豆)を30%の割合で添加した飼料による52週間摂取試験を行った.また大豆に特異的な作用を観察する目的で,一般飼料(CE-2)を大豆と同様の期間摂取させた.GM大豆群の投与期間中の体重,摂餌量はNon-GM群と比べて差はなかった.投与開始後26週目と終了時のGM大豆群の血液学的および血清生化学検査,臓器重量測定および組織学的検査結果は,いずれもNon-GM大豆群と比べて有意な差は認められなかった.GM大豆の性状はNon-GM大豆と同等であり,飼料に30%まで添加し,52週間摂取させても障害作用はないものと考えられた.

著者

高井 勝美

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.510-511, 1983-10-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

3

著者

野田 衛

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.58, no.1, pp.12-25, 2017-02-25 (Released:2017-03-03)

参考文献数

104

被引用文献数

3

著者

坂牧 成恵 中里 光男 松本 ひろ子 萩野 賀世 平田 恵子 牛山 博文

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.326-331, 2008-08-30 (Released:2008-09-11)

参考文献数

15

被引用文献数

8 9

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グレープフルーツジュース類(GFJ) 13製品,健康食品16製品および20種のかんきつ類についてフラノクマリン(FC)類の分析を行い,製品中の含有量と一日摂取量を調査した.GFJ中平均含量はベルガモチン(BG) 7.7 μg/g, 6',7'-ジヒドロキシベルガモチン(DHB) 3.7 μg/g, ベルガプトール(BT) 8.8 μg/gであり,GFJ 200 mLを飲用すると,BG 1.5 mg, DHB 0.75 mg, BT 1.8 mgが摂取されると推定された.健康食品では,5製品からFC類を検出し,一日最大0.34 mgのBTを摂取することが推定された.また,スイーティ,メローゴールド,晩白柚などのかんきつ類ではFC類を含有していた.薬剤相互作用の点からは,GFJ以外にも他のかんきつ類や健康食品の摂取についても注意が必要と考えられた.

著者

服部 一則

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.36, no.5, pp.658a-659, 1995-10-05 (Released:2009-12-11)

著者

下井 俊子 牛山 博文 観 公子 斉藤 和夫 鎌田 国広 広門 雅子

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.77-82, 2007-06-25 (Released:2008-04-28)

参考文献数

8

被引用文献数

2 5

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ジャガイモ中のグリコアルカロイド(ポテトグリコアルカロイド,PGA)について,青果27品種および市販そう菜に含まれる皮付きジャガイモ31試料の含有量調査を行った.ジャガイモ青果27品種についてPGA含有量を調査した結果,品種間で差が見られた.高い値を示したのはメークインおよびシェリーであり,Mサイズ(100 g程度)のPGA含有量はそれぞれ180および320 mg/kgであった.低い値を示したのはインカレッドで,MサイズのPGA含有量は21 mg/kgであった.また,PGA含有量はどの品種でもサイズが小さいものほど高かった.市販そう菜に含まれる皮付きジャガイモについてPGA含有量を調査したところ,その値は48~350 mg/kgであった.

著者

新藤 哲也 牛山 博文 観 公子 安田 和男 斉藤 和夫

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.45, no.5, pp.277-282, 2004-10-25 (Released:2009-01-21)

参考文献数

17

被引用文献数

6 8

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5種の市販ジャガイモ(メークイン,男爵,ワセシロ,レッド,パープル)中のα-ソラニンとα-チャコニンを衛生試験法に基づいて抽出,固相抽出カラムによるクリーンアップを行い,C18カラムを用いてHPLCにより分析を行った.回収率はα-ソラニンおよびα-チャコニンともに 96% と良好であり,本法における定量限界は試料1 g当たりいずれも2μgであった.ジャガイモの皮層部中のα-ソラニンとα-チャコニンはすべての試料で検出され,それらの含有量はメークイン,男爵,レッド,パープル,ワセシロの順で多かった.ジャガイモの髄質部中のα-ソラニンとα-チャコニンはメークインおよび男爵のみから検出され,その含有量はいずれも皮層部の1/10以下であった.ジャガイモを90日間室温暗所で貯蔵した場合のα-ソラニンとα-チャコニン含有量は多少の増減はあったものの5種のジャガイモのいずれの部位においても顕著な増加傾向は見られなかった.

著者

佐々木 広治

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.30, no.5, pp.454-455, 1989-10-05 (Released:2009-12-11)

被引用文献数

1 1

著者

庄司 正

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, pp.501-501, 1983-10-05 (Released:2009-12-11)

被引用文献数

1

著者

原口 浩一 遠藤 哲也 阪田 正勝 増田 義人 Mark SIMMONDS

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.41, no.4, pp.287-296, 2000-08-25 (Released:2008-01-11)

参考文献数

25

被引用文献数

17 27

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1999年, 全国6都市で販売されていた鯨肉製品61点について, 重金属 (水銀, カドミウム, 鉛) 及び有機塩素系化合物 (PCBs, DDTs, HCHs, HCB, dieldrin) の汚染実態調査を行った. ハクジラの赤身肉では水銀汚染が, ハクジラ及び北太平洋産ミンククジラの脂身にはPCB及び有機塩素系農薬の汚染が顕著にみられた. 鯨肉の多食によってこれらの汚染物質の摂取許容量を超えることも考えられるので, 食品としての安全性を再検討する必要がある.

著者

杉山 英男 柴田 尚 磯村 公郎 岩島 清

出版者

公益社団法人 日本食品衛生学会

雑誌

食品衛生学雑誌 (ISSN:00156426)

巻号頁・発行日

vol.35, no.1, pp.13-22_1, 1994-02-05 (Released:2009-12-11)

参考文献数

22

被引用文献数

12 19

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富士山山腹 (標高1,700~2,300m) を中心に採取 (1989~1990年) した野生キノコ中の放射性セシウムの濃度レベル並びに生息基質からの移行について調べた. 富士山山腹ではキノコ中の放射性セシウム (137Cs+134Cs) 濃度は17~1,083Bq/kg生で, 生息基質である土壌の66~531Bq/kg乾と共に他地点より高い値を示した. キノコと生息基質との137Cs濃度比 (湿/乾) は報告のある葉菜, 根菜等の移行係数より100~1,000倍高いレベルにあった. これらの濃度比と生思基質のpHには有意な相関がみられ, 更に生息基質の強熱減量の増加に伴いキノコの137Cs濃度は高くなる傾向が認められており, 移行特性の一部が示唆された. これらキノコ摂取による実効線量当量は, 最大で自然界からの年間被曝線量の2%程度と推定される.